神戸製鋼、スエーデン、キンタステクノ-世界のIP装置市場におけるトップメーカー買収、

当社は、等方圧加圧装置※1（略称：IP装置）の世界トップメーカーであるスウェーデンのQuintus Technologies AB（略称：Quintus社）をその親会社である米国ファンドのMilestone Partners社から4月5日に買収いたしました。買収額は、US$115million（約130億円）であり、当社100%出資の完全子会社と致します。

IP装置は、金属やセラミック、カーボンなどの素材を高圧・高温（又は常温）環境下において等方圧で加圧焼結または成形する装置であり、航空機部品や発電用タービンブレード、半導体関連素材などの高機能製品に幅広く適用されています。

Quintus社は世界のIP装置市場において、トップメーカーであり、今後伸張が期待される航空宇宙分野を中心に、欧州・米国で圧倒的なプレゼンスを発揮しています。今回の買収により、当社は世界市場をターゲットにさらなる事業拡大を目指します。

 当社機械事業部門の中期経営計画においては、IP装置事業を含む産業機械事業の更なる高収益化を目指しています。当社IP装置事業は、産業機械事業部のメニューの中では、比較的高収益な事業ですが、日本を始めアジア市場を中心に直近5ヵ年で平均約30億円の売上高に留まっており、更なる市場拡大が課題となっていました。

今回のQuintus社買収により、新たな製品群と成長市場を獲得でき、事業の大幅な拡大が期待できます。更に、製造メニューの相互移管や購入品の共同調達等による生産効率化・コストダウンを実施するなどのシナジー効果も期待できます。これらを基に当社IP事業は、グローバル市場をターゲットに今後もさらなる拡大を目指して参ります。

 買収企業概要

会社名：Quintus Technologies AB所在地：スウェーデン ヴェストマンランド ヴェステロース市製造場所：

スウェーデン、米国従業員：188名　代表者：Jan Soderstrom（CEO）

設立年：1940年（旧ABB社高圧装置部門）事業内容：IP装置及びSMF装置の製造・販売・サービス

売上高：[15」年度] 59億円、[16年度] 70億円

株価推移　1,006前日比-14（-1.37%）

1株利益110.25　

東京電力パワーグリッド、海外で送配電,NTTデータ、インテル、マカフィー、東芝,東光高岳、日本工営と提携

東京電力パワーグリッド株式会社は、関東地方と静岡県東部を供給区域とする一般送配電事業者である。東京電力ホールディングスの100%子会社。であり、2016年（平成28年）4月1日、東京電力の持株会社への移行により、実質的に発足した（会社設立は2015年（平成27年）4月1日）。

＊ロゴマーク　＊このマークはよくできている、海外進出、世界化へ一歩を踏み出しているがそれにもふさわしいマークである、

常に電気を送り続けることを象徴する「エタニティーマーク」を、安定感がある直線図形で表現。がっちりとした握手にも見える形状は、顧客や事業パートナーの信頼を「絶対に裏切らない」という意思を表している。

略称	東電PG
本社所在地	日本 〒100-8560 東京都千代田区内幸町1丁目1番3号 北緯35度40分8秒 東経139度45分31秒
設立	2015年（平成27年）4月1日
業種	電気・ガス業
法人番号	3010001166927
事業内容	一般送配電事業 不動産賃貸事業 離島における発電事業
代表者	金子禎則（代表取締役社長）
資本金	800億円
決算期	3月31日
主要株主	東京電力ホールディングス（100%

東電送配電子会社、東電パワーグリッド、海外展開の為、5社と提携、明日の展望開く可能性

　東京電力ホールディングス傘下の送配電事業者東京電力パワーグリッド（ＰＧ）は５日、海外で送配電事業を展開するため米インテル系情報会社やＮＴＴデータなど５社と提携すると発表した。電力設備の運用や保守、情報通信システムなどを組み合わせ、電力インフラの整備が今後見込まれる東南アジアやアフリカで需要を取り込む。2017年度から市場調査を始める見通しだ。

　東電ＰＧと提携するのは、米インテル系情報セキュリティー会社のマカフィーとＮＴＴデータ、東芝、東光高岳、建設コンサルタント大手の日本工営。18年度にはコンサルティング業務を始め、19年度に海外で入札に参加することを目指す。共同出資会社の設立も検討する。

　各社が持つ電気の流れや電圧を制御するシステムやサイバーセキュリティー、設備の運用・保守をパッケージにして売り込む。東電ＰＧが国内で培った技術を生かし停電しても早期に復旧できる体制も構築するという。

　東電は福島第１原子力発電所事故の処理費用を捻出する必要がある。送配電事業での異業種連携や海外展開を通じて収益力を高める考えだ。

シンガポ-ル、ダースト社、、Durst Tau 330シリーズについて

Durst Tau 330シリーズについて

Tau 330 、エントリーモデルのTau 330E、オプションのLaser Finishing System 330で構成されており、主な用途は次の通りです

• 工業用・保安用ラベル、耐久性を求められる電子機器・車両用ラベル、塗装用ラベル、高級食品・飲料用ラベル、ボディケア用品・ヘルスケア用品・家庭用品用ラベルの印刷
• ブリスター包装用アルミホイルへの印刷
• Tau low migration UV inkjet ink （低浸透インク）による、食品の一次包装用感熱フィルム、アルミホイル製フタ（ヨーグルト、缶詰等の容器）への印刷
• 印刷済みダイカットラベルへの追い刷り
• 変数・連続ナンバリング、文字列、バーコード、マトリックスコード、QRコード、画像を含むバリアブル印刷

ダースト社Labels and Packaging Printing部
セグメントマネジャーHelmuth Munter氏コメント

「このたびダースト社と富士ゼロックスアジアパシフィックが提携関係を結んだことは、マーケットリーダーである両社にとって最良の選択と言えるでしょう。富士ゼロックスの持つ幅広い販売網を通してアジアパシフィック地域における市場拡大を目指し、お客様に付加価値を提供して参ります。」

富士ゼロックスアジアパシフィック　プロダクションセールス＆マーケティング部長Steve Fordコメント

「ラベルやパッケージ印刷は、個人消費や人口の増加に比例して成長する市場です。現在、この市場でデジタル印刷の浸透度は低いものの、印刷業のお客様は、成長が期待できるデジタルラベル印刷へとビジネスの幅を広げ、事業の多角化をはかろうとしており、信頼性の高い包括的なソリューションを当社に求めています。今回の提携によって、こうしたお客様の事業拡大と成長に貢献できると考えています、

富士ゼロックス富士ゼロックス、デジタルラベル印刷ビジネスに参入,シンガポール、ダースト社と提携

 

富士ゼロックス株式会社のアジアパシフィック地域における営業・マーケティング活動を統括する関連会社、富士ゼロックスアジアパシフィックは、Durst Industrial Services Pte. Ltd.社（所在地：シンガポール、社長：Rafael Royo、以下、ダースト社）と提携、成長著しいデジタルラベル印刷ビジネスに参入します。

同社のUV（紫外線）デジタルインクジェット式ラベル印刷機Durst Tau 330シリーズの独占販売契約をオーストラリア、ニュージーランド、中国（台湾と香港を含む）で締結、またシンガポール、タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、カンボジアでは非独占販売契約を締結し、商品ラインナップの拡充を図ります。

各種商品の「顔」であるラベルやパッケージは主にオフセット印刷で製作されていますが、消費者の嗜好の多様化に合わせた生産の小ロット化が進んでいることから、1点ずつ異なるデータを盛り込むバリアブル印刷や、印刷の短納期化に対応できるデジタル印刷のニーズが高まっています。特に生産の拠点として発展著しいアジア・パシフィック地域や中国では、デジタルラベル印刷市場が成長注1しています。

富士ゼロックスアジアパシフィックは、UVデジタルインクジェット式ラベル印刷機のDurst Tau 330を提供することにより、「これまで時間を要していた従来方式による印刷作業を、高い利益を生む印刷ビジネスに転換させたい」という、印刷業のお客様の高まりつつある要望に応えます。

Durst Tau 330は、溶剤インクよりも速乾性に優れたデジタルUVインクジェット技術を採用、インクに紫外線を照射し瞬間硬化させる手法で、熱に弱いとされるフィルムやラベルなどさまざまなマテリアルへの高速印刷が可能になります。

また、デュアルプリントヘッド搭載のシングルパスUVインクジェット印刷技術により、毎分37メートル注2の高速フルカラー印刷と、UVデジタルインクジェット式ラベル印刷機では最高となる1,260 dpi注2の高解像度を実現、Tau 330シリーズは高い完成度が求められるデジタルラベル印刷需要に、印刷品質と高い生産性で応えます。富士ゼロックスは成長するラベル市場において商品ラインアップを強化し、お客様のビジネス拡大に貢献します。

オムロン、産業用カメラの国内大手、センテック買収、数十億円、

オムロンは産業用カメラの国内大手、センテック（神奈川県海老名市）を買収する。買収額は数十億円とみられ、７月にも完全子会社にする。小型の高性能カメラに強いセンテックの技術と、オムロンのファクトリーオートメーション（ＦＡ）の技術を組み合わせてメーカー向けの製品開発を強化する。

　センテックは工場の製造ラインで画像診断による品質検査ができるカメラなどを開発、販売する。高画質で小型のカメラ設計に強みがある…

＊センテック株式会社は、産業用カメラメーカーです。GigE Visionカメラ、USBカメラ、 Camera Linkカメラ、DVIカメラ、SDIカメラ、CCTVカメラなどの多様なインターフェース で革新的な産業用カメラを生み出しています。(SENTECH CO., LTD＝SENTECH)

オムロン株価推移　　　5,060前日比+40（+0.80%）

1株利益205.７9　配当68

福岡空港の民営化受託入札の地元企業G、三菱商事、チャンギ空港Gと連合,俄然有力に

＊欧、米、豪からの誘客が大きな課題であるが、九電、西鉄などの地元連合にはそののノーハウが不足する、シンガポールの国策会社と三菱商事の連合が加われば、鬼に金棒である、最強の入札チームが生まれる、

民営化される福岡空港の運営委託先を決める入札に参加するため、九電や西鉄など地元七社会中心の連合が、三菱商事と、シンガポールなどで空港を運営し、そのノウハウを持つチャンギ・エアポートグループと組むことで基本合意した。
地元連合は、国際線を新規就航させるノウハウを借りつつ、出資比率の過半以上を握り入札に参加する意向。福岡県も含む地元連合で主体的に運営し、九州の観光産業への波及効果を高める構想。

チャンギ・エアポートグループ（CAG）とは、２００９年７月設立されたシンガポールの政府系企業。
今までシンガポールの航空関係を担ってきたシンガポール民間航空庁からシンガポール・チャンギ国際空港の運営、管理部門を独立させて設立された。

シンガポールの航空行政などの役割は、シンガポール民間航空庁に残された。
世界のハブ空港の競争が激しくなっている中、チャンギ空港の運営、管理部門を独立させ効率的な組織にしようとしている。
また、チャンギ・エアポートグループは、シンガポール・チャンギ国際空港だけではなく、世界中の空港へ投資する使命も負っている。シンガポール政府100%出資の投資機関であるテマセク・ホールディングスの完全子会社。

韓国半導体大手のＳＫハイニックス、17/1~3期、メモリー需要拡大で最高益、純利2340億円

【ソウル＝山田健一】韓国半導体大手のＳＫハイニックスが25日発表した2017年１～３月期の連結決算は、営業利益が前年同期比4.4倍の２兆4676億ウォン（約2340億円）だった。純利益率は,39.2%、スマートフォン（スマホ）やサーバー向けのメモリーがけん引し、四半期ベースで過去最高の営業利益を達成した。

　売上高は６兆2895億ウォンと前年同期に比べ72％増加した。製品別ではサーバー向けの需要が伸びているＤＲＡＭが約3/４、スマホ向けが好調なNAND型フラッシュメモリーが1/4、メモリーの価格はドラムが2割、NANDが1割強値上がり、価格の上昇で売上高営業利益率は39%、過去2番目に高い、顧客の要望で生産設備の増大に動いている、

アルプス電気、宮城に100億円を投資、電子部品の新工場棟、車載向けに増産を急ぐ必要がある、

　*クラウドの加速的な拡大期がIOTの普及期と重なり、産業生産、サービスの両サイドでイッキに普及し始めている、工場棟ぼ増築は新工場の建設が連鎖的に始まる、20年までの好況が維持されそうである、

＊人口は減少するが、拠点的都市への人口集中の速度が大きく、人口減少をカバーして建設が拡大する、五輪以降が大きな課題となってきた、世界化の拡大が人口減少をカバーできるか？

株価推移　3,175前日比+25（+0.79%）

1株利益158.69　配当22

 

アルプス電気は17日、宮城県大崎市の敷地内に100億円を投じ電子部品の新工場棟を建設すると発表した。スマホ向けに加え、電子制御系の部品が増える自動車向け受注が好調で同社工場はフル生産に近い状態が続いており、生産能力の増強を決めた。

　スイッチやセンサー、車載用部品など同社の大部分の製造に使える工場棟として建設する。あらゆるモノがネットにつながる「ＩｏＴ」を活用した生産システムを導入しやすくする。

　新棟の敷地は2016年６月に取得していた。電子部品の製造に使う金型の拠点である北原工場（宮城県大崎市）に隣接しており、新棟と一体運営する。

　４万８千平方メートルの敷地に、地上３階建てで延べ床面積が３万７千平方メートルの工場棟を新設する。17年９月に着工して、18年度中に量産を始める計画だ。

　北原工場から車で約10分の距離にある古川工場（同市）の設備老朽化に伴い、新棟に一部品目の製造を移管する。稼働開始時から、自動車の操作用モジュールやスマホのオートフォーカス用駆動部品を生産する予定だ。

　アルプス電気は16年３月期に4340億円だった電子部品事業の売上高を19年３月期までに5000億円以上にする目標を掲げる。スマホや自動車向けの電子部品が好調なうえ、産業向けやＩｏＴ向けの需要拡大を見込む。３日には14億円を投じ中国工場の能力を増強することを発表した。

キャノン、１７/12期、売上18%増、営業利益18%増、スマホ向け蒸着、露光装置、受注好調、

キヤノンは26日、17年12月期の連結営業利益が前期比18％増の2700億円になりそうだと発表した。１月末に発表した従来予想（11％増の2550億円）から150億円の上方修正。スマホ向け有機ＥＬディスプレー需要の拡大を背景に、世界のスマホメーカらの受注が増加する、蒸着装置や露光装置の販売が伸びる。純利益予想も100億円引き上げ、19％増の1800億円とする。

　売上高は18％増の４兆200億円を見込む。従来予想は４兆円。特に、子会社が手掛ける有機ＥＬディスプレー向け真空蒸着装置に対して、世界のスマホメーカーからの引き合いが強い。カメラやプリンターといった既存事業も回復基調だ。プリンターは中国をはじめ新興国でレーザープリンター本体の販売が伸びる。主力の一眼レフが不振だったカメラ事業も底入れする。

　同日発表した17年１～３月期の連結売上高は前年同期比22％増の9727億円で、純利益は97％増の550億円だった。*日経

　

アパレル大手のマッシュHD、販売員給与を、社員、バイト１７６０名を引き上げた、

アパレル大手のマッシュＨＤは衣料品や化粧品を店頭で売る販売員の賃金を一律１万円底上げするベアを実施する。25歳までの若手販売員の昇給率も引き上げる。接客や棚卸しなどを担う販売員の人手確保は難しくなっている。賃上げで若手販売員に接客の水準向上を促す。新卒採用を増やす狙いもある。

　人気ブランド「スナイデル」や「ジェラートピケ」など計254店舗を展開すル4つの子会社で4月から実施する、ベアの対象は店頭販売を担当する880人、アルバイトやパート店員、約900人も時一律50円給引き上げ

２５歳以下の社員の昇給率は従来の１１０%程度kara１２５%程度に高める、

＊「Cosme Kitchen」を運営する株式会社マッシュビューティーラボを設立、

 マッシュホールディングスが、ファッション事業創設10周年を記念し、新社屋で合同ショーを開催した。グループの代表的ブランド「スナイデル（snidel）」や「ジェラート ピケ（gelato pique）」、新ブランドを含めた10ブランドの最新スタイリングを披露。ゲストモデルとして、松岡モナや森星が出演した。

 

　ファッション業界において成長率No.1の企業と評されるマッシュグループは、「スナイデル」からファッション事業をスタート。事業創設10周年を機に「ウェルネス・デザイン」を新たに企業理念に加え、「洋服やビューティ、コスメ、インナービューティ、食など、トータルでコーディネートできる、24時間のウェルネス・デザイン企業として出発する決意をしました」と近藤広幸社長はコメントしている。

 新社屋で行われたパーティーには国内ディベロッパーや中華圏も含めた関係者らが集い、ショーはファッション事業5周年のタイミングでデビューした「フレイアイディー（FRAY I.D）」からスタート。2013年にグループに加わった「ファーファー（FURFUR）」、「リリーブラウン（Lily Brown）」、「ミラオーウェン（Mila Owen）」、「サロン ド バルコニー（Salon de Balcony）」、「ジェラート ピケ」へと続き、スタイリストの白幡啓と共に立ち上げたセレクトショップの新業態「styling/」も披露された。その後は、日本を除くアジアで先行展開している「URAHA」、ウェルネス業態として同グループが注力する「エミ（emmi）」、「スナイデル」の2015年ウィンターコレクションが登場。最後にカルテットの演奏のもと「スナイデル」の2016年春夏新作コレクションが披露され、トップとトリを飾った松岡モナはショーに出演した感想を「柔らかいイメージの中に強さも見え、ブランドの印象が変わった」と述べた。

 11月11日からマッシュホールディングスの新社屋となる麹町ダイビルは、建築家の村野藤吾が手がけ、以前は東京スタイルのオフィスだったビル。1階にはオーガニック中心のメニューを提供する社員食堂やフィットネスルームを設ける。

 ファッション事業

• “私たちの発想を形にし、人々に幸せを届ける。”
  “女性の心を踊らせるライフスタイルを提案。”
  “スポーツ＆ヘルシー コンシェルジュストア。”
  様々なコンセプトの下に展開。
• オーガニック事業
• やさしさとこだわりのある生活を日本中に届け、人々をHappyにする。

• フード事業

  今までにない商品、サービス、空間でお客様の「美味しい」と笑顔をお届けする。

• デザイン事業

  デザインクリエイティブ研究所、CG、WEBデザイン、グラフィックデザインを追求。

• ｅコマース事業

  音楽やアート作品などを取り揃えたファッションやカルチャーを発信。世界中の今と心通えるオンラインショップ＆リアルショップ

• アウトレット事業

  グループ内の様々な業態、部門を循環し、最善のビジネスを考える。

• エンターテインメント事業

  お客様の笑顔が交差する場所を提供。

• 出版事業