10月31日 その2 内部留保は諸悪の根源か

30日の「報道1930」を聞いて：

私はこの番組はどちらかと言えば偏ったゲストを呼んでいることと、司会の松原が偏向気味なので余り重きを置いていない視聴者だ。昨30日も言わば時間潰しのような感じで聞いていたが、自民党の税制調査会副会長の山本幸三が割りに思い切ったことを言うのと、獨協大学教授・森永卓郎の発言が面白かったので、体調の不備を何とか持ち堪えて途中まで聞いていた。

私が特に面白いと感じた点は、森永教授の「我が国の企業が蓄えに蓄えた460兆円余りの内部留保は経営者たちが短期で利益を挙げねばと思い込んで積極的な投資もせず、ひたすら内部留保に回し、株価を上げて株主を喜ばせる一方で、給与水準を引き下げて（労働分配率を低く抑え）、結果的に彼らの報酬を1億円超にまで上げていった者までがいるからだ。長期的な展望がない」との決め付けだった。誠にその通りだとは思うが、私はその他にも「経営者の質の劣化がある」と喝破された、私と同年の元社長がおられることも付記しておきたい。

私が面白いと言った意味は、私が転進した1970年代では既に「アメリカの経営者というか事業部長たちの事業部運営の姿勢というか、利益というものに対する考え方だ。ご存じだとは思うが、アメリかでは早くから四半期毎の決算の結果を発表する制度になっていて、その結果次第では事業部長は言うに及ばすCEOなどもいともアッサリと追い出されている」のだった。それは予め設定された売り上げと利益を達成できなければそうなるのが、アメリカ式の経営であるから仕方があるまい。

その為と言って良いだろうが、General managerかそれ以上の役職にある者たちの間には「敢えてリスクを取って云々」というか、自分の在任中には新たな設備や合理化等の投資を避けて短期的な利益追及にひた走る傾向があった。であるが故に、何も紙パルプ産業界だけの現象とは思えないが「在任中に設備投資などを強行して利益目標を達成できなければ職の安全が確保されない」と危ぶむ者たちが、古くて時代遅れの生産設備を使い、強硬な組合の昇給の要求を受け入れでいたのでは、アジアや南米等の新興勢力に国際市場で負かされたのは当たり前だったと思う。

このような経営の姿勢だけではなく、会社とは別の法的存在である職能別労働組合を抱えているのだから、物作りの分野では空洞化が続き、アメリカで造ったのでは効率が悪い非耐久消費財を主に中国を筆頭に所謂発展途上国に依存するというか、輸出させるという状態になって行った。その解りやすくて典型的な例が、ロスアンジェスル市の郊外にあるファッション・デイストリクトである。我が国の横山町・馬喰町の数十倍のような繊維品を中心とする問屋街では、圧倒的な“Made in China”製品で埋め尽くされ、ヒスパニックと韓国人が商売をしているのだ。

話を本筋に戻そう。昨夜の結論めいたことは「内部留保を何とかせねばなるまい」とうことで、山本副会長は「自民党の税制調査会では提案しても受け入れられない内部留保税をかけよう」と語っていた。森永教授は法人税が29.4％であることは再検討を要すべき、全世界でも高過ぎる」と言い、山本太郎が言う消費税を止めようという暴論的なことも強ち誤りでもなく、ゼロにしても成り立つとまで延べていた。誰もそうだとまでは断定的に言わなかったが、私は彼らは経営者の質の低下が問題であると言いたげだったと解釈していた。

私は1994年にリタイアしてか有り難いことに色々な仕事させて頂いた。そこで出会った多くの20代後半から30代前半の若手の俊英たちは異口同音に「現在の我が社の課長以上を何とかして貰わないと我々の前途は極めて暗い。彼らはこのまま55か60歳の定年を迎えて高額な退職金を受け取って引退できるだろうが、我々がその年齢に達するまでに我が社は没落する危険性が高い」と言っていた。その憂いが一つの結果となって現れたのが、内部留保と実質賃金の止まらない低下傾向ではないのかと思って聞いていた。

私が経験したアメリカ論

私が内側から見たアメリカ：

先日は私は22年余りのアメリカの会社勤務の経験上から、アメリカ側が国を子会社の如くに見ていたという見解を披露したが、今回は言うなればその続編である。

私が1975年にウエアーハウザーの東京駐在マネージャーに転じた頃は、製紙産業や印刷・加工業の分野ではそろそろ日本がアメリカに追い付き追い抜きそうな徴候が見えていた。当時の技術サービスマネージャーは古き良き時代の技師だった。彼に我が国のアメリカとは異なる日本独特の闊葉樹の原木を使った密度が高い表面が非常に平滑に仕上げられた上質紙（我が国では一般的に模造紙と呼ばれているコピー用紙のような白い紙）を見せたところ感嘆して「私はこれを紙と言うよりも鉄板と呼びたい」と言った。針葉樹が主体のアメリカとは違うが、技術が違うと認識していたのだったと言えると思う。

こういう実例で私に印象深かった典型的な例には、W社と十條製紙（現日本製紙）と合弁で1970年代後半にワシントン州で稼働を開始していたノーパックという新聞用紙メーカーでは、技術面で主導権は日本側にあった事だった。アメリカの豊富で高質の木材資源と日本の優れた技術を組み合わせれば、世界最高の新聞用紙が生産できるという誠に合理的な合弁事業である。生産設備にはアメリカのベロイト（嘗ては世界最大最高の抄紙機メーカー）と三菱重工の合弁の三菱ベロイトの抄紙機をが導入された。

私はその頃でも既に我が国の自動車製造の技術水準はデトロイトを抜いていたには明らかだと思っていた。アメリかでは自らが設定した排気ガスの基準を達成できずにもたついている間に、我が国の技術に先んじられ日本車が大量に輸出されるようになって、結果的にはアメリカにトヨタを始めとする億の日本車の工場が進出する（アメリカで製造せよと要求されてか）結果となった。

私はこれらはほんの一例だと思ってみてきたが、産業界では多くの分野でアメリカが豊富で優秀な人材と資金をR&Dの面に投資してきた。そこで開発された世界最新の技術が我が国に導入されると、我が国ではそれを基に遙かに優れた技術に仕上げてしまう傾向が方々で発生していた。唐津一氏は我が国の産業界には創造性に欠けているのではないかとの批判に対して「海外で開発された新技術を更に進化させる技術こそが我が国の創造性である」と指摘されたのは印象的だった。アメリカの問題点はかかる新技術を商業生産に持っていく時に労働力の質が妨げになっていたことだと言えた。

私が担当した分野では日本ではアメリかでは一度使われたら捨てられるだけの牛乳パックに美術印刷は無用だし、挑戦するのも無駄な試みだと言われていたオフセットやグラビア印刷を我が国は無造作にやってのけた。それだけに止まらず、パックの内側の接液面に断裁された紙の端がある構造では、そこから浸水（浸アルコール）して紙の強度が低下するので絶対に無理だとされた牛乳パックの形の容器にワインを充填する技術を、凸版印刷が仕上げて、アメリカに逆にライセンスを下ろしたという実例も出てきた。

こういう事例が数多く重なって行く状況を見て、NBCが「日本に出来て何故アメリカに出来ないか」との大特集番組を組んで大ヒットとなり、我が国でも日本語版が放映された。親しくしていた退役陸軍中佐は国内で見損なって、我が国に出張してきた際にその放映を見にわざわざ藤沢市の我が家まで時間を取って観に来たほどの人気だった。88年には我が社が各事業部のマネージャー以上副社長までの団体を派遣してデミング賞を受賞した工場を回らるプロジェクトを組んだ。即ち、親会社だったはずのアメリカが子会社に倣おうという時期が北ということ。

しかし、大国アメリカは何時までも我が国その他の後塵を拝している訳ではなかった。私が何度も指摘して来たアメリカの職能別労働組合という組織では、容易に進歩・改善が出来ない労働力の質に依存することを回避するかのように、具体的な生産設備を要しないGAFAのような分野で物造りの劣勢を挽回したどころか世界席巻するようになったのではないか。アメリカが研究とR&Dに多額の投資を惜しまない姿勢というか方針が、世界中の優れた技術者を惹き付けているようだと思って見ている。

しかしながら、トランプ氏は親会社だった頃のアメリカが強く且つ世界を牽引していた頃の状況が未だに頭の中にある様子だ。それが故に子会社如きが親会社に大量に輸出して黒字を出しているのは好ましいとは見ておられないのではないかと思わせてくれる。そこにはどうにもならない労働力の質の差があったのだが、その点をご承知かどうか自動車の輸入の削減を求めておられる。我が国に課された使命は、この辺りの歴史とアメリカの問題点を如何にしてトランプ大統領にお認め頂くかにあると思っている。

私は飽くまでもアメリカ側の一員として経験してきたことを基に語っているので、自分が22年アメリも懸命に支えてきたつもりもアメリカ製造業の実体を回顧したのだ。批判している訳でもでも何でもなく、実際に起きていたことと、W社で起こしたことを基に「内側見たアメリカ」の一部を語って見た次第。

英語という問題を考える

問題が多過ぎはしないか：

萩生田文科相の発言：
野党は大臣が撤回しようと何だろうと国会で責めると言っている。相変わらぬ愚にもつかない姿勢だ。だが、野党と高校長だったかの組織が「大学入試に民間の試験を適用するのを見合わせるべし」と主張しているのは賛成である。多くのテストがそれまでの我が国の至らざる英語教育の成果を試そうという目的の為にあるようだから、その試験で良い成績であっても「外国人に対してか外国に行っても通じないような英語である場合が多く、何処かのカタカナ語製造業者に珍妙な言葉を生み出させる程度の効果しか発揮していない教育を改めない限り大して意味はない」と思う。

先ほどテレ朝のグッドモーニングに出演されていた宮家邦彦氏もこのテスト適用の件で「英語教育の改革が先」と主張しておられた。この辺りは当方の年来の主張と同じであって、珍しくも強力な援軍が現れたと思って、少しは意を強くした次第だった。戦後70年以上も経て、未だに「通じたか、通じないか」を問題にするような人が多い英語教育を続けている文科省の知能程度と認識を疑いたい。

ところで、萩生田文科相の発言だが、民間の試験に￥25,000等の高額な負担がかかるとか、地方都市の高校生が立地条件で不利であるというのならば、高校の証明書の下でかかるテストを受験する場合には高校生は無料にすれば良いのではないかと思う。それでは業者が困るというのならば、文科省か国家が不足分を負担することににすれば良いではないか。テストの適用を止めれば大学側がこれから問題を作らねばならないと言うが、作れないような教授や講師を雇っている大学側の問題だ。それくらい出来なくてどうする。

カタカナ語の乱造と乱用：
兎に角、テレビを付けてものの5分も聞いて見てご覧。意味不明か誤った使われ方のカタカナ語が少なくとも10回は出てくるから。また、仮令誤りではなくとも「何でカタカナ語を使うのか」と怒鳴りたくなるカタカナ語の羅列だ。最早「スタッフ」、「トラブル」、「チャレンジ」、「アドバイス」、「サポート」、「ジューシー」、「フルーティー」、「ボリュウミー」、「パワー」、「メンタル」、「ポジティブ」、「コラボ」、「ワンコイン」、「コンプレックス」、「フリップ」等々は完全に本来の日本語や漢字の熟語を駆逐して戸籍を得た日本語となり果せてしまった。カタカナ語排斥論者としては何とも言いようがない思いだ。

そこで念の為に幾つか困ったなと思う例を挙げて反撃に出てみよう。先ずは「コラボ」である。これは元は“collaborate”であって、OXFORDにも“work together with 誰それ”という意味であると出ている。ジーニアス英和には頭に（文芸・科学の分野で）とあって「協力、協同する」とある。言うなれば、かなり難しい部類に入る言葉で、不肖私は「そういう言葉があるとは承知していたが、誰かが使うか、こちらから使った記憶など全くない代物」なのである。それが堂々とカタカナ語にされて「協力乃至は協同」の意味で使われるだけに止まらず「コラボ」という短縮形まで造ってしまった製造業者には敬意さえ表したくなってしまう。

以前にも採り上げたが、驚かされたのが「ドラゴンクエスト」か「ドラクエ」だった。テレビでそのCMを見た時には「クエスト」か「クエ」が英語の“quest”だったとは夢にも思わなかった。“quest”という単語がある事は承知していたが、これも「コラボ」と同様に聞いたことも使ったこともなかった。但し、“in quest of ～”というフレーズがあるのは知っていた。そこであらためてOXFORDを見ると“formal or literary”とあった。即ち、形式的で文語的だと言っているのである。日常的には使っていないと言って良いと思う。それがゲームの名称に出てくるのが凄いと思う。

この二つであらためて痛感したことは「我が国の英語教育で如何に単語の知識というか、語彙を（無駄に！）増やすことに重点を置いているか」かが余りにも明らかだという点だ。こんな日常会話はいうに及ばす、20年以上もアメリカ人の会社にいて毎日相互に交わす報告書の中に出てこなかったような単語を覚えさせたことが何の役に立ったかということだ。いや、無駄な力を使わせていると言っても良いだろう。高校3年の英語の教科書を読んだアメリカ人が「アメリカの国語の教科書にこんな難しい文学作品は使っていない」と叫んだことと共通する無駄なか科学的教育だと非難したい。

マスメディアの情けなさ：
今回の萩生田大臣の発言の件で、彼らは何か有意義なことを報じたか。少なくとも、民間のテストの適用をもっと真っ向から採り上げて是非を論じるべきではないのか。英語教育の改革を唱えても良いのではないか。彼らにそれが出来ないほどカタカナ語にドップリと浸かっているから、宮家邦彦氏の口を借りることしか出来ないのだ。英語をもっとまともに普及させたいのであれば「外来語ハンドブック」などは直ちにゴミ箱に捨てるべきではないのか。この広い世界の何処かにいる、まともな英語力を備えた人物にコラボを依頼して、チャンとした論陣を張ったらどうだ。

10月28日 その2 我が国とアメリカの間柄

私は親会社対子会社の関係のようだと見ていた：

先頃、アメリカ問題の専門家であると聞く田久保忠衛氏が産経紙上で「アメリカによる庇護国である」との見方を表明していた。なるほど、専門家でもそのように見ておられるのかと思って読んだ。私はこれまでに何度何度も述べてきたように、アメリカの対日輸出に注力していた大手紙パルプ・林産物メーカーの一員として、20年以上もアメリカ人が我が国をどのように評価し、看做していたかを実感してきて来た経験から言えば「我が国を保護していたという見方を否定はしないが、それよりも皮膚感覚としては子会社のように見ていた」と言えると思うのだ。

実は、私は1972年8月にM社に転進するまでは、我が国の大手紙パルプメーカーの直轄というか直系の内販会社で17年ほど国内市場向けの営業を担当してきた。回りくどいことを避ければ「子会社の社員だった」ということである。即ち、子会社とその社員とは如何なる存在かという喜びも悲しみの経験してきたということだ。私がW社に転進してから親しくさせて頂いた大手メーカーの役員から子会社の社長に出られた常に鋭い発言をされる方は「子会社の人事権は親会社に握られているので、社長だと言われても何らの権威がないのと同然でつまらない」と言われたのが非常に印象的だった。

この社長の発言が全てではないが、子会社には「親会社の庇護の下にあって経営上の危険がないことには安心感があるが、自分たちが会社の成長と発展を目指して、その発想の下に自由気ままに動き回ることはそう簡単には容認して貰えない場合もある」のだ。私が在籍した会社では社長は親会社の常務が兼務していたが、それは形だけで専任の代表取締役専務の指揮下でかなり自主的に活動できていたし、屡々言われるような親会社からの天下りの実働する役員は不在だったし、社員でも課長が1人いただけだった。

私はこの辺りまででは、我が国対アメリカの間柄にも通じる点があるのだろうと看做している。株式は当然ながら親会社がほとんどを所有し、残りをそのグループ内の他のメーカーも保有していた。即ち、親会社のグループ企業の流通部門を担う存在だったということである。そのように見ていたので、私は我が国はアメリカの重要な同盟国であると同時に子会社的な存在でもあり、親会社としてのアメリカは我が国を他国から守る条約も締結しているのかと見てきた。

これも既に述べたことがあるが、1970年代にはアメリカの企業の中には「日本の取引先がアメリカ側の意向のままに受け入れるべきだ」などと考えている幹部がいたのも事実である。そのような現代的な私が嫌う表現の「上から目線」的な姿勢もあったということだ。

私が見た限りでは親会社としてのアメリカは陰に陽に我が国を指導もしてきたし、実務面では我が国からの輸入も懐深く受け入れてきたし、経営を指導する人材も派遣してきたし、子会社を設立して雇用も増進していた。産業を発展させ成長を促進する為に特許も与えたし、ライセンスも下ろしてきたのだと看做してきた。かく申す私も本社が採用して東京に駐在させた日本支社の一員だった。即ち、保護は防衛乃至は軍事面だけではないという事だ。

では「親会社が子会社をどのように見ているか」をアメリカに転進する前に親会社の管理職から聞かされた子会社論をここに思い出してみよう。それは「親会社としては直轄の内販会社として期待するだけの市場での占有率を確保するのは当然である。その他に重要な点は折角資本金を投資したのであるから、それに見合うだけの配当（当時は8％が最低と言われたと記憶する）が出来るような利益を確実に挙げて、先ず日本銀行の再割り適格手形を発行できるように黒字を計上して配当を3期連続することである」だった。

これが親会社全体の見方というか政策であるかどうかは不詳だが、聞かされた方は「親会社という存在は無情な見方をしているものだ」と痛感させられた。極端に換言すれば「君たちは働け、そしてキチンと配当できるように利益を挙げて親会社の投資に報いよ。それだけの責任を果たせば良い」とも聞こえたのだ。私にはトランプ大統領が公約に掲げられ、何かあれば我が国との間の貿易赤字の削減を言われるのを見ていると「日本は過剰に輸出するのは不公平である。アメリカの主張を聞き入れて削減に最善の努力をするべし」と子会社に厳しく要求しておられるように聞こえてしまうのだ。

Halloweenのこぼれ話

仮装が良く似合っているじゃないか：

ハロウイーンの当日に本部にいた時のことだった。急に副社長兼事業部長と外出することになって、駐車場への近道である隣の事業部の応接セットの中を「一寸御免な」と通り抜けることにした。そこには、4人の部員がそのセットで何やら打ち合わせ中だった。勿論というか何と言うべきか、全員が普通にネクタイ着用でスーツ姿だった。それを横目で見た副社長は、“You guys look sharp in businessman’s costume.”と声をかけた。即ち「ビジネスマンの仮装が良く似合っているじゃないか」である。

彼らは“Thanks. We tired.”と応酬したが、ユーモアのセンスでは副社長の勝ちだったと思う。そして大笑いに終わり、出口に向かって急いだ。アメリカ人との会話には常にこのようなユーモアというか冗談（joke）が出てくるものなので、こういう当意即妙の表現が出てくるように馴れておかないと、中々簡単に彼らの会話の輪の中に入っていくのが難しい場合がある。因みに英語の講釈だが、「似合っている」には“look smart”もあれば“look great”なども言うようだ。余り厳密に区別して使っていなかったが、後者が「立派だ」と言いたい時に使った記憶がある。