感染症診療の原則

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在宅メリット再考

2009-04-28 | 毎日いんふぇくしょん(編集部)
(ブタブタ書いているのでついに夢に出てきました!騒ぎが落ち着いたらおいしいイベリコでも食べに行こう・・)

別に今の時点で特段何かをしなくてはいけないひとはほとんどいないとおもいますので、じっくり日本の感染症対策や危機管理をおさらいしてもいいかもしれませんね。

ワクチンや抗ウイルス剤の計画・管理は特定の人たちのところで検討判断されますので、公衆衛生(こうしゅうえいせい、public health)対応をみてみましょう。

感染者(うたがい)報告が出ている国で一般の人の生活が何かかわったわけではありません。輸入であり地域拡大はないからです。

ホットゾーンのメキシコで今日の時点でやっていることは「学校を全部休校」にしていることです。
通常のインフルエンザは子供の流行抑制がカギですが、今回は若い成人での症例が(今のところ)多いようなので本当は通勤する人を減らして在宅勤務ができる人はそうしてもらう、、などではないのかなーなどとニュースを見ていて思います。

子育て中の女性社員に在宅勤務を併用して出勤回数や時間を減らす(混雑時間を避けて通勤する)取り組みは各社で採用されていますが、どの領域はそれが可能なのかを会社の管理部門が把握していればいいわけです。
緊急時にも使え、子育て中の社員も助かるのでいまのうちに準備をするというのも手です。

さて、その学校閉鎖は日本でもその気になればやれます。やれますけれども、子供が家にいるということは保護者が必要であるということです。

お母さんが家にいることになる場合、女性の多い職場(看護師とか!)では人員が減るという前提でシフトを組みます。

パンデミックマニュアルを作成した病院では、1-2つの病棟を閉鎖し、人員を集中させて対応するように想定しています。


また子供はじっとしていませんので、家の中で「何か」する必要があるわけです。

米国はPandemic対策の一環として半年分の子供向けTVプログラムをすでに備蓄(作成してストック)してあると、ある会議できいたことがあります。

米国などではもとも学校に通わせたくない親のためのホームスクーリングプログラムがたくさんありますし、インターネットで義務教育レベルの授業を受けることが可能ですから、技術応用がきくかもしれませんね。

日本も不登校が多いですし、公的な予算で義務教育e-learningプログラムを作り、このようなときに併用してもいいのかもしれません。そうすれば緊急時ではなくても平時から卒業したい人たちを支援できます。(夏休みつぶして補講!もいりません)

あとは雰囲気づくりも大切ですね。ふだんから「それくらいで休むの?」などと病人に冷たい視線を送る会社や、「あなたたけが子育てしているんじゃないのよ」とハハバッシングをしているような職場は痛い目にあうかもしれませんね。

「感染力の強い時期や症状がひどい人は自宅にいるのが当たり前」コモンセンスをつくっていけたらと思います。

(写真:SRLのご厚意で臨床検査実習をしている感染症コンサルタント)
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