緩和医療と根本治療：両輪で支える医療の未来

　近年、医療の現場では「緩和医療」と「根本治療」という言葉をよく耳にするようになりました。これらの言葉は、どちらも患者さんの健康と生活の質（QOL）向上を目指すものですが、そのアプローチは大きく異なります。

　

■ 根本治療とは？

　根本治療とは、病気の原因そのものを解消し、完治を目指す治療法です。例えば、感染症に対する抗菌薬治療や、がんに対する手術や化学療法などが挙げられます。

　病気の根本的な原因に対処することで、患者さんが健康を取り戻すことを目指します。そのため、早期発見・早期治療が重要であり、適切な治療を受けることで、病気の進行を抑えることが可能となります。

■ 緩和医療とは？

　一方、緩和医療は、病気による苦痛を和らげ、患者さんが自分らしく生きることを支える医療です。痛みや吐き気などの身体的な苦痛だけでなく、精神的な苦痛、社会的な問題など、患者さんと家族の抱える様々な苦痛に対応します。

　特に、進行がんや慢性疾患など、完治が難しい病気に対しては、緩和医療が大きな役割を果たします。単に症状を抑えるだけでなく、患者さんが穏やかに生活できるように支えることが目的です。

■ 両輪で支える医療

　本来、病気になった際には、まず根本原因を探り、生活習慣や栄養指導などで改善を図る根本治療が重要です。しかし、高齢化が進む日本では、慢性疾患や進行がんなど、根本治療が難しいケースも増えています。

　そのため、症状を和らげ、QOLを向上させる緩和医療の重要性が高まっています。近年では、がんと診断された時から、がん治療と並行して緩和ケアを行うことが推奨されています。

　根本治療と緩和医療は、相反するものではなく、互いに補完し合うものです。根本治療が難しい場合でも、緩和医療によって患者さんのQOLを向上させることができます。また、緩和医療によって症状が安定すれば、根本治療の効果を高めることも期待できます。

■ これからの医療

　これからの医療は、患者さんの状態や希望に合わせて、根本治療と緩和医療を適切に組み合わせることが重要です。両方の医療が連携し、患者さん一人ひとりに寄り添うことで、より質の高い医療を提供できるでしょう。

■ まとめ

根本治療は病気の原因そのものを解消し、完治を目指す治療法

緩和医療は病気による苦痛を和らげ、QOLを向上させる医療

両者は互いに補完し合い、患者さんの状態に合わせて組み合わせることが重要

　このブログ記事が、緩和医療と根本治療について理解を深める一助となれば幸いです。

■ 読者への問いかけ

あなたは、ご自身の健康について、どのような医療を望みますか？

緩和医療について、どのようなイメージをお持ちですか？

平均寿命なんてナンセンス

　近年、日本の平均寿命は世界的に見ても高い水準にあるとよく言われてきた。しかし、それだけを強調するのは問題だと私は以前から考えていた。なぜなら、単に長生きすることが重要なのではなく、どれだけ健康で自立して過ごせるか、つまり健康寿命が本当の意味での指標になるべきだからだ。

　実際、日本人の平均寿命と健康寿命の間には、およそ6年から10年の差があると言われている。この期間、多くの人が介護を必要としたり、病気がちで苦しい生活を送っている。こうした現実を考えると、ただ単に寿命を延ばすのではなく、健康寿命をいかに伸ばすかが最も大切な課題であることがわかる。

　健康寿命を延ばすことができれば、本人がより充実した人生を送れるだけでなく、介護の負担も減り、医療費の削減にもつながる。これにより、社会全体の負担が軽減され、より持続可能な未来へとつながるのだ。

　そして、健康寿命の長さだけでなく、人生の質そのものを高めることも重要である。たとえ短い期間であったとしても、ただ生きているだけでなく、できる限り人の役に立つことをする。周囲の人を助けたり、社会に貢献したりすることで、人生に充実感を持つことができる。

　健康で長く生きること、そしてその時間を有意義に過ごすこと。この二つが揃ってこそ、本当に価値のある人生と言えるのではないだろうか。

ケセラセラ、卓球やり始めて、10年目かな？

あれから、4年たったかな？

下のリンクは2021年の頃の卓球の様子です。まるっきりの素人から始めましたけども、今ではいろいろな技も覚えました。かれこれ10年ほど続けたことになります。10年一昔という言葉もあります。継続は力なり改めて思います。人生ケセラセラ、なるようになり、なるようにしかならない。これは名言です。

生きてきたようになり、今の自分があると思っております。最近はケセラセラの歌を英語でよく歌ってます。

✴︎下のランクは、長押しすると、出てくるようです♪

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なぜ、患者にDX加算、初診料に負担

　先日、眼科を受診した際、いつの間にか初診料に「DX促進通信費加算」が加えられていました。これは、マイナンバーカードと保険証を紐付けることを目的とし、医療の電子化を推進するための費用を国民が負担する制度のようです。調べてみると、この制度は昨年の11月か12月頃から実施されているとのことでした。

　しかし、病院ではこの加算についての説明は一切なく、知らないうちに負担させられていることに驚きました。国民すべてに関わる重要な制度変更にもかかわらず、十分な周知がなされていないのは問題ではないでしょうか。こうした形で負担を増やすことが、果たして公平と言えるのか疑問に感じます。特に、経済的に厳しい人々にとってはさらなる負担となり、生活を圧迫する要因になりかねません。

　● 医療DX加算の法律的な根拠

　この「医療DX加算」は、健康保険法に基づく診療報酬制度の一環として導入されました。具体的な内容は、厚生労働省が定める「診療報酬点数表」に規定されており、令和6年度の診療報酬改定で新たに設けられたものです。

　▶ 詳細資料：「令和6年度診療報酬改定の概要【医療DXの推進】」
　厚生労働省の公式資料

　● この制度が議論された審議会

　医療DX加算を含む診療報酬改定は、厚生労働省の「中央社会保険医療協議会（中医協）」で議論されました。中医協は、医療関係者、保険者、公益代表者が参加し、診療報酬について専門的な議論を行う機関です。しかし、こうした会議で決定されたことが、十分に国民へ周知されないまま実施されているのは問題ではないでしょうか。

　● 医療DX推進体制整備加算とは

　この加算制度の目的は、医療機関がDXを推進するための体制を整えることです。具体的には、以下のような取り組みが評価されます。

　・ マイナンバーカードを用いたオンライン資格確認の導入
　・ 電子処方箋の発行
　・ 電子カルテ情報の共有サービスの活用

　確かに、医療のデジタル化は利便性の向上につながるかもしれません。しかし、なぜその費用を患者が負担しなければならないのでしょうか？

　● 増税と変わらない負担増

　今回の医療DX加算は、事実上の増税と言えるのではないでしょうか。政府は「1,030,000円の壁の緩和」や「高校授業料の無償化」などの政策を進めていますが、結局のところ、別の形で国民に負担を求めているだけのように感じます。医療のデジタル化を進めること自体には意義がありますが、その費用を患者に負担させることが本当に公平なやり方なのか、改めて考えるべきではないでしょうか。

医療の新しい未来：治療から予防へ

コロナ6年3月1日（ウクライナ、ロシア戦争4年）

　日本の医療を見ていると、現在は治療中心のアプローチが主流です。しかし、私は医療の本質的に大切なことは「治療」から「予防」へと視点を移行することだとつくづく感じています。

　予防医療とは何でしょうか。それは日常生活の中でどのように健康を維持するかという問題です。健康を保つためには、病気の原因を考え、それを未然に防ぐという発想が重要なのです。

　そう考えると、健康な日常生活の核となるのは主に二つの要素です。一つは適切な運動。もう一つは食事です。「医食同源」という言葉があるように、食事が健康の基盤となります。

　このような予防中心の医療体制では、様々な専門家の連携が必要になってきます。医師はもちろん中心的な役割を担いますが、それに加えて食事面では管理栄養士や栄養士の専門知識が必要です。また、適度な運動を促すための運動アドバイザーのような専門家も大切な役割を果たすでしょう。

　現状の日本の医療制度を見ると、ほとんどが治療に焦点を当てています。患者が病気になり、病名がついてから、それに対してどのような薬や治療法を用いるかという対処療法が中心です。

　しかし、本当に大切なのは「病気にならないために何をするか」という予防的アプローチです。これこそが、これからの医療が焦点を当てるべき課題ではないでしょうか。

　将来の医療費削減を考えた時も、その根本は国民一人ひとりの健康維持にあります。常に健康を保ち、病気を予防することが、結果的に医療費の節約につながるのです。

　予防医療に重点を置いた新しい医療制度の構築こそが、これからの日本の医療が目指すべき方向性ではないでしょうか。​​​​​​​​​​​​​​​​