これから、あるだろう。バレていく370

今に、NHKの特集するだろう。



「世界各国の記者で作る団体が分析を進めている「パナマ文書」。このプロジェクトに参加したＮＨＫの取材で、巨額の年金資金を消失させた「ＡＩＪ投資顧問」の元社長が租税回避地・タックスヘイブンにあるペーパー会社を悪用した株価操作などを行っていたことを認めました。パナマ文書に関連して日本人の不正行為が明らかになったのは初めてです。
各国の首脳や富裕層などの隠れた資産運用を暴いた「パナマ文書」は中米パナマの法律事務所から流出した膨大な内部データで、南ドイツ新聞が入手し、「ＩＣＩＪ＝国際調査報道ジャーナリスト連合」が世界各国の記者と連携して分析を進めています。

ＮＨＫは先月下旬からこのプロジェクトに参加し、パナマ文書を独自に調べたところ、ＩＣＩＪが日本関連として公表している個人や企業以外にも少なくとも３７０人の日本人に関する資料が見つかりました。

そして、こうした資料から投資運用会社「ＡＩＪ投資顧問」の浅川和彦元社長（６４）がイギリス領バージン諸島に２つのペーパー会社を保有していたことが分かりました。ＡＩＪは４年前、全国の年金基金から預かった年金資金などおよそ１５００億円のほとんどを運用の失敗で消失させていたことが発覚しました。浅川元社長は年金基金などに対する詐欺などの罪に問われ、ことし４月、懲役１５年の判決が確定し今月２２日に収監されました。

浅川元社長は収監される３日前、取材に応じ、保有していた２つのペーパー会社について「ＡＩＪを設立する前、外資系の証券マンだった１９９０年代半ばに上場企業の経営者などの顧客に頼まれ、香港の会計事務所を通じて購入した」と説明しました。

そのうえで「ペーパー会社は名義が隠せるので、表向きはわからない形でその口座にカネを流し、顧客の企業が上場した時に外国人が買っているように見せかけて株価を操作していた。顧客の名前は迷惑がかかるので明かせない」などと証言しました。パナマ文書に関連して日本人の不正行為が明らかになったのは初めてです。

またパナマ文書の資料には２つのペーパー会社は４年前、ＡＩＪの不正が発覚した時期に株主が別の法人名義から浅川元社長の個人名義に書き換えられたうえ、浅川元社長の逮捕の前後に閉鎖されたことが記載されています。

こうした手続きについて浅川元社長は身に覚えがないとしたうえで、ＡＩＪとの関係については「ペーパー会社を使っていたのは１０年ほど前までで関係ない。口座には今は資金は入っていない」と強調し、ＡＩＪが運用していた資金を使った不正や資産隠しは否定しました。
専門家「不正行為の温床 日本も認識を」
タックスヘイブンの問題に詳しい青山学院大学の三木義一学長は「タックスヘイブンは不正な方法で資金などの隠蔽に使われており、これがマネーロンダリングやほかの犯罪などにつながっていくことがあった。今回、その側面が日本にもあったことが見えたわけで、その意味では日本もタックスヘイブンは税金が軽くなる地域と考えるだけではなくて今のままにしておくと、犯罪の資金などが隠される可能性があると認識する必要がある。国際社会もタックスヘイブンの存在が不正な行為の温床地帯になりかねないとして、連携の中で減らしていくことが必要だ」と話していました。
明らかになった２つのペーパー会社
ＮＨＫがパナマ文書を分析したところ、ＡＩＪ投資顧問の浅川和彦元社長に関する３６点のファイルが見つかりました。この中にはペーパー会社に関する書類や、パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」が香港の仲介業者と交わしたメールなどがあります。

こうした資料から元社長がイギリス領バージン諸島に設立された「ＮＩＣ ＣＡＰＩＴＡＬ ＭＡＮＡＧＥＭＥＮＴ」（エヌアイシー キャピタルマネジメント）、「ＡＩＭ ＡＳＳＥＴ ＭＡＮＡＧＥＭＥＮＴ」（エーアイエム アセットマネジメント）という２つのペーパー会社を保有していたことが分かりました。

このうち「ＮＩＣ」社は１９９５年に「ＧＯＬＤ ＭＩＬＬＩＯＮ」（ゴールドミリオン）という別の名前で設立されていて、設立当初の資料には株主や取締役として元社長の名前はないものの香港の銀行にアメリカドルと日本円の預金口座を開いて運用を元社長が行うと記載されています。

その後、証券取引等監視委員会によるＡＩＪ投資顧問の検査が始まるおよそ３か月前、この会社のすべての株の名義が元社長個人に移されています。そして検査でＡＩＪの不正が発覚し、国会で元社長の証人喚問が行われた直後に閉鎖されていました。別の資料では元社長をこの会社の唯一の「受益者」だとしています。

一方、「ＡＩＭ」社は１９９６年に設立され、こちらも当初は別の名前で株主も元社長ではありませんでしたが、監視委員会の検査が始まったおよそ１週間後に株主の名義が元社長個人に変更され、元社長が詐欺などで逮捕された４か月後に閉鎖されていました。

この２つのペーパー会社の存在はこれまでＡＩＪ投資顧問の事件の捜査や裁判の過程では明らかになっていませんでした。
衝撃の「パナマ文書」衝撃の「パナマ文書」
「パナマ文書」は租税回避地＝タックスヘイブンに法人を設立することを主な業務にしている中米パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」から流出した顧客データです。

流出したデータは１９７７年から去年まで４０年近い事務所の活動を記録した１１５０万点に上る膨大なファイルで、その一つ一つにタックスヘイブンの法人設立に関する大量の書類や電子メール、顧客のパスポートの写しなどが含まれています。

去年、匿名の人物から南ドイツ新聞に提供され、各国の記者で作る団体「ＩＣＩＪ＝国際調査報道ジャーナリスト連合」と連携して分析が進められました。そしてことし４月、ＩＣＩＪなどの報道によって各国の首脳や富裕層らがタックスヘイブンに作ったペーパー会社を通じて金融取引を行っていたことが次々と明らかになりました。

世界各地で税の公平な負担を求める声が高まり、真相を明らかにするよう求めるデモも相次いで、アイスランドの首相やスペインの産業相が辞任に追い込まれました。こうした事態を受け、「パナマ文書」はＧ２０やＧ７などの国際会議で主要なテーマとして議論され、富裕層や多国籍企業による課税逃れを防ぐための国際的な枠組み作りが加速しています。
３７０人の日本人の情報が
ＩＣＩＪは５月、「パナマ文書」で判明したタックスヘイブンにある２１万社と関係する個人や企業の実名をホームページ上で公開しました。

この中には、日本関連として「ＪＡＰＡＮ」と分類された個人や企業の名前が４００近くあり、日本でも企業経営者や大手商社などがタックスヘイブンに法人を設立していたことが分かりました。ただ、いずれも合法的な利用だと説明していて、これまで不正行為が明らかになったケースはありませんでした。

こうしたなか、ＮＨＫは先月下旬、ＩＣＩＪによるパナマ文書プロジェクトに加わりました。そしてデータの提供を受け、独自に分析を進めたところＩＣＩＪが「ＪＡＰＡＮ」と分類した以外にも多数の日本人に関する情報が含まれていることが分かりました。

ＩＣＩＪは膨大なデータをコンピューターの分析ソフトに一定の条件を設定して機械的に分類したため、日本人であっても住所地が海外に登録されていた場合に「ＪＡＰＡＮ」に分類されなかったり、ペーパー会社の保有者として認識されていなかったりして多くの情報が埋もれたままになっていたのです。

ＮＨＫでは現在、データを１つずつ記者が手作業で調べていて、少なくとも３７０人の日本人の情報が含まれていることを新たに確認しています。ＡＩＪ投資顧問の元社長に関する資料もこうした分析作業の中で見つかりました。
３７０人の日本人の情報が
年金資金消失事件 浅川元社長は懲役１５年
ＡＩＪ投資顧問の浅川和彦元社長は、大手証券会社の支店長を務めたあと外資系の証券会社を経て独立し、２００３年（平成１５年）から年金の運用を始めました。翌年、投資運用会社を買収して、「ＡＩＪ投資顧問」を設立し、「毎年、安定して高い利益を上げている」とうたって、投資先に悩む厚生年金基金などからおよそ１５００億円の資金を集めていました。

しかし４年前、実際には運用の失敗が続き、資金がほとんど残っていなかったことが証券取引等監視委員会の検査で発覚しました。その後、元社長は巨額の損失を出していたのにうその運用実績を示して基金からおよそ２４８億円をだまし取ったなどとして、逮捕・起訴され詐欺や金融商品取引法違反の罪に問われました。

浅川元社長は詐欺の罪については無罪を主張しましたが、ことし４月、刑の上限に当たる懲役１５年の判決が確定しました。またほかの幹部などと連帯して１５６億円の追徴金を支払うよう命じられました。代理人の弁護士によりますと浅川元社長は今月２２日に収監されたということです。

この事件を契機に財政が悪化している厚生年金基金の解散を促す法律ができるなど年金制度にも大きな影響が出ました。
年金基金の被害回復につながるか
ＡＩＪ投資顧問に運用を委託していた年金基金などの加入者と受給者は８８万人余りに上っていましたが、回収できた資金はわずかで事件の影響で解散する年金基金が相次いでいます。現在、ＡＩＪを引き継いだ会社は破産手続きが進められていて、被害回復のめどは立っていません。

パナマ文書からＡＩＪの元社長が保有するペーパー会社の存在が明らかになったことについて、破産管財人の代理の弁護士は「現在、このペーパー会社を調査中で、新たな資産が見つかるなどした場合は債権者にお伝えしていきたい」と話しています。
巨額損失被害の年金基金「とにかく金を返してほしい」
長野県内にある建設会社３００社余りの従業員など６０００人以上が加入していた「長野県建設業厚生年金基金」は、当時、ＡＩＪ投資顧問におよそ６５億円の運用を委託していました。このうち回収できたのは、現時点では２億８０００万円ほどと６０億円以上の損失が出ています。

基金はことし５月に解散し、現在は精算作業に追われています。この基金の元理事長で現在は代表清算人を務める中川信幸さんがＮＨＫの取材に応じました。この中で中川さんは「浅川元社長がしたことは会員の老後の生活に関わることで、非常に憤りを覚える。汗水垂らしてためた金を持っていかれたのは非常に腹立たしいが、とにかく金を返してほしい」と話しました。

さらに「会員のために１円でも多く回収しようと必死の思いできょうまで来た」としたうえで、浅川元社長が保有していたペーパー会社について「誰が追及するのか分からないが、そこに資産が残っているなら、その中から返してほしい」と訴えました。」



370人は、税金を増やすか、財産没収がいい。
これから、いろいろ、出てくるのではないか。
低所得者だれが、正しい税金払い、消費税払い、
金を迂回しているものは、ほくそ笑む。

問題は、刑罰が、軽すぎる。
人を何人も殺すより、迂回する金のが、世界の犯罪者作るもとだ。

必要だ。

いいことだ。


「政府・与党は、８月２日に閣議決定する経済対策に盛り込む低所得者への現金給付の額を１人あたり１万５０００円にする方針を固めた。

　対象は住民税が課税されていない約２２００万人。現在、低所得者向けに行っている「簡素な給付措置」を衣替えする。

　簡素な給付措置は、消費税率が８％に引き上げられた２０１４年４月に導入された。現在は１人あたり年６０００円給付されている。１９年１０月の消費増税まで続ける予定だったが、１７年度以降はこれを取りやめ、代わりに消費増税までの２年半分を一括で給付する。１万５０００円は、１７年４月から１９年９月まで簡素な給付措置が続いた場合に受け取る額と同じだ。

　低所得者が給付金をまとめて受け取れるようにすることで、足元の消費刺激を急ぐ狙いがある。」


消費税の影響は、これからだろう。
上げた、三年後から、経済の停滞。
原因は、所得の少ない人に増税と同じ。

所得税を上げ、消費税が廃止が一番。
地方税に回すことも問題。
経済、疲弊させる、消費税。


これから、毎年、所得の少ない人に、出すことだろう。
毎年、毎年、税金が上がるも、庶民に影響する消費税が、
所得の少ない、高額な所得者には、影響もないのが、消費税である。


物は、買うのは、庶民。
高額所得者は、所得税の上がるのが、深刻。
寄付で、免税するとか、しないと、
金は、国に入らない、海外の行くものだ。

問われる、無知。

酷いものだ。
消去しないで、処分。


「高島屋は7月28日、2005年ごろに同社日本橋店で、421人分の顧客情報が流出していたことが判明したと発表した。現時点で不正利用などの被害報告はないという。

　流出したのは1999〜2004年に同店の外商部が扱っていた421人分の顧客情報。氏名や住所、電話番号、クレジットカード番号などが含まれる。2005年ごろ、元社員が顧客情報を保存した個人所有のPCを、データ消去が不十分のまま、リサイクル店に売却したことが原因という。

　すでに経済産業省、警察署には報告を終え、対象となる顧客には個別に流出経緯を説明する予定。今後は管理体制の強化に努め、再発防止に努めるとしている。」


知らないのかもしれない。
知識が。

放送あるのだろう。三億円、どこに、

知らなかった。
三億円。
誰かが、猫糞したのかもしれない。
フィリピンの誰か。




「太平洋戦争の終結を知らないまま、３０年近くフィリピンのジャングルに潜伏を続けた旧日本陸軍の元少尉、小野田寛郎さん。１９７４年、小野田さんが日本に帰国したときは、日本中が沸き立ちました。
小野田さんの帰国を巡って、日本とフィリピン政府との間で極秘の交渉が行われていたことが、外交文書から新たに分かりました。さらに、この交渉を経てフィリピン側に支払われた３億円の資金を巡って知られざる事実が浮かび上がってきました。（国際放送局 照井隆文記者、広島放送局 関根尚哉記者）
残留日本兵 小野田寛郎さん

７月２３日、日本とフィリピンは、国交正常化から６０年を迎えました。太平洋戦争末期、最も過酷な戦場の１つとなったフィリピン。日本人５０万人余りが死亡、１００万人を超すフィリピン人が犠牲になったと言われています。

当時２２歳だった小野田寛郎少尉は戦争が終わったことを信じず、３人の仲間とともに、フィリピンのジャングルに潜みました。その後、仲間を次々と失い１人で潜伏を続けていた小野田さんが祖国の土を踏んだのは、終戦から２９年たった１９７４年のことでした。

埋もれていた極秘の外交文書

日本とフィリピンの戦後史を研究している広島市立大学の永井均教授は、小野田さんの帰国に関する日本政府の極秘文書を情報公開請求で初めて入手しました。６７０枚に及ぶ外交文書です。

ＮＨＫは今回、永井教授と共同で、見つかった外交文書の分析を行いました。文書には、小野田さんの帰国を巡り、日本とフィリピン政府との間で極秘の交渉が行われていたことが記されていました。


この中には次のような記載もありました。

「小野田氏ら元日本兵により３０人が殺され、１００人が傷つけられた」
「何らかの手を打たなければ、フィリピン側の世論も納得しない」
戦争の終結を知らない残留日本兵らが、地元の住民に深刻な被害を与えていたことが公文書で初めて確認されたのです。

永井教授は「文書からは小野田元少尉の救出問題が通常の残留日本兵の扱いをはるかに超える、政治的・外交的な重要案件だったことが分かる」と話しています。

“見舞い金”は３億円に

「かかる人的、物的損害に対し、日本政府は補償する動きがあるか」
交渉の中で、フィリピン側は、被害への補償の有無を打診していました。
日本政府は１９５６年のフィリピンとの協定で、戦後賠償は解決済みとの立場でした。しかし一方で、現地の被害者や遺族たちが声を挙げ、反日世論が高まることを懸念し「見舞金」を支払う検討を始めました。

「被害者らは、損害賠償請求権を行使するおそれがある。見舞金は、請求権行使を思い止まらせる効果をもつであろう」
日本政府は、見舞い金として３億円を拠出する方針を固めていきました。

当時、フィリピンとの交渉に関わり、のちに外務事務次官を務めた竹内行夫さんは両国の将来を見据えたという日本の見舞い金の提案に、フィリピン側も理解を示したといいます。そのうえで「いろんな被害というか損害を島民の方に与えていたという事実が判明しましたので、小野田少尉の救出に多大の協力をしてくれたフィリピンに対しては感謝をしたいという日本側の誠意としてやった」と述べました。


外交文書には、見舞い金の使いみちについても書かれていました。

「フィリピン政府は、被害者や遺族に対し現金で分配し、または、福祉に貢献するプロジェクトに支出することになるだろう」
ニュース画像
資金を管理・運営するのは比日友好協会と記されていました。外交文書は、ここで終わっています。

３億円 実際の使途は

住民の被害への対応として検討が始まった３億円。実際にはどのように使われたのでしょうか。私たちは資金を管理するとされた、比日友好協会を訪ねました。


当時から協会の中心として活動し、現在は顧問を務めるベンジャミン・サンビクトーレスさんは資金は、小野田さんの帰国後に交付され、協会は日本語学校の運営や、日本への留学生の支援に充ててきたといいます。資金の使いみちについてフィリピン政府から明確な指示はなかったと言います。
「マルコス大統領は協会に金を与えれば、日本とフィリピンの関係が発展し、長年続くだろうと考えたのでしょう」と話していました。


日本側から支払われた３億円は、実際に被害に遭った住民のためには生かされなかったのでしょうか。それを確かめるため、私たちは小野田さんら残留日本兵が潜んでいたルバング島を訪ねました。


島の人々には、残留日本兵の記憶が今も刻まれていました。島民の男性は「私たちの家も田んぼも元日本兵に焼かれてしまいました恐ろしかったですよ」と話していました。

残留日本兵に家族を殺害されたという人にも取材することができました。クリスティーナ・デラクルスさんは２９歳の時、夫のシプリアーノさんを失いました。夫は釣りをしていたとき突然、撃たれたといいます。クリスティーナさんは「ある人が私を訪ねてきて、夫が教会に運ばれたと知らされました。教会で夫と対面しました。そのときはもう亡くなっていました」と当時の状況を語ってくれました。


７人の子どもがいたクリスティーナさん。夫の死後、事務員をしながら、子どもたちを育てました。日本政府から支払われた３億円の存在は聞いたこともなく、「１人で子どもたちを養って、学校に通わせました。どんなに大変でも、じっと耐えるしかなかった。今も生活は大変です」と話していました。

ルバング島の元町長も私たちの取材に対し、３億円が住民や島のために使われた事実はないと答えました。

帰国のかげで置き去りにされた歴史

外交文書と取材から浮かび上がってきた、３億円の資金を巡る知られざる事実。日本中を沸かせた元日本兵の帰国のかげに、置き去りにされてきた歴史がありました。
私たち今後はフィリピン側の外交関係者の取材も進めなぜルバング島の住民に３億円が使われなかったのか調べていくことにしています。」



日本は、金出すも、島民に対して金だろう。

解らないは、正しい、真田十勇士

どちらが、パクリでも、大河ドラマの方が、酷い内容。
何か真田丸だ。

秀吉の崩壊の姿がメインではない。




「歌舞伎俳優の中村勘九郎（３４）が主演する舞台「真田十勇士」製作発表会見が２７日、東京・麹町の日本テレビで行われ、中村をはじめ、加藤和樹（３１）、加藤雅也（５３）、篠田麻里子（３０）、浅野ゆう子（５６）ら総勢１５人のキャストが顔をそろえた。

【写真】舞台「真田十勇士」製作発表会見に登場した篠田麻里子、加藤和樹、中村勘九郎、浅野ゆう子、加藤雅也

　１４年１月から東京、大阪で上演され、勘九郎が真田幸村を支える猿飛佐助役で主演し、スピード感あふれる時代活劇として大ヒットした舞台の再演。初演と同じく脚本をマキノノゾミ氏（５６）、演出を堤幸彦氏（６０）が手掛ける映画版も同時期に公開される。

　２０日に大阪市内で同作の会見に出席した際、勘九郎が現在放送中のＮＨＫ大河ドラマ「真田丸」（日曜後８・００）への対抗心を露わにする発言をしたことでも話題となった。この発言について自ら切り出した勘九郎は「大阪という土地柄、つかみが必要だと思って、（「真田丸」の脚本の）三谷（幸喜）さんのパクリ発言をしたんですが、すぐに三谷さんから『こっちが先だ！新選組の時点で、次は真田幸村をやると言ってたんだもん！』とかわいいメールが来ました」とてん末を告白。「三谷さん、ごめんなさい」と三谷氏に謝罪しつつも「真田イヤーに乗っかって、食う勢いでやりたい」と力を込めた。

　演出の堤氏は再演ということで「映画もあいまって大ブームになると確信しております。いろいろなところに手を加えていきたい」と意気込み。出演者の面々には「一言にいうと、大変です。覚悟の上、ご参加いただきたい」とメッセージを送った。これには勘九郎も「内心凹んでます」と思わずもらし、笑わせた。「幕が開いた時からエンディングまでしゃべりっぱなし、動きっぱなし。精神的にも負けて散っていく者たちなので、終わった後の疲労度は凄い」としみじみ。「本当に監督はおかしい。毎日、日替りネタが送られてくるんです。毎日新鮮な気持ちでやるが、まあまあくだらないことが送られてくる。やるのは僕なので。今回もあるんでしょうね…」と監督のムチャぶりに苦笑いを浮かべた。

　東京公演は９月１１日から新国立劇場・中劇場にて上演される。」


真田十勇士は、違うものになるものだろうな。
昔から、語られる、物語だろう。


真田丸は、酷いドラマであり、殺していくドラマと、
何か、真田一族か、不思議でならない。
史実の違う、ただの、勝手な時代劇のドラマ。