2010年01月01日 16時57分17秒記載
URL http://osaka.yomiuri.co.jp/university/topics/20091217-OYO8T00682.htm
「埼玉県深谷市上柴町西の東都医療大学(大坪修学長)が、髪の毛を失った女性がん患者に医療用ウイッグ(かつら)を贈る活動に参加することになった。活動に賛同した学生の要望を受けたもので、14日には、ウイッグ製作のために若くて健康な髪の毛を提供してくれる人を募る説明会が学内で開催された。
活動は、「『キレイの力』プロジェクト」と題し、がん患者支援に取り組むNPO法人「キャンサーリボンズ」(東京)と大手家庭用品メーカー「P&G」が、首都圏を中心に昨年から始めた。がん治療による副作用などで脱毛に悩む患者にウイッグをプレゼントし、身なりを整えて前向きな気持ちを持ってもらおうという試みだ。
これまでに、聖路加看護大学(東京)など首都圏の大学と専門学校計3校が活動に参加。約50人の学生らが、「ウイッグ・サポーターズ」となり、P&Gの製品でヘアケアをしながら約5か月伸ばした健やかな髪の毛を提供。これをもとに医療用ウイッグ9個が製作され、関東在住の患者らに贈られた。
今春に開校した東都医療大が参加することになったのは、同大1年の照屋有植希さん(19)が「やってみたい」と大学側に相談したのがきっかけ。大学側がキャンサーリボンズに打診し、快諾された。
14日の説明会には、約100人の学生が参加。贈られたウイッグを実際に使用している乳がん患者の女性(28)が、「付け心地がよく、頭に負担がかからず見た目も自然。ウイッグのおかげでとても前向きに生活できるようになった」と語った。また、キャンサーリボンズ理事で、がんを経験した美容ジャーナリストの山崎多賀子さん(49)が、自身の闘病生活を紹介。「元気な時はおしゃれをして出かけることが大切。ぜひ皆さんの力で多くのウイッグを贈りたい」と訴え、学生らに協力を呼びかけた。
聴講した照屋さんは、「細かいリアルな話を聞き、患者さんの闘病の苦悩が分かった。活動に協力し、喜んでウイッグを受け取ってほしい」と話していた。
キャンサーリボンズによると、ウイッグ用の髪には「毛染めやパーマをかけていない」「毛を束ねた状態で20センチ以上ある」などの条件がある。ウイッグ・サポーターズ以外の一般からの寄贈は受けていないという。
(2009年12月16日 読売新聞)」
URL http://osaka.yomiuri.co.jp/university/topics/20091217-OYO8T00682.htm
「埼玉県深谷市上柴町西の東都医療大学(大坪修学長)が、髪の毛を失った女性がん患者に医療用ウイッグ(かつら)を贈る活動に参加することになった。活動に賛同した学生の要望を受けたもので、14日には、ウイッグ製作のために若くて健康な髪の毛を提供してくれる人を募る説明会が学内で開催された。
活動は、「『キレイの力』プロジェクト」と題し、がん患者支援に取り組むNPO法人「キャンサーリボンズ」(東京)と大手家庭用品メーカー「P&G」が、首都圏を中心に昨年から始めた。がん治療による副作用などで脱毛に悩む患者にウイッグをプレゼントし、身なりを整えて前向きな気持ちを持ってもらおうという試みだ。
これまでに、聖路加看護大学(東京)など首都圏の大学と専門学校計3校が活動に参加。約50人の学生らが、「ウイッグ・サポーターズ」となり、P&Gの製品でヘアケアをしながら約5か月伸ばした健やかな髪の毛を提供。これをもとに医療用ウイッグ9個が製作され、関東在住の患者らに贈られた。
今春に開校した東都医療大が参加することになったのは、同大1年の照屋有植希さん(19)が「やってみたい」と大学側に相談したのがきっかけ。大学側がキャンサーリボンズに打診し、快諾された。
14日の説明会には、約100人の学生が参加。贈られたウイッグを実際に使用している乳がん患者の女性(28)が、「付け心地がよく、頭に負担がかからず見た目も自然。ウイッグのおかげでとても前向きに生活できるようになった」と語った。また、キャンサーリボンズ理事で、がんを経験した美容ジャーナリストの山崎多賀子さん(49)が、自身の闘病生活を紹介。「元気な時はおしゃれをして出かけることが大切。ぜひ皆さんの力で多くのウイッグを贈りたい」と訴え、学生らに協力を呼びかけた。
聴講した照屋さんは、「細かいリアルな話を聞き、患者さんの闘病の苦悩が分かった。活動に協力し、喜んでウイッグを受け取ってほしい」と話していた。
キャンサーリボンズによると、ウイッグ用の髪には「毛染めやパーマをかけていない」「毛を束ねた状態で20センチ以上ある」などの条件がある。ウイッグ・サポーターズ以外の一般からの寄贈は受けていないという。
(2009年12月16日 読売新聞)」