「３０年代」の亡霊

週末にかけて不穏な空気が高まった海外金融市場。

ユーロの１．２５ドルの節目下割れと歩調を合わせるように、一連のEU（欧州連合）の大型対応策を巡る不協和音が伝えられている。あるいは不協和音が伝えられたことで、下げが加速したのか。中心的役割を期待されているドイツ（メルケル）の煮え切らない動きに、フランス（サルコジ）がユーロからの離脱の可能性を持ちだしてまで迫ったという報道が関心を集めている。５月１１日の未明に決まった最大７５００億ユーロに上る安定化基金に向け開かれた７日のEU首脳会議での一幕をスペインのサパテロ首相が、社会労働党の会合で話したものが報道に流れたとのこと。三者ともに否定。

この話が事実であるか否かも既に関係ないほど、ユーロ圏の先行きに対する懸念が、不安心理の高まりとともに世界景気回復の阻害要因として意識され始めている。１３日にはボルカー元FRB議長がロンドンの会合で「ユーロは失敗した」という発言をしたとされる。そのボルカー元議長の講演が１８日に予定されている。今週は１９日にギリシャ国債（８５0億ユーロ）の償還日。もちろん資金手当ては付いている。その前に１７（月）、１８（火）とEU財務相会合。

金融の収縮を伴った景気後退に対し危機意識の強いFRBが取っている何でもアリのゆるゆる政策。同時に財政も超がつく拡大。それが実体経済の現状を離れた相場（バブル）につながっている懸念。一方で金融は適度に緩めながらも通貨価値を第一義に真反対に緊縮財政に突き進もうとするユーロ圏。その矛盾を衝こうとする投機的攻撃（ヘッジファンドのユーロ売り攻勢）。片や新興国ではインフレ懸念から引き締めムード。各経済圏で取られている政策の食い違い（齟齬そご）が、結果的に金融市場にも捻じれ現象を起こし、不安を高めている。

こうなると１９２９年に下げた株価が翌年５０％上昇し、３１、３２年に暴落したという忌まわしい記録が頭をよぎったりするだけに、投資家心理はますます揺れることになる。「３０年代」の亡霊。