〔15.1.11.日経新聞：サイエンス面〕
クラゲが大量に発生する現象が世界各地で相次いでいる。海が突然クラゲスープのようになり、発電所をまひさせたり漁を台無しにしたりする。大発生は開発や魚の乱獲などが引き金となっていることがわかってきた。近年、日本海に押し寄せる巨大クラゲは中国の経済発展と深く関わっているとみられている。
2013年９月、バルト海に臨むスウェーデンのオスカルスハムン原子力発 . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：日曜に考える４面〕
外国為替市場で円相場はじり安の展開となりそうだ。９日発表の12月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数が25万人超の増加となり、良好な雇用情勢が続いていることを示した。日米景況感の差を意識した円売り・ドル買いが続くとみられる。市場では円相場は１ドル＝117～122円の範囲で推移するとの見方が多い。
市場では14日に発表する12月の米小売売上高に . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：日曜に考える４面〕
今週（13～16日）の日経平均株価は不安定な値動きが続きそうだ。世界の市場を動揺させている原油価格の下落が止まらず、欧州経済懸念も強い。企業業績は堅調で、日銀の上場投資信託（ＥＴＦ）買いを支えに需給は良好だが、リスク回避の動きが広がりやすい地合いが続く。海外発の材料をきっかけに値動きが荒くなる展開もありそうだ。
前週の日経平均は昨年末比で2 . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：日曜に考える２面〕
右：ミドリムシの顕微鏡写真＝ユーグレナ提供
微生物の「ミドリムシ」が飛行機の燃料になる――。ミドリムシといえば小学校の理科の授業で習った記憶しかないという人も多いだろう。実はミドリムシから抽出した油で模型の飛行機がすでに飛んでいるというのだ。灯油に比べ大幅なコスト削減が見込める燃料革命が静かに進む。
東京から飛行機の直行便で３時間半。日本 . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：企業面〕
先進国の医療費抑制、大型薬の特許切れ、後発医薬品の台頭など、新薬メーカーの事業環境は大きく変化している。肝心の新薬開発は難易度が増す。どうやって患者の期待に応える成果をあげ、経営の安定につなげていくのか。アステラス製薬の畑中好彦社長に研究開発戦略を聞いた。
――新薬開発のハードルが上がっています。
「幅広い疾患で治療薬が製品化され、残ったのは治療が難 . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：企業面〕
業績不振が続く国内航空３位のスカイマークが10日発表した2014年12月の搭乗実績は、全路線平均の搭乗率が54.5％と前年同月比5.6ポイント下落し、12月としては過去５年で最も低い水準となった。主力の羽田空港発着路線では14年６月から順次機材を大型化しているが、提供座席数の増加に見合う新規旅客を獲得できていない。
主力の羽田―福岡線では機材の大型化など . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：企業面〕
敷島製パンは主力の食パン「超熟」に初めて国産小麦を採用する。米国・カナダ産の小麦に「ゆめちから」を８％配合し、2015年春までに売り出す。国内で販売するパン用の小麦は大半を輸入に依存しており、製パン大手が食パンの主力商品に国産小麦を使うのは珍しいという。
超熟の売上高は約560億円と同社の全売上高の３割を占め、国内の食パンでトップクラス。同社は12年以降 . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：企業面〕
三井物産はブラジルと米国のオンライン学習ベンチャー２社に相次ぎ資本参加した。出資先が持つＩＴ（情報技術）を使った教育サービスのノウハウを蓄積しながら、新興国を中心に世界的に成長する教育関連市場を攻める。少子化の影響で国内の教育市場の成長は頭打ちになり、学研など教育大手が海外を開拓する動きも加速している。
三井物産がブラジルで出資したのはギーキー・デゼ . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：国際面〕
【北京＝島田学】中国新疆ウイグル自治区の人民代表大会（人代、地方議会に相当）常務委員会は10日、ウルムチ市内の公の場で、顔や体を覆うイスラム教徒の女性衣装「ブルカ」の着用を禁じる法律を可決した。中国共産党機関紙の人民日報（電子版）が伝えた。今後、同様の措置がウルムチ市以外の地方政府にも広がれば、イスラム教徒の多いウイグル族の反発が高まる可能性がある。 . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：国際面〕
５日、独ドレスデンでデモ行進する外国人排斥を訴える団体の支持者＝ロイター
【ベルリン＝赤川省吾、パリ＝竹内康雄】パリの連続テロは９日、発生から50時間あまりで実行犯３人が当局に射殺される形で幕を閉じた。だが、移民出身のイスラム過激派が多くの死傷者を出す事件を引き起こしたことで、欧州社会には深い爪痕が残った。急増する移民は経済成長をもたらす半面、文化摩 . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：国際面〕
【ワシントン＝川合智之】宇宙ベンチャーの米スペースＸ社と米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は10日、ケープカナベラル空軍基地（米フロリダ州）からロケット「ファルコン９」を打ち上げた。ロケットの再利用に向けて１段目ロケットを船上に軟着陸させる試験に初めて挑んだが、着地に失敗した。今後の試験で軟着陸に成功すれば、再び燃料を詰め、年内にも再利用ロケットの打ち上げを実現したい . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：政界面〕
旧日本長期信用銀行の破綻など金融不安が続いていた1998年10月下旬。首相、小渕恵三から津島雄二に電話が入った。「影武者としてやってほしい」。自民党税制調査会長、林義郎を補佐してくれとの要請だった。
津島は元大蔵官僚で税務分野が長かった。会長の林も蔵相を経験したが、実務は強くない。99年度税制改正は金融恐慌を防ぐ経済対策の意味もある。小渕は自派に所属 . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：総合・経済面〕
【ドバイ＝久門武史、カイロ＝押野真也】仏紙銃撃事件は国際テロ組織アルカイダ系組織の関与が濃厚になってきた。イスラム過激派では「イスラム国」が昨年来、イラク・シリアで急速に台頭しており、アルカイダがこれに触発された可能性がある。アフリカで勢力を拡大するボコ・ハラムなどを含めた過激派同士の勢力争いがテロの連鎖につながる懸念も強まっている。
「イスラ . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：１面〕
ソフトバンクやＮＴＴドコモは2015年度の国内向けの設備投資を絞り込む。スマートフォン（スマホ）で動画なども快適に見られる高速通信「ＬＴＥ」の整備が一巡した。ＫＤＤＩ（ａｕ）を含む通信大手３社の合計は１兆6550億円程度とピークだった13年度より２割弱減る。通信大手は設備投資のけん引役で、国内景気に影響する可能性もある。
すでに３社はＬＴＥの人口カバー率が . . . 本文を読む
〔15.1.11.日経新聞：１面〕
貯蓄型の生命保険の販売を止めたり保険料を上げたりする動きが広がってきた。長期金利が低下し、運用利回りを得にくくなったためだ。明治安田生命保険や第一生命保険などが一部の販売を止めたのに続いて、富国生命保険は一時払いの養老保険と定額年金保険の販売を休止する検討に入った。日本生命保険は２月に一時払い終身保険の保険料を上げる。銀行預金に代わる個人マネーの受け皿とな . . . 本文を読む