文旦ジャムで花粉症がなおった、らしい

私は長年花粉症に悩まされてきた。

発症当初の数年間は何も対策を取らなかったので、春は死ぬほどつらい季節だった。近所の医者に処方してもらった薬を飲むようになってから症状は大幅に改善された。
それでも、一時的にひどく悪化することが１シーズンにつき１～２回は必ずあった。
医者にもらった薬は
セレスタミン：朝１錠
レミカット２ｍｇ：夜１カプセル
これをシーズンの１週間前から飲み始めた。マスクは鬱陶しいのでつけない。
その他、点鼻薬ももらった。

話が変わるが、今年の正月、知人から大量の文旦をもらった。
文旦（ザボン）は巨大なみかん（柑橘）の一種だ。

文旦（紅まどか）
子供の頭と同じくらいの大きさがある。
皮の厚さが２センチくらいあるから、食べられる部分（果肉）はかなり小さい。それでも夏みかんよりはるかに大きい。それなりにうまい。

問題は皮だ。およそ５０％が皮なのだが、捨てるのはもったいない。
wikipediaによると、
皮や果肉を用いた砂糖漬け（ザボン漬け、文旦漬け）、マーマレード、ボンタンアメなどは有名。近年、香港で流行しているデザート楊枝甘露は、マンゴーと沙田柚を主原料にして作られる。

果皮にはナリンギンなどのフラボノイドやリモネン、β-ミルセンが多く含まれ、中国に於いて、光七爪、光五爪などと称し、生薬としても利用される。特に、化州柚の果皮は毛橘紅と呼ばれる。いずれも、皮の内側を剥ぎ、乾燥させた上で、咳止めなどの喉の薬、食欲不振の改善などに用いられる。

外皮にはシトラール、リモネン、リナロールなど柑橘類に共通の揮発成分を含む他、特異的な香気成分としてノートカトンを含む。ノートカトンは、グレープフルーツやナツミカン等のブンタンからの交雑種にのみ含まれる成分である。皮には他にサンショウと同じく、舌にしびれを感じさせる（局所麻酔性）辛味成分サンショオールも含んでいる。

文旦の皮を用いたジャムのレシピを見つけた。
文旦のジャム
レシピによるとアク抜きが大変で、３回も湯がくらしい。私はズボラなので、そんなめんどうはごめんだ。そこで、皮をぶつ切りにしてミキサーにかけて粉砕した。これに水を加えて沸騰させ、ザルにあけて、水洗した。この作業を１回やるだけで、ほぼ完全にアク抜きが完了する。細かく粉砕したことで表面積が増えて、アクが抜けやすくなるからだ。
その後、水と砂糖を加えて１．５時間弱火で煮詰めた。レモンがなかったので代わりに穀物酢を途中で加えた。酸性下で煮詰めるので、金属成分の溶出の可能性を避けるために、ホウロウ鍋を使用した。こうして５００ccのガラス瓶１０本分のジャムを作った。大変な作業だった。

今年１月から、この自家製のジャムをパンに塗って（というか、大量に盛り付けて）食べ始めた。
２月末からは上記の薬も飲んだ。

そして、４月半ばが過ぎて、花粉症のシーズンはほぼ終わった。
その間、花粉症の症状は全く出なかった。今年は檜の花粉が例年の３００倍も飛散して激しい症状に見舞われた人がいたらしいが、私は完全に無事だった。鼻水はほとんど出なかったので点鼻薬は使用しなかった。

例年と違うところは文旦ジャムを食べていたことだけだ。
文旦ジャムはまだ半分以上残っているので、今日も食べた。
医者からもらった薬は３月末になくなったので、その後は飲んでいない。
というわけで、文旦ジャムが花粉症にきくらしい、と考えたわけだ。

柑橘類の中には花粉症にきくというものが他にもある。
じゃばらという香酸柑橘類の一種だ。
文旦が花粉症にきくという信用できそうな情報は見つからなかった。新発見かもしれない。


＜2020年4月21日＞

その後、文旦ジャムが花粉症に有効であることを確認した。
ただし、症例は私自身の1件だけだが。
文旦ジャムの新しいレシピの詳細は、こちら。
https://blog.goo.ne.jp/stopchina/e/a0fd9bfb4b0866e24773170ed03fbc0b

米中貿易戦争：日本に急接近する中国にダマされるな

米国の対中強硬姿勢が鮮明になる中、中国は露骨に日本への急接近を試みている。
真の日中友好などあり得ないことは中国の長期的な世界戦略から明らかである。単に現在の苦境から逃れるための日米離間工作を試みているに過ぎないと認識すべきだ。日本人は世界情勢に無知でお人好しだからダマせると考えているのだろう。

自衛隊と中国人民解放軍の交流事業６年ぶり再開　主催者の笹川平和財団が都内で歓迎会
2018.4.17
産経
自衛隊と中国人民解放軍の中堅幹部による「日中佐官級交流事業」が６年ぶりに再開され、主催する笹川平和財団が１７日に都内のホテルで歓迎レセプションを開いた。２０１２年の尖閣諸島（沖縄県石垣市）の国有化をきっかけに同事業は中断していたが、日中関係改善の動きの中で再開された。


日中、米中の貿易摩擦で接近も深い溝　知財侵害、鉄鋼過剰生産で通商政策を問題視
2018.4.17
sankeibiz
日中両政府が「日中ハイレベル経済対話」を約８年ぶりに開催した背景には、米中の貿易摩擦の激化がある。今回の経済対話では、多国間の枠組みと一線を画すトランプ米政権を念頭に、日中は世界貿易機関（ＷＴＯ）を中心とする多角的貿易体制の重要性について確認した。ただ、日本は知的財産の侵害や鉄鋼の過剰生産などで中国の通商政策を問題視しており、日中の溝も深い。

日中経済対話　思惑一致　経済界、雪解け歓迎
2018年4月17日
毎日
日本の経済屋の無邪気さ・お人好しぶりには戦慄するほかない。頭の中には金儲けしかないから、すぐにダマされるのだ。

日中、「貿易戦争」に懸念…８年ぶり経済対話
2018年04月16日
読売
　日中両政府は１６日、関係閣僚による「日中ハイレベル経済対話」を約８年ぶりに東京・麻布台の外務省飯倉公館で開いた。
　米中の貿易摩擦が激化する中、各国が報復措置で応酬する「貿易戦争」は世界経済に大きな影響を及ぼしかねないとの懸念を共有した。また、安倍首相は中国の王毅国務委員兼外相と会談し、日中関係の改善に意欲を示した。


China, Japan Hold First Economic Talks in 8 Years in Trade War Shadow
2018年4月16日
bloomberg
https://youtu.be/pYf01KuKv_s

【米輸入制限】中国が報復措置　本音は「対米貿易戦争を回避」　アメとムチで妥協点模索
2018.4.2
sankeibiz
　中国は、米国の輸入制限への報復措置に踏み切ったが、「圧倒的に不利な対米貿易戦争だけは避けたい」（上海の経済学者）のが本音だ。表向きの強硬姿勢とは裏腹に、今後の交渉で落としどころを探す展開が続きそうだ。

　中国は農畜産品を標的にすることで、米国の生産者の「トランプ離れ」を狙う。ただ、米国の昨年の対中貿易赤字は総額２７５８億ドル。このうち最大で５００億～６００億ドルの中国製品が輸入制限の対象になるため、中国側の約３０億ドル分の報復措置には“遠慮”が透けてみえる。

　米中が報復措置の応酬になると、中国の経済成長を支えてきた対米輸出が腰折れとなり、景気悪化は避けられない。習近平指導部は「強国路線」をアピールするが、報復関税は米国を交渉のテーブルにつかせる象徴的意味合いが強い。

青山繁晴　中国が急接近・・今なぜ日本に・・！？
2017/11/21
youtube
中国側の接近が先にあった。

安倍晋三の後継として細田博之氏が良いと思う

安倍晋三の政治には我慢がならない。
野党のゴミどもとは全く別の理由でだ。
安倍晋三は移民を本格的に受け入れようとしている。
移民ではなく外国人労働者だと強弁する。国民を馬鹿にした許しがたい欺瞞である。この一点だけでも安倍晋三を引きずり下ろすには十分な理由になる。経済政策もでたらめであり、デフレ脱却を掲げながら、消費税増税を強行し、緊縮財政により日本の国力を弱めることに邁進してきた。

安倍移民受入内閣

保守ブロガーの多くは、代わりうる人材がいないから、欠点があるにせよ、安倍晋三を支持するしかないと主張する。そう言われると反論が難しかった。
確かに、後継と目される石破茂、岸田文雄、野田聖子、河野太郎など、どう贔屓目に見ても安倍晋三よりはるかに劣る。

そこで私は考えた。本当に自民党には代わりうる人材がいないのか、と。
そして見つけたぞ。
細田博之氏

細田派の領袖である。
この人がなぜ総裁候補にならないのか。その理由は野心がゼロだから、ということらしい。
だったら、周囲の連中が担ぎ出せばいいではないか。
野党のゴミどもがモリカケでいつまでも騒いでいることだし、奴らを黙らせるためにも、安倍内閣は総辞職して後継者として細田博之氏を立てればいいだろう。

力はあるのに野心ゼロ　カジノを仕切る細田博之氏の本音
週刊文春 2018年4月12日号
　カジノ解禁に向けた統合型リゾート（IR）実施法案の提出日程がずれ込んでいる。本来なら超党派のIR議連の会長として調整役を担うはずの自民党の細田博之氏（74）が、憲法改正に掛かりきりになったことも一因だという。

「IRは自民と公明の与党協議で条件を詰めてきましたが、かなり難航しました。細田氏は憲法改正推進本部の本部長としても、3月25日の自民党大会までに改憲案について党内での意見集約をするという重責を担っていた。森友問題で内閣支持率が低下したうえに憲法改正すら押し込めないとなれば、安倍晋三首相の求心力の低下が露呈する。それを避けるため、強引に本部長“一任”で押し切ったのです」（政治部デスク）

　首相の意向を受け、忠実に実務をこなす能吏。その一方、安倍氏の出身派閥で自民党最大勢力の細田派の領袖でもある。

「細田氏は東大出身で通産官僚を経て政界に身を転じた2世議員。彼の父、吉蔵氏は福田派の重鎮として、安倍氏の父、晋太郎氏とは近しい関係にあった。その意味では安倍氏が重用する先代から縁のある側近の1人ですが、官房長官も党幹事長も経験していながら総裁選に出馬する野心もなく、利権も追わない。極めて珍しいタイプです」（同前）

　国際的な知名度もあり、有能なテクノクラートでもある。

「原子力工学にも精通しており、米国からの評価も高い。4年前に日本の安全保障政策の司令塔、日本版NSCの初代局長に谷内正太郎元外務次官が抜擢された時、カウンターパートであるはずの本場、米国のNSC内部には『なぜ細田がやらないのか』という声もあった」（外務省関係者）

　ただ、ソフトな物腰には似合わぬ本音を漏らし、物議を醸すことも。

「彼は5年前にテレビ出演した際、『憲法は不磨の大典ではない。法令の1つだ。日本国憲法というと立派そうだが、日本国基本法という程度のものだ』と発言して一部で批判を受けました。ただ、これは彼の本音に近い。憲法改正の取り纏め役を担いながらも、腹の内では今の憲法はなくても良いとさえ思っているのです。カジノについても、そもそも関心が薄い。細田氏自身、最近は周囲に『別にやらなくてもいいんじゃないか』と漏らしています」（自民党関係者）

　カジノを巡っては、与党・公明党も腰が引ける中、改憲案同様、押し切るのか。細田氏の差配が注目される。

９条改正私案

９条改正についての私のブログ：
本質を見失った改憲論議 （2018年03月08日）

自民党としての最終案（３月２５日現在）：
　９条の２第１項　前条の規定は、我が国の平和と独立を守り、国及び国民の安全を保つために必要な自衛の措置をとることを妨げず、そのための実力組織として、法律の定めるところにより、内閣の首長たる内閣総理大臣を最高の指揮監督者とする自衛隊を保持する。

　第２項　自衛隊の行動は、法律の定めるところにより、国会の承認その他の統制に服する。

自民党案は冗長すぎる。あれこれ制約を加えると、いざという時身動きが取れなくなる。たとえば、総理大臣が突然死亡して後継がすぐに決まらなかったらどうするのか？　集団的自衛権との整合性をどう担保するのか？　「自衛隊」の名称を書き込むと、改称できなくなる。

＜私案＞

９条の２第１項
前条は自衛権の発動およびそのための実力組織の保持を妨げない。

現状から「実力組織」が「自衛隊」を指すことは自明だから、同じ意味の文言を重ね書きする必要はない。
さらに、私を含めて保守系の人たちは「自衛隊」の名称に不満である。
だから、将来の法改正（憲法改正ではない）により、「自衛隊」の名称をたとえば、自衛軍とか防衛軍とか国防軍などに改称できる余地を残すために、上記私案のように「自衛隊」という文言を削除して、単に「実力組織」とすべきと考える。

自衛権の範囲については、９条１項により歯止めがかけられているので、くどくどと制約を加える必要はない。


＜２０１８年５月１日＞

憲法改正素案に対する私の提案　駒沢大学名誉教授・西修
2018.5.1 11:30
産経
（前略）しかしながら、党内のさまざまな意見を調整することに重きをおいたために、煩雑で非常にわかりにくくなっている。上記の改正素案を読んで、すんなり理解できる国民はどれほどいるだろうか。最も大切なシンプルさ（＝国民のわかりやすさ）が欠けているように思われてならない。
（中略）
私は、次のように書き換えるのが適切であると考える。

　「（１）日本国は、その平和と独立を守り、国及び国民の安全を保つための実力組織として、法律の定めるところにより、内閣総理大臣を最高の指揮監督者とする自衛隊を保持する。

　（（２）は改正素案のまま）」
　以下でその理由を述べる。
第１に、もともと現行の９条２項冒頭が「前項の目的を達するため」と規定され、「前項の目的」の意味を理解する必要がある。それ自体、なかなか難しい。

　そのうえ、９条の２の冒頭に「前条の規定は…を妨げず」との記述があると、前条全体の意味を反芻（はんすう）し、さらに本条との関係を把握しなければならず、困難さが倍加する。
　第２に、「前条の規定は…を妨げず」ということは、前条つまり現行の９条が「我が国の平和と独立を守り、国及び国民の安全を保つために必要な自衛の措置をとること」を妨げていると読める。政府は、「自衛のための必要最小限度の実力の保持」を合憲と解釈してきており、妨げていない。政府解釈の踏襲という点で疑問だ。
第３に、「必要な自衛の措置」は不要である。この語は「自衛権」を憲法に入れるように主張したグループに配慮したとされるが、独立国家が「自衛権」を保有することはごく当然であって、憲法に規定するまでもない。（後略）

自衛隊は世界第７位の強力な「軍隊」と評価されている。もはや自衛隊創設時の政府解釈に基づく合憲論は通用しない。したがって９条２項の規定を部分的に無力化することが必要であり、そのために「前条の規定は…を妨げず」との記述は必須である。

「自衛権」の保有は当然だから憲法に規定するまでもないということだが、西氏の提案にある「日本国は、その平和と独立を守り、国及び国民の安全を保つため」という文言は、まさに「自衛権」の定義そのものではないのか。したがって、西氏の主張には矛盾があることになる。

さらに、「内閣総理大臣を最高の指揮監督者とする自衛隊」との文言については、上述のように、戦争などの非常時に総理大臣が死亡した場合、どうするのかという問題が残る。