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TBSnews
ファイザーCEO コロナワクチン4回目接種の必要性言及
15日 8時52分
アメリカの製薬大手ファイザーのCEOは新型コロナワクチンについて、4回目の接種が必要になるという見方を示しました。
ファイザーのブーラCEOはアメリカのテレビ番組に出演し、ファイザー製のコロナワクチンについて3回目の接種後も重症化を防ぐための高い効果が期待できる一方、感染自体を予防することについてはそれほど効果がなく、長い期間持続しないことを認め、4回目の接種の必要性を示しました。
またブーラ氏はあらゆる変異株に対応するワクチンの開発だけでなく、効果が少なくとも1年間持続するワクチンをつくることに力を入れて取り組んでいると述べました。
15日 8時52分
アメリカの製薬大手ファイザーのCEOは新型コロナワクチンについて、4回目の接種が必要になるという見方を示しました。
ファイザーのブーラCEOはアメリカのテレビ番組に出演し、ファイザー製のコロナワクチンについて3回目の接種後も重症化を防ぐための高い効果が期待できる一方、感染自体を予防することについてはそれほど効果がなく、長い期間持続しないことを認め、4回目の接種の必要性を示しました。
またブーラ氏はあらゆる変異株に対応するワクチンの開発だけでなく、効果が少なくとも1年間持続するワクチンをつくることに力を入れて取り組んでいると述べました。
第６波の「コロナ死者」、３割の死因がコロナ以外…高齢者の持病悪化や老衰目立つ
2022/03/15 05:00
(読売新聞)
新型コロナウイルス感染拡大の第６波で、「コロナ死者」として公表された人のうち、直接の死因がコロナではなかったとみられる人が３割前後に上ることが、一部自治体の分析でわかった。感染者が死亡した場合、自治体は死因に関係なく「コロナ死者」として計上している。第６波は高齢の感染者がコロナ特有の肺炎などで亡くなるのではなく、持病の悪化や老衰で命を落とすケースが目立っている。
読売新聞が各自治体の公表データを集計したところ、今年１月以降のコロナ死者は全国で計７８８５人（３月１４日時点）に上り、第５波が起きた昨年８〜１０月（計３０７３人）の２・６倍となっている。
厚生労働省は、死者の数え方として、「直接の死因にはこだわらず、感染者が亡くなれば『コロナ死者』として計上してほしい」と自治体に求めている。
こうした中、第６波の２月末までに６６人が亡くなった岡山県は、医療機関が死亡診断書に記載する「直接死因」の内容を保健所が聞き取って分析した。その結果、「新型コロナウイルス」が６８％（４５人）で、残りの３２％（２１人）は、誤嚥ごえん性肺炎や老衰などだった。
昨春の第４波は直接死因がコロナとされた割合は９９％（９０人）に上り、それ以外は１％（１人）だった。
県の担当者は「従来はコロナ死と言えば、肺炎症状が悪化して呼吸困難に陥るケースなどが多かったが、第６波は少なくなっている。その一方で、感染による衰弱で持病が悪化して亡くなる『コロナ以外』の事例が急増している」と話す。
千葉県の分析では、コロナ以外の死者は第３波は１０％（２４人）だったが、第６波は２２％（３９人）だった。
大阪府では、２月２６日時点の死者７９９人のうち、コロナ以外は３９％（３１４人）に上っている。
神奈川県でも、今年１〜２月に県内の病院で亡くなった感染者３１２人（７０歳以上が９割）のうち、コロナ以外は３２％（１００人）だった。川崎市にある聖マリアンナ医科大の国島広之教授（感染症学）は「第６波で流行したオミクロン株は重症化しにくいが、高齢者や持病がある人、肥満傾向の人が感染すれば、体力の低下で死亡するリスクが高まる」と指摘する。
コロナに感染してはいるものの、「コロナ以外」で亡くなる人が増えている現状に、神奈川県の担当者は「コロナの症状が軽くても油断はできない。肺炎を進行させないための酸素投与だけでなく、持病の悪化などにもすぐ対応できるよう、リスクの高い人たちへの健康観察がより重要になる」と話している。