警告は何故生かされないのか。

世の中には、特に日本社会の中で、世の中のあらゆる面で危険性や問題を早期に発見し注意喚起と改善を提案していても、何故これらの警告は生きないのか。

このままでは3年先、10年先、30年先は大変なことになる、とあらゆるところで警鐘を鳴らし行動してもほとんど改革されないのが歴史上当然なのでしょうか。

原発の問題、JR北海道の問題、社会保障制度の問題、特にひどいのが日本の食糧生産事業の問題。随分前から「土地を殺す化学肥料、毒をまく農薬」の問題が指摘されてきました。形だけ整った野菜、たとえばホウレンソウのビタミンCはこの20年間で半減しているとのこと。

これはごく一部、このようになると警鐘を鳴らし訴えてきた人たちがいても世間を動かすことにつながらないのが現実であり残念なことです。

いくらグローバル社会になっても私たちは日本人、日本政府に守られて生きています。ならば食糧の自給率は100％以上でなくては当然日本人として生きていくのに不安が募ります。

農業営利主義と食糧生産事業は分けて考えないと間違った方向に進んでしまいます。

自給率100％以上に行くまでは国家全体で「安心、安全な自然農法」で作られた食材を確保、生産者を支援し、農業を単に儲け事業と考える人たちと分けて対応する仕組みを作る必要があると思います。

色々お話を聞いてみると、生産者の方々は「いいものを作り、おいしい」と言ってもらえるとうれしい、とほとんどの皆さんが言われます。生産者と消費者の間に仲介人や仲介の構造があり、関係、つまり生産者と消費者の関係が壊されている現状があります。

生産物を作ってくれる人がいないと仲介人やその仕事は成り立ちません。

これからの日本の食糧生産事業は、仲介人やその制度を取り払う、ぐらいの仕組みがないと立ちいかなくなると思われます。いわゆる、生産者と消費者の直接取引です。

昔の人の警告を生かすためには大胆な発想と転換が必要です。