電力の供給能力変動

水力発電の場合。

火力発電の場合。

ガス発電の場合。

PPSの場合。

これを見ると原子力発電の場合はコンスタントに発電力をカバー出来、電力変動にも対処可能な技術的理屈となる。これが稼働していない状況は不安定となりヘタすると計画停電も頻発する事にもつながる感じだ。これが分散して電力を確保しておくベストミックス論でもあるが、自然エネルギー発電など電力会社でもメガソーラー発電を行っているが単なる見せ物的な存在、僅か数%の不安定な電力など話にならない現実がある。
原発が再稼働出来ない今は、夏場に向け綱渡り的な電力系統制御をしなくてはならないだろう。代替として火力(現在8割超の比率)←これは異常な状態．．．の増強しかアテにはならない様だ。

東日本大震災によって、発電量に占める電源構成は大きく変化した。福島第１原発事故後、定期検査に入った原発の再稼働が進まず原発の割合は従来の３０％前後から直近では５％を割った。代わって火力の比率は大きく上昇し８割超に達している。
国内電力会社は昭和４８年の第１次オイルショック以降、約４０年にわたって電源構成の見直しを進めてきた。“脱石油依存”の主軸となったのが原発だ。
発電量に占める原発のウエートは昭和４８年度に２・６％しかなかったが徐々に上昇。発電時に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない原発は温暖化対策としても有効とされ、国内では３分の１超の電気が原発で発電されるまでになった。さらに液化天然ガス（ＬＮＧ）、石炭など多様な電源をバランスよく組み合わせるように発電所の建設が進められてきた。
だが、福島第１原発事故で状況は一変。定期検査に入った原発の再稼働は進まず、国内５４基の原発のうち、現在の稼働原発は東京電力柏崎刈羽原発６号機と北海道電力泊原発３号機のわずか２基。原発による発電量は、今年１月には４・３％にまで低下した。再稼働できなければ５月には全原発が停止する。

サシミのつま的な自然エネルギーなど水力他のまた他程度でホンノ数%、こんなので原発の代替など小学生が考えても判りきった事。火力発電所の比重、異常となり電気料金どんどんUPするぞ．．．我慢出来るのか日本経済持たないどうするのか。