新発想の抜本的花粉症対策

言うまでもないが、抜本的花粉症対策とは日本全国の杉を全部伐採することであろう。この問題については１０年ほど前にも書いたが、その後、何一つ改善されていない。

花粉症の抜本的対策：石原都知事はエライ！（2006年11月14日）
杉を切り出して有効活用するという発想では、莫大な赤字を生じるという問題が解決できなかったのだ。杉は切るに切れない粗大ゴミと化しているのだ。
そこで、新発想の抜本対策を提案する。

杉を切り倒し、放置する。
つまり、杉の有効活用という発想を捨てるのである。切り倒した杉を放置すれば、何年か後には腐って、土に帰る。
杉を切り倒した跡地には、倒木の隙間に落葉樹を植林する。

切り倒すだけだから、重機は必要ない。搬出の手間は不要である。こうすることでコストを最小限に抑えることができる。河川に沿った杉林を少しだけ残しておけば、倒木が河川に流れ出ることを防止できるだろう。

インドが１０４個の超小型衛星を宇宙に送り込む動画（YouTube)

人工衛星１０４個、同時放出に成功　インドのロケット
2017年2月15日
http://www.asahi.com/articles/ASK2H55M6K2HUHBI01P.html
　インド宇宙研究機関（ＩＳＲＯ）は１５日、打ち上げたロケットから１０４個の人工衛星を順次放出し、軌道に乗せることに成功したと発表した。ＩＳＲＯによると、これだけ多数の衛星の同時放出は世界的に前例がないという。

　人工衛星の大半は平均で重さ６キロ余りという超小型で、うち８８個は米サンフランシスコの民間企業が所有する地球観測衛星だと報じられている。ほかにイスラエルやカザフスタン、アラブ首長国連邦の衛星などが含まれているという。

　ＩＳＲＯの報道官は「放出された衛星はそれぞれ所有する企業や団体が制御し、万が一の場合でも、宇宙ゴミにならないような対策を講じてある」と話している。（ニューデリー＝武石英史郎）

超小型衛星が次々に宇宙に放出される場面を映したYouTubeを見つけたので貼っておく。
https://youtu.be/aYf_uyHQN5o

地上から見た打ち上げの模様。
https://youtu.be/OyJ2x8HyuqM

インドの宇宙技術のレベルは非常に高いように見える。
コスト競争力は抜群らしい。

＞うち８８個は米サンフランシスコの民間企業 Planet が所有する地球観測衛星だと報じられている
同民間企業は、すでに５０個あまりの同種観測衛星を打ち上げているので、合計１４９個もの衛星で地球を観測するわけだ。地球全体を同時に観測するのだろうか？
得られた観測データは民間企業だけでなく軍にも売るらしい。
戦争になった時、中国が米国の衛星を破壊するとしても、こんなにあると破壊しきれないだろう。米国の対中戦術が見えるような気がする。


＜２０１７年２月１８日＞

Planet’s satellites offer customers a new world view every day
プラネット社の人工衛星は地球の映像を毎日顧客に届ける
宇宙からの画像解析はビッグビジネスになり得る
Feb 16th 2017
http://www.economist.com/news/business/21717110-analysing-images-space-could-be-big-business-planets-satellites-offer-customers-new-world?fsrc=rss%7Cbus

（要旨）プラネット社は１４９個の人工衛星を所有することになった。これにより、全地球表面の中程度の解像度の画像を毎日顧客に届けることができる。
衛星は “doves”ドーブ（鳩）と呼ばれており、10cmx10cmx30cmの大きさだ。
最初のドーブは５年前に打ち上げられ、毎日３０００平方ｋｍの画像を送ってきた。
その後、ちょうどスマホと同様の軌跡をたどって改良されてきた。実際に、スマホの部品を使用している。最新のドーブは２５０万平方ｋｍをカバーすることができる。

人工衛星の船団は毎日３テラバイト以上のデータを地球上の３０ヶ所以上に設置した受信ステーションに送ってくる。データの歪を除去する処理を施した後、各画像の位置を特定し、クラウドに収容し、１時間以内に顧客に届けられる。

プラネット社は顧客について詳細を公表していないが、１００以上だと同社のCEOウィル・マーシャルが明らかにした。その一部は、歴史的に最大の衛星画像利用者である諜報機関だ。その他には、地図作成企業、金融会社、多国籍企業（特にエネルギー部門）が含まれる。

全地球上の画像を毎日更新することでプラネット社の目標の一つが満たされることになる。同社は２０１０年に創業し、１億8,300万ドルの資金を集めた。同じ場所を１日に１回以上通過することで雲により不鮮明化されていない画像を得る確率が高まる。しかし、同社のユニークな製品を大きな稼ぎ手にしている理由は「優先事項」にある。それを実現する鍵は、緊急課題に答えるための画像処理である：昨日とは何が変化したのか？　それは不法な伐採なのか？　港における貿易のバランスを示唆するコンテナー数はどれほどか？　プラネット社はこのような解析を自ら提供できるが、第三者も存在する。SpaceKnow は４００万ドルを集めたスタートアップ企業だが、金融業界に狙いを絞った衛星画像解析を行うためにデータを購入する。

ドーブの分解能は３～５ｍであり、従来の衛星画像より少し粗い。マーシャル氏によれば、ドーブが日毎の変化を探知した場所のもっと鮮明な画像が自動的に得られるような新規衛星のソフトウエア開発にプラネット社は関心を持っている。

プラネット社はこのよな小さな衛星を使ってビッグデータを得る唯一の企業ではない。同じく２月１５日、Spire社所有の８個の船舶追跡衛星が打ち上げられた。これらの企業は、ますます多くの顧客がこのように毎日更新される衛星画像がデータ解析市場において重要度を増すことを理解するよう願っている。

安倍晋三の次なる売国行為は日米FTAか？

安倍晋三はこれまで様々な売国行為を行ってきた。大量の移民受け入れはそのうちの最悪のものだ。失敗に終わったがTPPも売国行為の一つだった。さらに消費税を８％に引き上げ、公共事業を削減するなどの緊縮財政を推し進めることでデフレ脱却を阻止した。中国が急速な軍備拡大を行っているにもかかわらず自衛隊の強化にほとんど手を付けなかった。これら一連の売国行為が悪意によるものではなく、単なる無知無能によるものだとしても、許すことはできない。
なお安倍晋三の罪状については、１年前にも書いたが、ほとんど何も改善されていない。わずかに、消費税１０％への増税を延期しただけだ。ダメなやつは、結局どこまで行ってもダメなのだ。

そして今後、日米２国間で自由貿易協定（FTA）締結交渉が行われる可能性が出てきた。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-01-26/OKDBJX6JIJUP01
自由貿易がひどい害悪をもたらしたことが世界中で認識され、保護貿易の機運が盛り上がってきたにも関わらず、安倍晋三を含む日本の支配層は、すでに時代遅れになりつつある自由貿易にしがみついて日本を亡国に追い込もうとしているのだ。

自由貿易がどのような害悪をもたらしたか、具体的な報道があるので、以下に紹介する。

北米自由貿易協定 NAFTA によりメキシコのトウモロコシ農業が壊滅し、農民はやむなく職を求めて米国に不法入国したという話である。

Mexican farmer's daughter: NAFTA destroyed us
メキシコ農民の娘：NAFTA が私達を破滅させた
February 9, 2017
http://money.cnn.com/2017/02/09/news/economy/nafta-farming-mexico-us-corn-jobs/index.html
（要旨）
トランプ大統領に言わせれば、２５年前に NAFTA に署名した時、メキシコは宝くじに当たったようなものだった。１月２６日にトランプはツイートで「NAFTA は初めから一方的な取り決めであり、多くの職と企業が失われた」と書いた。
しかし、グリセルダ・メンドーザに言わせれば、NAFTA により彼女の家族と、メキシコ南部のトウモロコシ農家のコミュニティが破滅したのだ。

「NAFTA 以前は、みんながトウモロコシを栽培し、豊かではなかったが、飢えることもなかった」とメンドーザ（２３歳）は言う。彼女は NAFTA 成立の直後に生まれた。

そして、安価な米国産トウモロコシが国境を超えて、どっと入ってきた。それは彼女の家族に壊滅的な影響をもたらした。彼女の父親はトウモロコシの栽培で生活費を稼ぐことができなくなった。彼は仕事を探すために米国に渡り、テネシー州でコックの仕事を見つけ、子どもたちが学校に通うためのお金を送ってきた。
「父は仕事を探して北に行ったきりで、１８年間会っていません」とメンドーザは言う。彼女は現在地方政府の秘書として働いている。

NAFTA はメキシコの製造業を潤したが、多くの農業地域、特に小規模トウモロコシ農家、を破壊した。
メキシコでは、NAFTA の最初の１０年で、９０万人の農民が職を失った。メンドーザによれば、彼女の小さな町に住んでいるのは女性と老人ばかりだという。働き盛りの男たちが仕事を求めて米国に渡ったためで、殆どが不法入国だという。
NAFTA は米国のトウモロコシ生産者（政府から補助金を受け取っている）にメキシコの市場を明け渡したのである。それは、米国からメキシコへのトウモロコシ輸出のブームをもたらし、メキシコの農民を破滅させた。
NAFTA の最初の１０年で、米国からメキシコへのトウモロコシ輸出は４倍に増加し、メキシコのトウモロコシ価格が６６％下落した。米国は世界一のトウモロコシ生産国であり、メキシコは世界一の輸出相手国なのである。
言うまでもなく、NAFTA の最大の勝者は米国の農民である。

ここで、メキシコを日本に、トウモロコシをコメに置き換えれば、日米自由貿易協定で何が起きるか予測することができる。
安倍晋三を頭目とする自民党の売国奴一味は、日本を破壊するために、米国の言いなりになろうとするだろう。なにしろ、安倍晋三は日本の岩盤規制にドリルで穴を開けると宣言しているのだから。
コメの生産が壊滅すれば、それは日本という国家の消滅に直結するだろう。

AIが職場を奪う

以下は以前のエントリー（昨年１２月２６日）の一部を再掲するものだ。

仕事の47％はAIに奪われ、格差は拡大する：米政府報告書
2016.12.26
http://wired.jp/2016/12/26/federal-report-ai/
米オバマ政権は、人工知能が経済・社会に与える影響についての報告書を発表した。「時給が20ドル以下の仕事」の83パーセントではAIが優勢になるが、「時給40ドル以上の仕事」ではその割合は4パーセントという研究などが引用されている。
（後略）
世界は急速に変化している。政治、経済、社会、科学技術、軍事、etc.
ところが、売国奴・安倍晋三は頭が悪すぎて変化についていけないのである。

だから、目の前で人手不足だという話が出てくると、外国人を大量に入れれば人手不足が解消されると単純に思い込み、先のことは何も考えずに、「移民」を「労働者」と言い換えて国民を騙してでも外国人を入れようとする。
だが、上記記事にもあるように、今は、AIの急速な発達による失業の恐怖こそが世界の主要な関心事の一つなのだ。
数年先にはオリンピックが終わり、大地震の後始末が一段落し、仕事が減る。さらに、AIの発達で省力化が急速に進むだろう。その結果、大量に入れた外国人は失業することになる。どう落とし前をつけるつもりだろう。無論、安倍晋三は何も考えていないはずだ。

安倍晋三のようなバカが、間違った政策をゴリ押しすることで多くの人々（移民を含む）が不幸になる。中国人移民は暴動をおこすだろう。日本はメチャメチャになるかもしれない。
安倍晋三が売国奴でなくて何だというのだ。


＜２０１６年１２月３０日＞　

130万人の建設労働者不足をどうする？
2016年12月29日 中西 享 （経済ジャーナリスト）
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/8535
　ブルドーザーなど建機メーカー、コマツがIT技術を駆使したスマートコンストラクションを建設現場に広めようとしている。日本記者クラブで講演したコマツ執行役員の四家千佳史(しけ・ちかし)スマートコンストラクション本部長は「2025年までには建設技能労働者の4割が離職し、130万人もの人出が不足する。この課題を解消するには労働者全員の生産性を上げるしか解決策がない。そのためにはブルドーザーなどの建機とITをつなげるスマートコンストラクションを使って工事を施工することが効率化に役立っている」と指摘、この手法が建設現場の人出不足解消の切り札になるとの見方を示した。


＜２０１７年１月６日＞　

A Japanese insurance firm replaced 30 workers with IBM's artificial intelligence technology
日本の生命保険会社がIBMのAI技術により３０人をリストラ予定
2017.1.6 Justin McCurry, The Guardian
http://uk.businessinsider.com/japanese-insurance-employees-replaced-ibm-watson-2017-1
富国生命保険相互会社はIBMのWatson Explorerを導入する。それにより３月末までに３４人の仕事がなくなる予定。同技術は非構造化テキスト、画像、音声、ビデオを読み取り、解析する。年間132,000件に達する医療カルテ、治療歴、手術法などから、支払額を計算することができる。
2015年の野村総研レポートによると、日本の雇用の半分が２０３５年までにロボットで置き換えられるという。


富国生命
ＡＩ導入、３４人削減へ　保険査定を代替
毎日新聞2016年12月30日
http://mainichi.jp/articles/20161230/k00/00m/020/070000c
　富国生命保険が、人工知能（ＡＩ）を活用した業務効率化で、医療保険などの給付金を査定する部署の人員を３割近く削減する。ＡＩ活用による具体的な人員削減計画が明らかになるのは珍しい。将来的に、人の仕事がＡＩに置き換えられるケースが増えると指摘されており、今回の取り組みも論議を呼びそうだ。

　文脈や単語を解読する日本ＩＢＭのＡＩ「ワトソン」を使ったシステムを来年１月から導入。医師の診断書などから、病歴や入院期間、手術名といった入院給付金支払いなどに必要な情報を、ＡＩが自動的に読み取る。給付金額の算出のほか、契約内容に照らし合わせて支払い対象となる特約を見つけ出すことも可能で、支払い漏れの予防も期待できるという。ＡＩの査定対象になりそうな支払い請求は、２０１５年度に約１３万２０００件あった。

　同社の査定関連部署には１５年３月末時点で１３１人の職員が所属する。支払いの最終判断などには従来通り専門スタッフが関わるが、診断書の読み込みなどの事務作業はＡＩで効率化できる。同社は既に、導入を見越した業務見直しで段階的な人員削減に着手。５年程度の有期で雇用している職員４７人を中心に、１７年３月末までに契約満了を迎える人の後任を補充しないことなどで、最終的に計３４人を削減する。

　ＡＩのコストは、システム導入に約２億円、保守管理に年１５００万円程度。一方、３４人の人員削減による人件費軽減効果は年１．４億円程度と見られる。

　保険業界では、第一生命保険が既にワトソンを活用した支払い査定業務システムを導入しているが、人手によるチェックも並行しているため、大幅な人員削減や配置転換には至っていない模様だ。かんぽ生命保険も同業務でのワトソン活用を目指し、来年３月から試行導入を始める。日本生命は今月から、全営業職員が保有する４０００万件分の契約情報などに基づき、顧客に最適な保障内容などをＡＩが分析し、営業職員の参考にしてもらう実証実験を始めた。

　ＡＩ普及で、新商品の開発や保険引き受け範囲の拡大による事業拡大が期待される一方、人員の再配置や削減が進み、雇用環境を悪化させる懸念も残る。ＡＩの光と影が経済に及ぼす影響にも注目が集まりそうだ。【中島和哉】


＜２０１７年１月１０日＞　
ＡＩが職場を奪う　雇用２４０万人減、ＧＤＰ５０兆円増　平成４２年試算
2017.1.10 07:05
http://www.sankei.com/life/news/170110/lif1701100005-n1.html


＜２０１７年１月２４日＞

食品小売業９１兆円を丸飲み「アマゾン・ゴー」　店ごと無人、レジ打ち３５０万人も消える…米国に衝撃
2017.1.24
http://www.sankei.com/west/news/170124/wst1701240008-n1.html


＜２０１７年２月１０日＞

Bank tellers are the next blacksmiths
次の犠牲者は銀行の窓口係
February 8,2017
https://www.washingtonpost.com/business/economy/bank-tellers-are-the-next-blacksmiths/2017/02/08/fdf78618-ee1c-11e6-9662-6eedf1627882_story.html?utm_term=.b357c52d8c71&wpisrc=nl_draw&wpmm=1
バンク・オブ・アメリカが３箇所のミニ支店を開設した。ロボ・バンクと呼ばれている。そこにはATMが設置されているだけでなく、客は込み入った問題についてビデオ・システムを通じて他の場所にいる銀行係員に相談することができる。ある人の意見では、これはアメリカの銀行支店の終わりの始まりであり、アイホン iPhone に殺されたのだ。車が普及してきた時の鍛冶屋のようなものだ。


＜２０１７年２月２０日＞

Robots that steal human jobs should pay taxes, Gates says
人間の職を奪うロボットは税金を払うべき（ゲーツ氏）
Sat, Feb 18 2017
https://www.yahoo.com/news/m/2769c3d3-bbe0-3597-97cd-210630cf8ca6/robots-that-steal-human-jobs.html
良いアイデアだと思う。

中韓からの難民は強制収容所に入れよう

近い将来、中国の崩壊や第二次朝鮮戦争などが起きるかもしれません。その時、大量の難民が発生し、周辺国に溢れ出るでしょう。一部は日本にもやってきます。
いわゆる在日のほとんどは1950年に始まった第一次朝鮮戦争の混乱から逃れ、漁船などに乗ってやってきた難民とその子孫です。彼等は戦時中に強制連行されたというウソを根拠に特別な地位と権利を要求し、日本社会を蝕みました。ヤクザ、高利貸、パチンコ屋などの非生産的な職業につき、日本社会に寄生しました。在日の犯罪発生率がきわめて高いことはよく知られています。このように、難民がどれほどの混乱と損害をもたらすか、私たち日本国民は骨身にしみて知っています。新たにやって来る難民を国内で自由に生活させるなど論外であります。

さて、そこで、将来押し寄せるかもしれない中韓難民にどう対処するか、今から考え、準備することが必要です。言うまでもないことですが、韓国からのビザなし渡航は戦争が始まる前に中止しなければなりません。
難民船が領海に侵入したら撃沈するのが最良の解決法ではありますが、人道上の非難を浴びるでしょう。
そこで考えられるのが、強制収容所です。北海道などの広大な原野に鉄条網で囲った強制収容所を設置します。ただし、難民を絶対に日本に入れてはならないという強硬な意見があります。それも一理あるので、では、どうすればいいか。シベリアの地をロシアから租借するか、またはロシアに占領された日本の北方領土である択捉または国後に、収容所を建設すればいいでしょう。

収容した難民のうちで働ける者には働いてもらい、賃金を支払うとともに滞在費用を徴収する、という仕組みを作ればいいでしょう。収容所の生活では、十分な食料、医療、教育、娯楽、情報などが提供されます。インターネットも利用できるようにします。のちに奴隷労働だったと批判されないよう、難民の生活ぶりを映像として残さなければなりません。

収容所の詳細を収録したビデオをネットに流し、日本に逃れても「自由な生活」は存在しないことを事前にアピールし、密入国への意欲をくじき、難民流入をできるだけ阻止することが必要です。

当然ながら、中韓の混乱が収まれば、難民全員を母国に送還します。労働により得た賃金は持ち帰ることができます。

国土がどんなに荒廃しようが、生まれ育った自分の国で生き延びようと努力することは人間として当然の行いです。中韓の人々に、そのことを理解させなければなりません。
日本国民は戦後の悲惨な生活にも関わらず、国外に逃れることなど誰も考えませんでした。

ラブドール：世界に恥をさらす日本人

What life is like living with a ‘love doll’ in Japan
ラブドールと暮らす日本人の生活
January 30,2017 Kenneth Dickerman （ワシントンポスト）
はじめのうちは、サオリと名付けたラブドール（愛人人形）への Senji Nakajima （６１歳）の興味は、純粋に孤独感を満たすためのものだった。しかし、東京のアパートで数ヶ月間「彼女」と暮らすうちに、人形が人間らしい魅力を増してきたように感じた。Nakajima は結婚しており、二人の子供がいるが、仕事の関係で離れて暮らしていた。「彼女」は彼にとって単なる無機的物体ではなくなってきた。彼は「彼女」をガールフレンドとみなすようになった。"サオリは決して裏切らない。私は理性的な現代人に疲れた。彼等は薄情だ。「彼女」は人形以上の存在だ。「彼女」には助けが必要だ。私との大切な時間を共有し、私の人生を豊かにする完全なパートナーだ。"
Getty Images 所属の写真家 苅部太郎は Nakajima とサオリに密着して、シリコン製人形との共同生活とはどのようなものかを取材した。





苅部太郎の写真集はこれまでにも世界のネット新聞に掲載されてきた。

Married Japanese man 'finds love' with a SEX DOLL - which he takes shopping, on romantic days out and even bathes
そして、とうとうワシントン・ポストにまで掲載された。どう受け止めるかは人によって異なるだろうが、小生は「日本人の恥」と感じた。

記事には多くのコメントが寄せられている。当然だが、日本人は気持ち悪いというのもある。今後は人工知能が発達して、もっとリアルなアンドロイドが登場するだろうし、それが起きるとすれば日本が最初だろう、というのもある。
少し驚いたのは、「悲しい」という感想が多いことだ。人間の孤独の深さを感じたのだろうか。

それはともかく、こういう変わった人物が話題になるのは困ったことである。日本人は全員が変態だと見られかねない。

ちなみに、このような等身大の精巧なシリコン人形のメーカーが多数存在するらしい。隠れた輸出産業なのかもしれない。いずれも高価であり、一体７０万円近くするものもあるらしい。

[参考情報] ラブドールの専門メーカー
オリエント工業
4WOODS
LEVEL-D
ユニゾン
ライフドール
アルテオキオ
アプリコット
MakePure（PureDolls）
シリコンアート