知る権利を言う資格

　この前、めざましTVで消費税が上がった時の生活必需品を選んでくださいという主旨のコーナーがあったが、
新聞を選んだ人間は皆無だった。誰かが、ネットで済ませると言っていたが、そんなもんだろう。
　なんで、新聞を軽減税制の対象としなければならないのか。よく外国と比較しているが、部数の少ない新聞と
日本のような多部数の新聞とは比較できない。第一、消費税値上げに賛成しておきながら、自分たちは税率を低くなんて理屈が通じるものか。

　特定秘密法案の報道を見ても、気分だけで報道しているだけで、全然具体性がない。
　リハビリに行っている病院に各紙があるので読み比べると、東京新聞は赤旗や社民党の親戚かと思えるような報道だ。

　毎日にしてもページ数が薄いのだから、2000円ぐらいが適当な金額だ。そもそも新聞が高すぎる。
　西山とかいう記者も新聞に記事を書かないで社会党の議員に手渡すような軽薄な男で、自分たちで知る権利を捨てているのだ。
知る権利というのは新聞に書いてナンボというものだ。それができない会社に知る権利を言う資格はない。

リハビリは大変だ

　長野県建設業の厚生年金基金の事務長、24億円使途不明だという。そもそも、基金というのは予算決算を行なったうえに
学識経験幹事(天下りが多いようだが)というのがいて、目を光らせているというのが一般的だ。ところが、一事務長の使い込みを
見逃した上に、逃亡までさせたわけで、一体、この基金の理事連中は何をしていたんだ。まかせっきりもいいところで、
なんとか義務違反ではないのか。

　8月の終わりに怪我で左ひざの手術をして、リハビリに通っている。基本的に歩けるのだが、やはり、左足が重いうえに、
階段の下りが不自由だ。関節鏡による手術なので、傷痕はずいぶんきれいになっている。問題はリハビリというわけだ。
こんなにリハビリが大変だと知っていたなら、なんとか手術を延ばした方が良かったかもしれない。