日本の不動産は、完全に暴落しています。
神戸市の例でみますと、中古一戸建てで、築４５年、土地面積約３０坪の物件が、４００万円でも、誰も買わない状態です。
おそらく、「２００万円以下まで値下げしたら、なんとか売れるかな…」という感じです。
何年か前に、このブログで、日本の不動産価格は暴落すると断言しましたが、当たりました。
当時のこんな大胆な予想を聞いた神戸市内の大手不動産屋の支店長は、我々にケンカを売ってきましたが、彼は、まだ、元気でいるでしょうか？
不動産屋という生物は、仲介であれば、売買した不動産の何パーセントかを手数料で受け取ることができます。
現在のように、不動産価格が暴落してしまうと、不動産屋の売り上げも激減するので、不動産屋は、不動産価格の下落を恐れるのです。
そこで、不動産屋にエールを送るため、次の予言をいたします。
不動産価格は、もっと下がります！
今後は、不要な不動産などの売買は、仲介業者を入れないで、売主と買主が直接売買するケースが増加するでしょう！
考えてみると…
不動産屋などは、この世から必要ないのです。
インターネットや行政の窓口で、いくらでも不動産情報が確認できますから、売主と買主が直接売買すれば、不動産屋に支払う高い仲介手数料は、必要なくなります。
しかし、「不動産屋を入れないと、怖い、不安だ」と思う人がいるかもしれません。
これは、むしろ反対です。
とにかく儲けたいという不動産屋が間に入ることで、消費者が、バカ高い不動産や、災害で危険な不動産を勧められ、買ってしまうことになるのです。
通常、物を買った売ったは、双方の責任であり、トラブルがあっても、不動産屋は、最初から関係ないと逃げる考えでいます。
宅建業者である不動産屋に損害を求めても、損害金の支払い能力がなかったり、倒産していたりして、消費者は損を取り返すことができないことが多いです。
また、直接、売主と買主で売買が成立する手法で、あとでその不動産に瑕疵があった場合でも、法的に対処はできます。
買主側は、目的を達成できない時は、契約解除の申し出ができます。
そして、その他、売主と買主の直接取引で、不安に思うことは、登記のことではないでしょうか。
登記変更手続きは、司法書士が行います。
これは、不動産屋が仲介していても、同じです。
もし、個人間（売主と買主の直接取引）で不動産を売買するならば、司法書士に不動産売買の契約書を作成してもらい、移転登記も行ってもらえば良いのです。
早い話、司法書士がいたら、不動産屋は必要ないのです。
消費者がマイホームや不動産を購入する時に支払った、不動産屋へのバカ高い手数料は、不動産業者を守ろうとする与党の政治家へ流れていくだけです。
こうやって、政治家たちは、儲かるのです。
消費者が不動産屋に貢いで、政治家が儲かる時代は、もう終焉です。
みなさん、賢い消費者になりましょう！
