（日経10/02：ニュースな科学面）
水中にすむ小さな藻から石油に代わる燃料を作り出す研究が盛んになってきた。東京五輪が開かれる2020年にはジェット燃料として使い、飛行機を飛ばす計画も進む。「藻の油」は地球温暖化を防ぐグリーンエネルギーとして新たな切り札になるだろうか。
生物資源のバイオマスは育つ段階で光合成によって二酸化炭素（ＣＯ2）を吸収するため、燃やしても大気中のＣＯ2の総量が増えな . . . 本文を読む
（日経10/02：ニュースな科学面）
原子力を学ぶ学生の数がじわじわと減っている。約８年前から改善傾向にあったが、2011年の東京電力福島第１原子力発電所の事故で再び減少に転じた。
文部科学省の資料によると、国内で原子力に関連する学科や専攻に進む学生の数は、1992年度の700人弱から約20年間で半分以下の300人程度まで落ち込んだ。
60年代前後から最先端の科学技術として理系の優秀な . . . 本文を読む
（日経9/22：１面）
【パリ＝竹内康雄】経営再建中のフランス原子力設備大手アレバと同社を支援している仏電力公社（ＥＤＦ）などが、原子炉製造を担うアレバ子会社、アレバＮＰに出資するよう三菱重工業に要請したことが21日、分かった。ＥＤＦと三菱重工は近く協議に入る。ＥＤＦは原発プラントの輸出が見込める中国の原子力事業会社にも出資を打診するもよう。三菱重工は出資の可否を慎重に検討する。
複数の関 . . . 本文を読む
（日経9/11：ニュースな科学面）
～サブタイトル～
＜西＞加圧水型、圧力上昇に余裕ある構造 ＜東＞沸騰水型、放射性物質拡散に防止策
この夏、九州電力の川内原子力発電所１号機（鹿児島県）が再稼働し、国内の原発が約２年ぶりに動き出した。これから少しずつ稼働にこぎつける原発が増える見通しだが、その動きは西日本で先行し、東日本は遅れそうだ。時期に差が出る理由は、エネルギーを作り出す原子炉の構造の違い . . . 本文を読む
（日経8/10：科学技術面）
東京電力福島第１原発事故を受け、全国の原発は段階的に停止した。民主党政権時の2012年に近畿地方の電力不足に対応して関西電力の大飯３、４号機（福井県）を例外的に再稼働させたケースがあるが、13年９月に２基が定期検査のため停止して以降は「稼働原発ゼロ」が続いている。
現状で国内にある原発は43基。再稼働を実現するには原子力規制委員会による安全審査を通過しなければ . . . 本文を読む
（日経8/4：１面）
政府は2016年秋にも愛知・三重両県沖の深層に含まれる次世代エネルギー資源「メタンハイドレート」から天然ガスを安定生産するための実験を始める。新技術で克服し、１カ月程度の安定生産に向けた技術を確立する。同海域の埋蔵量は日本の天然ガス消費量10年分と推定され、23年度以降の商業化をめざす。
メタンハイドレートは氷状の塊で、分解すると天然ガスの成分のメタンガスが得られ、「燃 . . . 本文を読む
（企業総合面）
岩谷産業は燃料電池車向けに水素を増産する。2018年度までに神奈川県に新工場を建設するほか、千葉県と山口県の既存工場で設備を増設し、生産能力を８割増やす。投資額は最大で120億円。半導体工場などで使う水素ガスの販売で岩谷産業は約７割のシェアを持つ国内最大手。燃料電池車の普及を見据えて、競合他社に先駆けて供給力を高める。
同社は水素を冷やして液体にし、貯蔵・輸送する技術が強みだ . . . 本文を読む
（政治面）
政府は藻類や木くずをもとにした航空機向けバイオ燃料を2020年の東京五輪までに商用飛行で使えるようにする。７月に日本航空や全日本空輸、ＩＨＩ、石油元売りの業界団体などと協議会を設立し、燃料の生産・供給方法を官民で整える。石油系燃料から置き換え、燃料源の多様化や二酸化炭素（ＣＯ2）排出量の削減につなげる。
バイオ燃料はトウモロコシや木くず、藻などの植物を主原料としており、ガソリンや . . . 本文を読む
〔15.4.9.日経新聞：社会１面〕
東京電力は10日、福島第１原子力発電所の原子炉にロボットを投入する。東日本大震災時の事故で溶け落ちた核燃料の取り出しに向け、手がかりを探るのが狙いだ。これまで建屋の除染などにロボットを使ってきたが、原子炉の格納容器にまで入るのは初めて。
ロボットは国際廃炉研究開発機構と日立ＧＥニュークリア・エナジーが開発した。10日と13日の２回にわけて１号機の格納 . . . 本文を読む
〔15.4.8.日経新聞：企業１面〕
東日本旅客鉄道（ＪＲ東日本）は７日、風力発電事業に参入すると発表した。新会社を４月中に設立し、秋田県など東北地方を中心に発電施設を整備する。まず2016年秋に発電能力が２千キロワットの設備を稼働させる。20年までに一般家庭６万世帯分にあたる10万キロワットの発電規模を目指す。
風力発電の開発・運営などを手掛ける新会社、ＪＲ東日本エネルギー開発（東京・港） . . . 本文を読む
〔15.4.7.日経新聞：１面〕
東芝は６日、二酸化炭素（ＣＯ2）の排出を減らせる水素エネルギー専用の研究開発拠点を開設したと発表した。2020年度にも水素の製造から発電まで手掛ける大規模システムを他社に先行して実用化する。水素関連の世界市場は50年に160兆円になるとの予測がある。米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）など世界大手の間で主導権争いが始まりそうだ。
東芝は府中事業所（東京都府 . . . 本文を読む
〔15.4.6.日経新聞：１面〕
経済産業省は2030年時点の望ましい電源構成「ベストミックス（３面きょうのことば）」について、原子力発電の比率を21～22％前後とする方向で調整に入った。太陽光などの再生可能エネルギーの割合は23～25％と原発を上回る水準にする。原子力の比率を東日本大震災前の28.6％から大きく減らし、再生エネを最大限に導入する姿勢を打ち出す。（解説総合・経済面に）
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〔15.3.31.日経新聞：経済面〕
経済産業省は30日、2030年時点の望ましい電源構成について、安定的に発電できる原子力、石炭火力、水力などで全体の６割を確保する必要があるとの考えを示した。液化天然ガス（ＬＮＧ）や石油など燃料の調達コストの高い電源への依存を減らし、電力料金の引き下げにつなげる。原子力の活用には慎重論も根強く、経産省は温暖化対策などを念頭に、比率を検討する方針だ。
経 . . . 本文を読む
〔15.3.29.日経新聞：総合・経済面〕
資金の制約などで稼働していない太陽光設備は８割に上る
三井住友ファイナンス＆リース（ＳＭＦＬ）と京セラは、太陽光発電設備の設置認定をとった中小企業などから権利を買い取り、代わりに発電する事業を始める。固定価格買い取り制度の認定が下りているのに、資金の制約などで稼働していない設備は８割に上る。今後２年以内に約300億円を投じ、10万キロワット程度の . . . 本文を読む
〔15.3.27.日経新聞：ニュースな科学面〕
水素が次世代エネルギーとして注目されている。石油などの化石燃料とは異なり、燃やしても二酸化炭素（ＣＯ2）を出さず、水などの形で身近に豊富に存在する。水素と酸素を反応させてつくった電気で駆動する燃料電池車（ＦＣＶ）や、水素ガスを燃料にしてタービンを回す発電技術など、「水素社会」の到来が現実味を増しつつある。だが、肝心の水素はどこでどのように製 . . . 本文を読む