反射型ディスプレイの画期的な技術革新：カラー動画再生

Oxford University spin-out Bodle scores £6M Series A for its low-powered ‘reflective’ display tech
オックスフォード大学のスピンアウト企業Bodleが低電力・反射型ディスプレイ技術でシリーズA資金600万ポンド（約８億円）を集めた
2018/1/29 by Steve O'Hear
techcrunch.com
シリーズA優先株式は、シード期またはラウンドの初期ステージに投資先企業がベンチャーキャピタル投資家へ最初に発行する株式であり、株式公開（IPO）や会社の売却などの特定の場合に普通株式に転換されることが多い。
シリーズAラウンドは新会社の資金調達において重要な局面である。シリーズAラウンドでの調達額は普通は200万ドルから1000万ドルの間であり[1] 、投資家は企業の10%～30%分の株式を購入する[2] 。シリーズAで調達した資本は普通は製品開発、初期のマーケティングとブランド戦略の実施、社員の雇用及び早期段階での事業運営に着手するための6ヶ月から2年間の資金に使用される。(wikipedia)
Bodle Technologyは低消費電力の反射型ディスプレーの新技術を開発した。

固体反射ディスプレイ(SRD)について、発明者の説明によると、
可とう性物質上およびガラス上での表示が可能である。ピクセルは光を反射するだけであり、画像表示のための電力を大幅に減らすことができる。静止画像の表示には電力を必要としない。画像の色彩は物質構造の干渉作用により作り出すことができる。超薄相変換物質の屈折率の高速スイッチングによりカラー動画の再生が可能である。
同技術はさらに、極薄にできること、低価格であること、戸外での表示が可能であること、液晶や有機ELなどと比較して目に優しいこと、などの利点がある。



反射型ディスプレイの従来技術としてはe-inkの電気泳動方式がある。アマゾンの電子書籍リーダーKindle Paperwhiteなどに応用されている。
e-inkは低消費電力で目に優しいという特徴があるが、白黒画像であり、切替速度が遅いため動画の再生ができなかった。
反射型のカラー表示技術としてジャパンディスプレーの紙のような自然な見栄えで動画表示が可能な反射型LCDがある。バックライトがないため低消費電力であり、液晶とカラーフイルターによるカラー動画の表示が可能である。上記Bodleの技術とは原理的に異なる。

Bodleの技術は開発の初期段階のようである。有機ELは、コダックの研究者による論文発表から実用化まで１０年程度を要したことを思えば、SRDの実用化にはかなりの年月が必要かもしれない。しかし、原理的に興味深い特徴を備えており、今後の展開が楽しみである。
日本企業もBodleに出資するなり、対抗技術の開発に着手すべきだろう。

用途の一つとしては新聞の代替がいいのではないだろうか。
新聞記事に特化した表示装置である。
新聞の未来はカラー電子ペーパーにあり

＜論文＞
An optoelectronic framework enabled by low-dimensional phase-change films
Peiman Hosseini, C. David Wright & Harish Bhaskaran
Nature volume 511, pages 206–211 (10 July 2014)

安倍晋三の愚かな決断：平昌オリンピック出席

首相訪韓に異論噴出＝「国民の支持離れる」―自民部会
時事通信 1/24(水) 11:03配信
YAHOOニュース
　自民党が24日に開いた「日本の名誉と信頼を回復するための特命委員会」と外交部会の合同会議で、平昌冬季五輪開会式への安倍晋三首相の出席について反対意見が噴出した。
　特命委の中曽根弘文委員長らは首相側に訪韓反対を申し入れることを検討する。
　出席者からは「国民の多くが慎重論なのに首相が訪韓すると、国民の支持が離れていく」「訪韓の成果が見込まれない。国民を説得できない」との声が上がり、出席した約40人から訪韓を支持する意見は出なかった。

この記事に対するコメント欄は圧倒的に安倍晋三の決断に反対だった。

o******* | 22時間前
行かない方が良いと思う。　　　　　　　支持51824 不支持1034
>> 返信コメント 715件

ＤＢＳ | 22時間前
全くその通り。
自分の意見は貫いてもらいたい。 支持42513 不支持869
>> 返信コメント 150件

tho***** | 22時間前
同感。　　　　　　　　　　　　 支持36208 不支持762
>> 返信コメント 71件

ymf***** | 21時間前
二階が懇願したに違いない。
でもこれは大きすぎる判断ミス。
今からでも撤回して行くべきじゃない。
自民部会の言うことを受け入れるべきです。
支持率ゼロになりかねないよ。　　　　　支持21555 不支持416
>> 返信コメント 187件

yos***** | 22時間前
ここは自民党議員に頑張ってもらいましょう。
二階には詰め腹を切らせよう。 支持18586 不支持300
>> 返信コメント 61件

koi***** | 22時間前
安倍さんもこれで終わったな。
世論の読み間違いもいいとこだ。 支持18344 不支持505
>> 返信コメント 123件

boc***** | 22時間前
二階、終わったな。 支持16619 不支持289
>> 返信コメント 60件

oir***** | 22時間前
国交を断絶して放置すべき、
本来なら選手の派遣も取りやめるぐらいで対応していただきたい。
支持16413 不支持382
>> 返信コメント 44件

（以下省略。全コメント数7,638件。１月２５日８時３０分現在）

安倍総理大臣閣下にご忠告：
開会式出席のご意向表明に対して、自民党支持者から強烈な反発が起きていることはご承知のことと存じます。出席を強行すれば、支持率が急落して３選はないかもしれませんぞ。かといって、再び欠席と言い出せば、優柔不断を批判されて、やはり支持率は急落するでしょう。まさに進退窮まる致命的な判断ミスでした。
この窮地から脱するには、何かしら欠席の理由を作り出すしかありません。たとえば、韓国または中国と揉め事を起こして、総理が問題処理に専念せざるを得ない状況を作ればいいのです。竹島の近海に自衛艦がたまたま接近しすぎる、という「事件」が起きたとしましょう。当然韓国は大騒ぎ。国内も大騒ぎ。総理は対応に追われて平昌どころではなくなる。といったシナリオがおすすめですよ。


＜２０１８年１月２７日＞

安倍首相の危ない訪韓、卑劣な反日テロ警戒　室谷克実氏「韓国は常識では考えられない手薄な警備」
2018.1.27
zakzak
　要人警護を行うＳＰを２０年以上務めた元警視庁警備部の金井祐一氏は「韓国の警備態勢は考えられない。日本では要人の移動ルートは極秘だが、トランプ氏のケースでは情報が漏れていた可能性がある。日本では重要施設周辺でのデモや集会は認めない。韓国のように路上で行うなど、あり得ない。安倍首相の安全を確保するには、日本から同行するＳＰの人数を多くするしかない」と話す。

　韓国では、長年突出した「反日教育」が行われている。日韓間で問題が起きると、市民団体などが日の丸を燃やし、日本の首相に似せた人形の首を切り落とすなど、常軌を逸した行動をとっている。（中略）

　『韓国リスク』（産経新聞出版）を最近上梓した、ジャーナリストの室谷克実氏は「トランプ氏の乗った専用車がデモ隊に取り囲まれたニュースには驚いた。韓国にとって『最高の国賓』といえるのに、明らかに手薄といえる警備態勢であり、常識では考えられない。むしろ、（警備する側が）『恐ろしい目に遭わせてやろう』と思っていたのではないか。安倍首相の同行ＳＰを増やしただけで、対応できるような国とは思えない。そもそも、行くべきではない」と話している。
バカは死ななきゃ治らない。

最大の脅威は「中国」…米国家防衛戦略

最大の脅威は「中国」…米国家防衛戦略を発表
2018年01月20日
読売
　【ワシントン＝海谷道隆】マティス米国防長官は１９日、米軍の増強計画など国防の方向性を示す戦略文書「国家防衛戦略」を発表した。

　トランプ政権で初となる同文書では中国を、米国の覇権に挑戦する最大の脅威とみなし、「対テロ」から、中国とロシアとの長期的な「戦略的競争」に備える体制に転換する方針を打ち出した。北朝鮮に対処する弾道ミサイル防衛の拡充も盛り込んだ。

　マティス氏は発表の演説で「米国の安全保障が現在、最も重点を置くべきは、テロでなく、大国間競争だ」と宣言。中露の急速な軍拡で、米軍の優位性は脅かされているとの危機感を示し、「より精強な軍を作り、伝統的な同盟を強化する」と訴えた。

　同文書には、脅威の冒頭に、南シナ海の軍事拠点化などを進める中国の活動を明記。「インド太平洋での覇権を狙い、将来的に地球規模で米国の主導的地位に取って代わろうとしている」と強く警鐘を鳴らした。


China and Russia are the focus of the US' first new National Defense Strategy in a decade
2018/01/19
businessinsider.com
* Defense Secretary Jim Mattis' National Defense Strategy is the first NDS in a decade.
* The new document recognizes the potential threats from China and Russia.
* The Department of Defense will focus on building a more lethal force, strengthening alliances, and a reformation of the DoD's bureaucracy.


アメリカは、遅ればせながら、中国とロシアを最大の脅威とみなした。
読売の記事タイトルは中国だけを取り上げているが、海外記事は、ほとんどすべてが、中国とロシアを同列に扱っている。
日本ではロシアと西側の緊張状態がほとんど報道されていないが、それでは世界が第三次世界大戦の危機に直面している現状を理解できない。
先日、スウェーデンがロシアの脅威に対抗するため、徴兵制を復活し、戦争に備えるよう国民に警告文書を配布した。フランスも徴兵制を復活するという。

スウェーデン、徴兵制復活へ　ロシアに対抗、女性も対象
2017年3月3日
朝日新聞デジタル

スウェーデン 、戦争への備えを国民に呼びかけ 　高まるロシアとの緊張関係
2018年01月19日
huffingtonpost.jp

徴兵制、フランスも復活へ　マクロン大統領が表明　18～21歳の男女対象
2018年01月20日
huffingtonpost.jp

Sweden sends leaflets to 5m homes on how to prepare for war with Russia
January 17, 2018
telegraph.co.uk

中国はアメリカを倒して世界を征服するという長期的野望を持っているが、ロシアはそんなことを考えていないし、その力もない。アメリカといえども中国とロシアを同時に敵にまわすのはしんどいのではなかろうか。ここは両者にくさびを打ち込むのが良策であり、ロシアへの制裁を中止して、敵は中国に限定すべきだろう。クリミアとウクライナには目をつむるべきだと思う。
だが、現実は厳しい。


＜２０１８年１月２２日＞

「ロシア嫌悪」が冷戦中より悪化、ロシア外相 欧米に警告
2018年1月22日
AFP
　（前略）ラブロフ氏はさらに、「可能な限りあらゆる手段を使ってロシアに制裁を科そうとする試み」を非難し、米国と欧州連合（EU）による制裁は「不条理で根拠がない」と述べた。
　ロシアは2014年、ウクライナのクリミア（Crimea）半島を編入し、同国東部で武力衝突を起こしたことで制裁を科されている。さらにドーピング・スキャンダルでも窮地に陥っている。


＜２０１８年１月２４日＞

米中激突を予感させるマティスの「国防戦略」
2018年米国国家防衛戦略を読み解く
2018.1.24 渡部 悦和
JBpress


＜２０１８年１月２７日＞

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８）１月２７日（土曜日）弐
　　　　　　　　通巻第５５９７号　　
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ダボスでの椿事はアメリカがＴＰＰに復帰の可能性だが
　　トランプは対中軍事的脅威に史上空前の国防予算を提示した
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　日本のメディアがほとんど軽視するか無視した。
　マティス国防長官が先週、講演で語った内容の真髄は「対テロ戦争」ではなく、これからは中国とロシアの軍事的脅威への対応である、という軸足の移動である。

　ダボス会議でのトランプ発言の、もっとも重要な箇所は、ＴＰＰへの復帰をほのめかしたことだろうが、同時にペンタゴンとホワイトハウスが用意しているのは２０１９年度予算で、７１６０億ドルという、史上空前の国防予算を提示し、しかも中国の軍事的脅威に対応するためとしたことではないのだろうか。
これは２０１８年度国防予算より７％増加となる。
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あのランディがトランプ政権アジア担当要職に──対中戦略が変わる
2018年1月25日（木）12時00分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）
ニューズウイーク日本版
（前略）アメリカが変われば、必ず日本が変わる。
そして何よりも重要なのは、アメリカの対中外交が強硬に転じれば、中国は必ず、自ら日本との「友好」を求めてくるということである。
日本は中国に対して、韓国のような土下座外交をする必要はない。中国が自ら求めてくるまで待たないと、中国の良いようにされてしまって、日本の国益を損ねることは明らかだ。
韓国が今、北朝鮮のコントロール下に置かれたような形になり、平昌冬季五輪参加をめぐって、まるで朝鮮半島の運転席に北朝鮮が座っているような形勢になっている。
日本は、中国とそのような関係にだけはなってはならない。
習近平国家主席の来日を必死で懇願するような関係になってはならないのである。その懇願が実現した場合、懇願した側が必ず敗者となることに注目しなくてはならない。
日本はもっと毅然と、戦略的であるべきだ。
安倍政権には焦らないでほしいと強く望む。

アメリカがようやく正しい方向に舵を切るようだ。
遠藤先生が心配されているように、自民党には二階などの札付きの親中派がいる。
安倍晋三はバカだから、きっと二階のいいなりになるだろう。というか、すでに習近平の来日を懇願しているらしい。
札付きの左翼リベラルである河野太郎は、韓国に対してはかなり強硬な姿勢をつらぬいているが、はたして中国に対しても毅然とした姿勢でのぞめるのか。大いに疑問だ。


河野外相、27日から訪中　日中韓首脳会談を調整
2018/1/25 21:00
日本経済新聞
河野氏は日中韓首脳会談の早期開催と、それに続く安倍晋三首相の訪中、習近平国家主席の来日に弾みをつけたい考え。中国の広域経済圏構想「一帯一路」への協力も伝える。
バカどもは救いがたい。

老化した細胞を若返らせることができる、らしい

老化する人間の細胞を「若返らせる」ことに成功　英大学研究者らが発表
2018.1.17 20:23
産経ニュース
　「老化した人間の細胞を若返らせる」ことに、英大学の研究者らが成功したと発表した。古い細胞の機能を回復させることができれば、将来的に人間は老化による影響を受けずに年をとれる可能性があるのだという。その驚きの研究結果とは。（中略）
英エクスター大学とブライトン大学の研究グループが、通常なら細胞分裂のたびに短くなる染色体の末端部であるテロメアを、若い細胞のように長くする方法を発見。文字通り、「老化した人間の細胞を若返らせる」ことに成功したのだ。（中略）
　老化した細胞のスプライシング因子を再び活性化させる鍵となったのは、赤ブドウ、赤ワイン、ダークチョコレートなどにも含有される「レスベラトロール類似体」と呼ばれる化学物質だ。これを適用された培養細胞を観察すると、数時間のうちにスプライシング因子が活性化し、老化細胞は若い細胞のようにふるまい、分裂を始めたという。

レスベラトロールだが、実は簡単に手に入る。個人輸入すれば安い。
iHerb
Now Foods, 天然レスベラトロール、200mg、120植物カプセル
¥3,351 + 送料(約400円）

レスベラトロール
レスベラトロールは、赤ブドウ、特定のベリーや他の植物の皮に含まれる天然ポリフェノールです。最近の研究によると、レスベラトロールは健康な心血管機能をサポートをすることが示されています。レスベラトロールは、細胞老化予防の特性や正常な生物学的ストレスに対する健康的な反応を促進する能力で最もよく知られています。本製品には、トランスレスベラトロールの活動を補完するために、グレープシードエキス由来のプロアントシアニジン（OPC）と緑茶エキス由来のカテキンが含まれています。

アルツハイマー病の原因と見られているアミロイドβを排除する作用があるという情報もある。
そいうわけで私は以前から、予防の目的で、服用していたのだが、細胞が若返るとは思ってもいなかった。嬉しいニュースだ。
ただし、本当に効果があるのかどうか、個人的には確信を持てないが、少なくとも心理的な有用性は高いと思う。

（なお、飲み合わせの悪い医薬品があるので、病気治療中の人が服用する場合は、医者に相談したほうがいい）