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93 才の介護ダイアリー、ナカメの桜祭り、さくら苑はその並木の起点だが、満開の桜はボクには重い、

2017年04月15日 21時16分29秒 | thinklive

 *このところさくら苑の昼食の介護を再開してから1週間が過ぎた、休まずにやってこれた、が、その間はちょうど桜祭りの期間でもあった、さくら苑は、さくら並木の起点にあたる、が、ここでさくらが終わる場所でもある、年々、花見客は増えて、もう川沿いの道は健康な人で無ければ歩けないほど混雑している、周辺の住民たちは困惑しているようだがガマン、するしか無いようである、この期間は、ナカメで外食はできない、路地の隅々まで待つ人々が溢れている、ナカメ界隈の書き入れどきとなっている、山手通から入ってゆけば、それほど人混みはないので助かっている、バス停は山手通にある菅刈小学校前で、花見客とはホトンド関係がない、そういえば花見客はホトンドが東急ナカメ駅で乗降りしている、バスは関係がないようである、

目黒川の桜は上野公園のような、大宴会をしながら 見る桜ではなく、ゆっくり歩きながら見る桜ですが、 東京都内の桜の名所人気ランキングでも 1位になったりするなど年々見物客で溢れています、中目黒の桜で検索したら以下の映像があった、桜並木の下をあるいていれば、川というより大きな溝は見ないで済む、目黒川というイメージがあればいい、将来はこの期間だけでも清水を流すべきだろう、とは思う、

 *この1週間は満開の桜群に毎日出合った、華やかではあるが、回復途上のボクの心身にはとても重たい、この重たい桜のエンエンたる距離を人混みにもまれて歩くなんてのは到底できない、な、そう思っていたが、1週後には回復が進んで、苦にはならなくなった、

*トランプ政権の冷酷さがその正体を現してきた、シリアの空港に60発の巡航ミサイルで爆撃したお次は、アフガン東部州の山岳地域の狭間に、”爆弾の母親”という、今まで使用したことがない、という超巨大爆弾を投下、36名の敵戦闘員を殺害したという、峡谷イッパイに広がった爆発後の暗黒の巨大な穴を暗い気持ちで眺めた、36名の殺害のために10t爆弾を投下する、アフガン国民の人口は2500万人だ、戦争は莫大な浪費である、


日本の総人口 6年連続で減少、少子化対策担当大臣がイル、コレまで17名、これは茶番ダネ!

2017年04月15日 18時01分13秒 | thinklive

*この国の支配層は人口減少を望んでいる、としか思えない、外国人労働者を増やせばいい?それ以外に対策を取っていない、

内閣府特命担当大臣(少子化対策担当)、という大臣はいる?

日本の総人口 6年連続で減少、NHKニュース 4月14日 

総務省が発表した人口推計によりますと、去年10月1日現在の日本の総人口は、1億2693万3000人で、前の年よりも16万2000人減って、6年連続の減少となりました。

それによりますと、外国人を含めた去年10月1日現在の日本の総人口は、男性が6176万6000人、女性が6516万7000人の合わせて1億2693万3000人で、前の年よりも16万2000人減りました。日本の総人口は、平成20年にピークとなったあと、平成23年以降毎年減少していて、これで6年連続の減少となりました。

このうち日本人の人口は、1億2502万人で前の年に比べて29万9000人減って、減少幅は6年連続で拡大しています。

総人口を年齢区分別に見ますと、15才未満の人口は1578万人で、前の年に比べて16万5000人減ったほか、15歳から64歳までの「生産年齢人口」は7656万2000人で、前の年より72万人減ったのに対し、65歳以上の人口は、3459万1000人と、前の年に比べて、72万3000人増えました。65歳以上の人口が総人口に占める割合は27.3%と、比較可能な昭和25年以来過去最高となった一方、15歳未満の人口の割合は12.4%と逆に過去最低となり、少子高齢化の進行に歯止めがかかっていないことがうかがえます。

一方、都道府県別の人口の増減率を見ますと、40の道府県で人口が減っていて、最も減少率が高かったのは、秋田県の1.30%、次いで、青森県の1.13%、高知県の1.00%などとなっています。逆に増加したのは、7つの都と県で、最も増加率が高かったのは、東京都の0.80%、次いで、沖縄県の0.40%、埼玉県と愛知県が0.32%などとなっています。

官房長官 総合的な対策を検討

菅官房長官は、午後の記者会見で、「地方で、仕事が人を呼び、人が仕事を呼ぶ、好環境を確立し所得を向上させて、東京への人口流出に歯止めをかけることが大事だ。地域経済をけん引する事業の支援など、総合的な対策の検討を進め、東京一極集中を是正していきたい」と述べました。*この発言って、バカじゃない?

また、菅官房長官は、記者団が地方創生の政策の推進で東京一極集中の傾向を変えることができると考えるか、質問したのに対し、「内閣府の調査で、地方で生活したい人は全体の5割を超えていた。そうしたことを踏まえた政策をしっかり実現したい」と述べました。*内閣府の調査ッテ、ホント?フランスのマネします、と言えないの?

岩塚製菓、せんべい主体の米菓メーカー、だが1株利益200円台の高収益企業、株価も4000円台、

2017年04月15日 17時04分08秒 | thinklive

*メーカーの希少性と顧客層の趣味性が安定しれいる、ということ、市場全体は3000億円に満たず、市場規模も縮小の気配であるが、中国でせんべい愛好家が増えているという、歯質のわるいボクにはせんべいバリバリなんて悪趣味だとおもうのだが、これはコンプレックスのようである、世界レベルの趣味性の中でせんべいは存在性を持っている、

4,155前日比+30(+0.73%)

1株利益220.80 配当18

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「大人のおつまみ」貢献

 岩塚製菓の今期(17年3月期)第3四半期までの連結業績は、売上高が前年比2.8%増の174億4700万円と好調に推移した。「大人のおつまみ」シリーズの大幅増などが貢献した。同社は、国産米100%のこだわりと、高い加工技術によるおいしさを差別化ポイントに提供すると同時に主力商品の拡販に集中することで第3四半期ベースで過去最高売上げを達成した。

 ブランド別概況は、「大人のおつまみ」シリーズが同20%増と好調に推移。信州安曇野産の沢わさびを使用したサード・・・ 

1.平成29年3月期第3四半期の連結業績

売り上  営業利益   経常利益  純利益

17,447 2.8 362 △23.9 1,689 △8.0 1,301 △17.6 28年3月期第3四半期

16,974 1.4 476 △2.2  1,836 △35.9 1,580 △12.5

(注)包括利益 29年3月期第3四半期 △2,311百万円 (-%) 28年3月期第3四半期 △14,633百万円 (-%)

2016年米菓の生産数量(食品需給研究センター公表)は、前年比1.2%減と減産になった。台風などの影響で、16年秋以降、野菜価格が高騰したことで、嗜好品の支出が絞られたことに加え、米菓市場のボリュームゾーンである40代以上


「すべての爆弾の母」と呼ぶ(大規模爆風爆弾)アフガニスタン東部州に投下、敵兵士36人殺害

2017年04月15日 16時22分29秒 | thinklive

アメリカ国防総省は4月14日、パキスタンとの国境に近いアフガニスタン東部ナンガルハル州を空爆した時の動画を公開した。動画には、「すべての爆弾の母」と呼ばれる兵器MOAB(大規模爆風爆弾)「GBU43」がアフガニスタンで爆発する瞬間がとらえられている。MOABは4月13日、IS(「イスラム国」)の拠点に向けて投下された。

アメリカ最大の非核爆弾が実戦で使われたのはこれが初めて。アフガニスタン国防省によると、洞窟や地下トンネルのある施設を狙ったこの攻撃で、ISの兵士36人が死亡した。民間人の犠牲はなかったという。

2万1600ポンド(約9.8トン)の爆弾「GBU43」は、アフガニスタン東部のナンガルハル州に投下された。爆弾投下後、アメリカ軍とアフガニスタンの地上部隊が掃討作戦を開始した。

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日本紙パ商事は王子や北越、日本製紙の代理店、国内最大の紙商社、売り上5200億円

2017年04月15日 10時12分31秒 | thinklive

株価推移 357前日比-10(-2.72%)

1株利益36.52 配当10

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 紙商社最大手の日本紙パルプ商事(JP)はオセアニアの同業首位と3位を買収する。今夏にも2社の事業を統合させた後に、ファンドなどから統合会社の株式の51%を取得する。買収額は70億円弱とみられる。人口減などで国内の紙市場が縮小する中、オーストラリアやニュージーランドは移民政策で人口増が続く。競合が少ないオセアニアで収益を増やす。

 12日午後に発表する。JPが買収するのはニュージーランドに本拠を置きBJブランドで紙を軸にした輸入卸売りオセアニア首位のページバック社と同3位の豪州企業、ドゲットの2社の事業を買収、2社の買収でそれぞれの国における日本紙パのシェアはいずれも4割に達する、両国は競合が少ないので高シェアによって安定した収益を確保する、17/3期の売り上は5200億円を見込む、海外比率は35%だが、21/3期までに50%までにup、


ほぼ日、17.8期、売り上1%増、38億円、純益3.29億円、純利益率8.7%まずまずの業績

2017年04月15日 10時00分13秒 | thinklive

著名コピーライターの糸井重里氏が社長を務める、ほぼ日が13日、株式上場後初めて決算を発表した。16年9月~17年2月期の単独決算は、税引き利益が4億6200万円だった。前年の同期間の財務諸表がなく比較できないが、同期間の従来予想より400万円上回った。独自に企画した書籍やアパレルの販売が好調だった。

 売上高は従来予想を3600万円上回り、27億円だった。主力の生活雑貨「ほぼ日手帳」は中国など海外展開を強化、17/8月の予想は、売り上は1%増の38億円、純利益は8%増の3.29億円、純利益率は8.7%

株価は上場時に比較2割程度ダウン、個人投資家の利益かくてい売りに押されている、*日経


関電、三菱商事、相生火力発電所2号機の燃料、石油か20万kw木質バイオマスに22年に転換

2017年04月15日 09時14分23秒 | thinklive

*コストレベルではどうなるだろう、

関西電力は5日、三菱商事と組み、相生火力発電所2号機(兵庫県相生市)の燃料を2022年に石油から木質バイオマスに転換すると発表した。転換後の出力は約20万キロワットでバイオマス燃料100%の火力発電としては国内最大級になる見通し。温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」の発効後、化石燃料への風当たりが強まっている。環境対策につながるバイオ燃料を使った発電が広がりそうだ。

 木質バイオマス発電は間伐材や端材を燃料として使い、CO2排出量を相殺できる。関電の木質バイオマス火力は16年12月に稼働した朝来バイオマス発電所(兵庫県朝来市、出力5600キロワット)に次いで2件目。30年に再生可能エネルギー電源を50万キロワット程度に増やす計画で、今回の燃料転換を含めると25万キロワットを確保した。今後も再エネ電源への投資を進める考えだ。

 燃料転換へ向けて、三菱商事子会社の三菱商事パワーと新会社「相生バイオエナジー」を設立した。資本金は4億5000万円で、出資比率は関電が60%、三菱商事パワーが40%。新会社が発電設備の設計や運転管理、電力の販売を担う。木質バイオマス燃料は三菱商事がカナダなどから調達する。

 三菱商事はこれまでも火力発電用の木質ペレットの輸入やトレーディングを手掛けてきた。自ら木質バイオマス燃料を使った発電事業に携わるのは国内では初めて。石炭火力の燃料に木質ペレットを混ぜてCO2排出量を減らす「混焼」は多いが、100%を木質バイオマスでまかなう「専焼」の火力発電は珍しいという。*日経