スマホ40億人の時代。25ドル端末の破壊力！

スマホの利用者数が2018年に40億人超と現在の2倍になる見通しです。世界人口の過半が使うＩＴインフラとして、端末の汎用化も進んでいます。値段による機能の差はなくなり、1台数千円のスマホも登場してきています。激変するモバイル市場で次の主役をめぐる企業の模索が始まっています。

2月下旬にスペインのバルセロナで開かれた世界最大の携帯電話見本市「モバイル・ワールド・コングレス（ＭＷＣ）」。会場が最もどよめいたのは、非営利組織の米モジラ財団が25ドル（2500円強）のスマホ構想を披露した瞬間です。「全く新しいカテゴリーのスマホ」。液晶画面の画質は高額機よりも劣りしますが、ネットやメールの利用に問題はなく、130万画素のカメラもついています。100ドルスマホが話題となったのは前回のＭＷＣ。1年で価格は四分の一になったのです。

安さを支えるのはハードとソフト。モジラ財団のスマホ向け基本ソフト「ファイヤーフォックスＯＳ」はネット上で様々はアプリが使えます。端末は大容量メモリーなど高額部品が不要になり、通信を制御する中核半導体は中国の新興半導体メーカー、展訊通信（スプレッドトラム)が開発しました。安価な半導体を組み合わせてコストを切り詰めたのです。

スマホで出遅れたフィンランドのノキアは29ユーロ（4100円強）の「220」を発表、すぐに発売できると宣言したのです。画面のタッチ操作はできませんが基本機能は他のスマホと変わらないそうです。米マイクロソフトによる携帯端末事業買収後、ハード部門の責任者に就く予定のスティーブン・エロップ氏は「新興国で何百万もの人々がネットにつながる」と豪語しています。

100～200ドルスマホ向けの半導体を武器に、米クアルコムを猛追する台湾の半導体大手聯発科技（メディアテック）。謝清江・総経理は数千円のスマホについて「狙う市場が違う」とそっけないが、心中穏やかではないはずです。格安スマホが狙う市場は新興国にとどまりません。

ＭＭ総研の横田取締役は「先進国でも格安スマホのニーズはある」とみています。有力候補が大手携帯電話の会社から回線を借りる仮想移動体通信事業者（ＭＶＮＯ）です。月額千円程度の通信プランと組み合わせれば商機は大きい「新機種が出るたびに買い替えられるのもいい」と。

ＭＷＣでは韓国サムスン電子やソニーモバイルコミュニケーションズなどがスマホ本体と連動するウエラブル端末を発表。「今のままでは競争力を保てなくなる」。既存メ－カーは新市場にのぞみ格安スマホに対抗します。2大メーカーのサムスンと米アップルを華為技術（ファーウェイ）や中興通訊など中国の新興メーカーが脅かす構図のスマホ市場。その新興メーカーがいつ追われる立場になるかわからないほど、市場は大きく変化しているのです。