景況感悪化でリスク資産回避・・・と（ドル売りならぬ金売り）

日本時間の昨夜２４時に発表されたコンファレンスボードの２月の米消費者信頼感指数が、市場の予想を大きく下回り前月の５６．５ポイントから４６．０へ急落。１０ヵ月ぶりの水準すなわち昨年４月の水準に戻ってしまうことに。高止まり続く失業率、下げ止まらない住宅価格、このところの株価の調整が結果に影響したとされる。この指数、景気の先行きに対する消費者の懸念の度合いを表しており、必然、指数の悪化は将来の個人消費の悪化を示唆するとされる。だから株価（ダウ）は１００ドル超下げた。

このところの市場への影響の表れ方として難しいのは、そのままドル売りの材料になりにくいということ。反対側のユーロ圏が問題を抱えて右往左往状態ゆえに、相対的にドルは水準を維持する。結局それよりも、投資家はリスク資産から資金を引き揚げるという動きに出るため、株式市場も商品市場も一斉に売られることになる。リスキーと思われる資産を売却し、米国債など比較上“安全”と見られているものにシフトする。

「Safety Asset（安全資産）」と呼ばれる金だが、にもかかわらずリスク回避行動のなかで「リスク資産」と目され売られる。どちらがホントウの姿なのか。それはどういう形で金を保有しているのかということと投資家のスタンスにより決まるといえる。レバレッジの利く先物取引利用の金購入は、知られるように「ハイ・リスク、ハイ・リターン」の取引ゆえに、金ではあるがリスク資産と見なされよう。一方で中長期のスタンスで、地金や投資用金貨また金ＥＴＦを保有する場合は、長い時間軸のなかで信用リスクのない「安全資産」として特性に着目しての保有と見なせるだろう。結局、リスク資産と見なされて売られる際は、先物の買い建て玉の減少が目立つ下げになるように思う。

本日は、午後いっぱいを掛けた「ゴールド・アドバーザー」の研修会。もともと狭い会場は、補助席まで出して対応する状況だった。広告効果もあってか純金積立の加入者も増えているが、国内金先物で運用する投信の発売が開始されるなど、海外に比べ金に対し意識レベルの低かった日本の状況も変わりつつある。