（日経10/12：科学技術面）
ＤＮＡの二重らせん構造の発見で1962年にノーベル賞を受賞したジェームズ・ワトソン博士＝写真＝は都内で日本経済新聞の取材に応じた。今年のノーベル生理学・医学賞と物理学賞に日本人の受賞が決まったことについて「日本の科学研究の質は高く、もっと受賞していないのが不思議なくらいだ」と語った。
日本の問題点としては「若手研究者に十分な権限が与えられず、意思決定に時間が . . . 本文を読む
（日経9/16：企業総合面）
トヨタ自動車が「空飛ぶクルマ」を開発するのではないかとの見方が米国を中心に広がっている。米子会社が「空飛ぶクルマのための積み重ね可能な翼」と題した特許を出願したのがきっかけだ。トヨタは「将来のモビリティー（移動手段）のためにあらゆる特許を出願しているが、すべてを実用化するわけではない」（広報部）としている。
特許出願した車の翼のイメージ
特許は北米の研究開発 . . . 本文を読む
（日経9/15：経済教室面）
〈ポイント〉
○長期的に労働者は不要になるとの警告も
○人間と機械は補完的な役割も果たし得る
○機械は答え出せても問い発する能力なし
日本の雇用の未来を考える際、少子高齢化とともに重要な視点は、技術革新の影響である。特に、オートメーション、ロボット、コンピューター、人工知能（以下、まとめて「新たな機械化」と呼ぶ）が将来の雇用にどのような影響を与えるかは経済界、 . . . 本文を読む
（日経9/13：サイエンス面）
重要な情報を盗聴から完全に守ることができる技術として注目を集める「量子暗号通信」。最初に開発されたのは、盗聴があったら検出して情報を守る方式で、実用化段階に入っているが、このほど、そもそも盗聴自体が不可能な新たな方式が登場した。通信の効率が高いなどの利点もあり、国内外で原理を検証する実験が進んでいる。
個人のプライバシーや金融情報など、他人に知られたくない . . . 本文を読む
（日経9/11：国際２面）
【セントルイス（米ミズーリ州）＝川合智之】米国防総省がシリコンバレーなどの民間企業や大学と組んだ産学官連携の研究開発に力を入れ始めた。米国を猛追するロシアや中国に対抗するのが狙いで、９日からミズーリ州セントルイスで開いた同省主催の技術展示会では民間部門と連携したロボットや無人機（ドローン）などの先進的な成果発表が相次いだ。
左：荷物を運べる動物型ロボは軍事訓 . . . 本文を読む
（日経8/27：企業総合面）
武田薬品工業など日米欧の医薬品メーカー13社は、ヒトの遺伝情報（ゲノム）を活用して薬を開発する「ゲノム創薬」で共同プロジェクトを立ち上げた。国立がん研究センターとがん患者の遺伝情報を収集し、新薬の臨床試験（治験）に活用する。日本はこれまでゲノム創薬の分野で欧米に後れを取ってきたが、治験しやすい環境が整うことで各社の新薬開発が実用化に向け大きく前進しそうだ。
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（日経8/24：科学技術面）
幅広く使われるリチウムイオン電池の電極に硫黄を採用することで電池の容量を４～５倍に増やす技術の開発が相次いでいる。硫黄は電解液に溶け出しやすいが、産業技術総合研究所は電極の金属と強く結合させることで克服した。関西大学は電極の構造を工夫し、問題を解決した。スマートフォン（スマホ）などの携帯機器を充電する頻度を大幅に減らせる見込み。電池メーカーなどと組み３～５年後の実用 . . . 本文を読む
（日経8/14：企業総合面）
製紙各社が植物由来の軽量素材であるセルロースナノファイバー（ＣＮＦ）を量産する。日本製紙が2016年度に日本初の量産ラインを稼働させる。中越パルプ工業も生産能力を10倍に引き上げる。軽くて強いＣＮＦは自動車部品の軽量化など様々な用途に使え、30年に１兆円規模の市場に育つとの期待もある。量産効果でコストが下がれば、普及に弾みがつきそうだ。
セルロースナノファイバ . . . 本文を読む
（日経7/11：企業総合面）
マツダと大阪市立大学人工光合成研究センターの天尾豊所長は10日、光エネルギーを使い液体燃料のエタノールの合成に成功したと発表した。化石燃料に頼らない自動車燃料生産に新しい道を開く成果だという。今後はさらに幅広い光を活用し効率を高める考えだ。
詳細をオランダ科学誌アプライド・カタリシスＢ・エンバイロメンタル（電子版）に掲載した。人工光合成は光エネルギーを使って水素 . . . 本文を読む
（企業面）
富士フイルムは３日、印刷後に10倍の面積まで伸ばせるインクを売り出したと発表した。プラスチックに印刷した後、凹凸を付けるなど変形させても、インクのひび割れなどが起きにくい。販売促進用のポップや看板などの立体物をきれいに印刷しやすくなる。
立体加工する製品にも印刷しやすい
折り曲げてもインクがひび割れず、高温に加熱しても劣化しにくい。金型に合わせて膨らませて成型する樹脂などに . . . 本文を読む
ソニーが新規事業の創出で新たな手法を導入する。ユニークな発想や新技術を盛り込んだ製品について、消費者に商品化の判断を仰ぐ仕組みを取り入れたインターネット専用サイトを立ち上げる。商品化を後押ししたいプロジェクトに消費者がネットで投票し、一定数に達した場合に商品として売り出す。
専用サイト「ファースト・フライト」を１日に立ち上げる。新規事業の種となるプロジェクトの内容をサイトに掲載する。消費者は . . . 本文を読む
〔15.4.7.日経新聞：科学技術面〕
情報通信研究機構とトクヤマは、強い殺菌効果のある深紫外線をこれまでの10倍の強さで出す発光ダイオード（ＬＥＤ）を開発した＝写真。2014年にノーベル物理学賞を受賞した青色ＬＥＤと同じ窒化ガリウム系材料を使った。10センチメートル四方を照らすと、わずか１秒でほとんどの雑菌が死滅するという。国内メーカーを通じ、消毒や皮膚病の治療などを想定した製品を2020 . . . 本文を読む
〔15.3.31.日経新聞：科学技術面〕
東京大学の古沢明教授とＮＴＴは、光の情報を離れた場所にある別の光に瞬時に転送する「量子テレポーテーション」の心臓部となる装置を１枚のチップ上に実現する技術を開発した。縦４ミリメートル、横26ミリメートルで、従来の１万分の１の大きさだ＝写真(上)。スーパーコンピューターを大幅に上回る計算能力の「量子コンピューター」などの実現に役立つ。
量子テレポー . . . 本文を読む
〔15.3.16.日経新聞：総合・経済面〕
特許や実用新案といったアイデアを海外に貸して稼ぐことを目指す日本。2014年の国際収支統計では知的財産の黒字は最大の１兆6950億円に上った。ただ黒字の８割程度は海外子会社との企業内取引によるものとみられ、日本の発明での稼ぎは統計上「上げ底」されているのが実態だ。本当の稼ぎを増やすには、権利保護などで知恵を絞る必要がありそうだ。 （小太刀久雄）
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〔15.3.15.日経新聞：サイエンス面〕
走行中の電気自動車にケーブルを使わずに電気を供給する「ワイヤレス（無線）給電」の新技術が日本で開発され、実用化に向けた研究が進んでいる。道路に埋め込んだ金属のシートに電気を流し、タイヤを通じて車に送る。専用インフラの整備が必要だが、大容量のバッテリーが不要になるなど電気自動車の欠点を補えるという。
2014年10月、千葉市の幕張メッセで開かれた . . . 本文を読む