「中韓連合ＶＳ日本」の武力衝突…？

　起こるはずがない…中韓連合ＶＳ日本の武力衝突は…これ、私の予想でした。し、しかし、Ｂ、ＢＵＴ！「こりゃ、まずいんじゃないか？！」と思っています。

　イギリスの有力シンクタンクである国際戦略研究所が、最新の軍事情勢の分析を発表しました。
　アジア全体での国防費の増加額は、日中韓３カ国で６割弱を占め「軍拡」が際立っているという。これは、看過できませんよ。３カ国間の緊張の度合いが金額に表れていると言ってもいいでしょう。一触即発の危険性があるということではないですか！

　軍事力を増強することで、安全度が高まる…本当に高まるのかね？
　集団的自衛権は、当たり前の事です。で、安倍政権は、集団的自衛権の行使容認に向けて、憲法解釈の見直しをしようとしています。タイミングとして、良いのか悪いのか？国家間の緊張に、拍車をかけているんじゃないのか？米国が後ろ盾になっているからといっても、中韓が大人しく引き下がるとは思えませんがね。

　だったらどうすればいいんだって？とりあえず、集団的自衛権の行使容認については、だらだらと引き延ばすことですね。期限を設定しろって？き、期限はぁ…中韓が攻撃してくる直前までです。

　中国と韓国は、太平洋戦争での従軍慰安婦問題や（ありもしない）大量虐殺問題などをめぐる歴史認識で、日本を激しく非難している…。この非難は、三千年以上続きます。何度か書きましたが、この非難が途切れるときは、「日本の国土を、中韓に差し出すとき」あるいは、「中韓に占領されるとき」です。

　ところが日本は、「歴史的な事実として確定できない」とする意見もあって、日中韓の議論がかみ合わない。この日本の態度に、中韓が苛立って、軍事を増強をしているわけ。歴史的にあやふやならば、学術的な手法で確定させるといいのに・・・それができるなら、とっくにやってますけどね。政治の思惑に左右されない厳正な究明があってこそ、初めて歴史から教訓を得られる…これは、正論です。だけど、従軍慰安婦問題や大量虐殺問題が、学術的な手法で確定できますか？三千年経ってもできませんよ。

　相互不信は、国家間の緊張を高めるばかり。と、なるとその先にあるものは…！