「ＭｙＳＯＬＡＴＯアプリ」リリースへ 太陽石油、デジタルマーケティング強化

太陽石油の2024年度セールスプロモーションは、前年度に引き続き「Move」をテーマに、①モビリティ②エネルギー③DXサポート④地域活性⑤リユース・リサイクルの5分野について、ビジネスモデルの確立を目指した取り組みの深化、継続を目指す。
特にSOLATO-POSと連動したリテールアプリ「My SOLATOアプリ」（2024年度下期にリリース予定）の展開により、QRコード決済などによる給油操作の簡略化や顧客への直接アプローチなど、新規・既存顧客の囲い込みを強化するなど、特約店、販売店、SSとともに新しい価値創造を目指す。

石油通信社

変化を先読みし、エネルギー供給の責任果たす 太陽石油・山本社長、特約店と共創モデル構築

太陽石油の山本堯大社長は21日、都内で開催された同社主催の業界紙誌懇談会で挨拶し、我々を取り巻く環境の複雑さは増す一方だが、変化を先読みし、エネルギー供給を担う1社として社会的責任を果たす重要性は不変だ」と強調。「事業環境の変動に左右されずにエネルギー供給を果たすためには、既存事業を支える収益の柱を創出し、強靭なポートフォリオを構築することが求められる。当社の特徴や強みを活かしながら、特約店や取引先の皆さんとお互いの事業の発展、新たな価値の創出を目指す『共創モデル』を通じて社会への貢献を続けていきたい」と意気込みを示した。

石油通信社

若手作家の登竜門、多彩な視点で審査 出光アートアワード、作品募集を開始

出光興産はこのほど、「Idemitsu Art Award 2024」の作品募集を開始した。
同賞は、1956年に創設され、「若手作家の登竜門」に位置付けられるなど、設立当初から若手作家を対象とする公募制の美術賞として、美術界で高い評価を得ている。
グランプリの賞金（1点）は300万円、審査員賞（4点）は30万円、学生特別賞（1～2点）は10万円。このほか入選（40～50点）を設定。出品料は25歳以下の場合1点まで無料（2点目以降は有料）。
審査員は、国立国際美術館主任研究員の正路佐知子氏に加え、新たに埼玉県立近代美術館主任学芸員の大浦周氏、丸亀市猪熊弦一郎現代美術館キュレーターの竹崎瑞季氏、美術作家で広島市立大学芸術学部講師・シェル美術賞2012年審査員賞受賞の菅亮平氏が多彩な視点で独創的でエネルギーあふれる作品を審査する。
なお、受賞作品を展示する「Idemitsu Art Award展2024」は、国立新美術館で12月11日から23日まで（12月17日休館）開催予定。今回も来場者の投票によるオーディエンス賞（1点）も設定。さらに学生支援企画として、学生特別賞を設定するほか、学生は「Idemitsu Art Award展 2024」の入場料が無料になる。

石油通信社

５類移行後初のＧＷ、ガソリンは伸び悩む 高速ＳＳ販売、一般道との価格差の影響も

高速道路会社3社（NEXCO東日本・中日本・西日本）のサービスエリア・パーキングエリアにあるサービスステーション（SS）216ヵ所（前年同期216ヵ所）のゴールデンウィーク期間中＝4月26日（金）～5月6日（月）の燃料油販売実績によると、ガソリンは1万3132klで前年＝2023年4月28日（金）～5月8日（月）、西日本は4月27日（木）～5月7日（日）に比べ、16％減少している。
今年は新型コロナ5類移行後初めてのゴールデンウィークとなり、観光地ではインバウンドの回復を含めてコロナ前のような賑わいとなったが、高速道路SSでのガソリン販売はふるわなかった。本紙推計による5月上旬の国内ガソリン販売は6％減だったため、高速道路SSでの販売不振が際立っていることになる。
背景にはガソリン小売価格の高騰が考えられる。石油情報センター調べによるゴールデンウィーク期間中のレギュラーガソリン全国平均価格が174.7円なのに対し、本紙集計による高速道路SSのレギュラーガソリン平均価格は193.5円だった。

石油通信社

ＣＣＳは、脱炭素社会実現への切り札に エネルギー資源開発連盟、中原会長語る

エネルギー資源開発連盟は16日、都内で定時総会を開催し、松井透理事（三井物産専務）の副会長就任を決めた。
総会後の懇談会で中原俊也会長（JX石油開発社長）が挨拶し、「我々の使命は、エネルギー安定供給への貢献とカーボンニュートラル社会への貢献にある。日本は、先進国の中で最低のエネルギー自給率であり、ウクライナ危機や中東の地政学リスク悪化などで近年ますますエネルギー安全保障の重要性が増している」と指摘。「1973年の第1次オイルショックの際は、石油の自主開発比率はわずか8.5％だったが、上流投資の維持・拡大と官民の努力もあり、近年は天然ガスを含めて自主開発比率が40％を超えるようになっている。政府が掲げる2030年度50％以上、2040年度60％以上の目標の達成を目指していきたい」と強調した。

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