創価・公明党をブッた斬る－4

創価学会・公明党をブッた斬る 　 藤原弘達
　　－－いま、なぜこの悪質な組織の欺瞞性を問題にするか－－
　　　　　　　…Ｓ60／10＝1985年…〈日新報道〉　￥1,000
　　　　－－－－－－(P28)－－－(以下、本文)－－－－－－－

電話盗聴事件は「邪魔ものは消せ！」の実践
◆ 仇敵・共産党のボス宮本顕治を狙え！
　十五年前の昭和四十五年、日本共産党議長・宮本顕治宅(東京・杉並区高井戸)の電話が盗聴されるという事件が起きた。宮本宅南側道路上の電柱に盗聴器がとりつけられた事件だ。共産党は事件を犯人氏名不詳のまま告訴し、電電公社(当時)も荻窪電電局長名で犯人を告発した。　しかし、警察の捜査は進展しないまま、事件は五十年に刑事事件として時効が成立する。
　この事件はその後、週刊誌に学会内部告発としてスッパ抜かれた。宮本宅盗聴事件は創価学会の犯行－－である。一方、共産党も独自に調査の結果、創価学会の犯行だとつきとめ創価学会に公開質問状を送ったが、学会側は一切の回答を拒否し、だんまりを決め込んだものだ。そして、共産党は五十五年、事件を民事裁判に提訴する。
　以後五年、六十年四月二十三日、東京地裁の判决が出た。創価学会側の全面的敗訴である。
　判决は、この事件が「刑事罰の対象となる行為」「通信の秘密、政治活動の自由、プライバシー権を侵害」した創価学会による組織的・計画的犯罪であるとして、被告・北条浩(創価学会前会長＝故人)、同・山崎正友(同会元顧問弁護士)、同・広野輝夫(同会元学生部幹部)、同・竹岡誠治(同会元副男子部長)の四人に総額百万円の支払いを命じた。
　一体なぜ、このような組織的・計画的犯罪が行なわれたのか？　そもそもは、四十五年に表面化した私の著書(『創価学会を斬る』)出版妨害に端を発した言論・出版妨害事件で、創価学会・公明党は世論のフクロ叩きにあった。そこで創価学会・公明党は、「学会、公明党批判の中心的役割を果たした共産党に対する攻撃」(判决要旨)に出てくる。つまりは、全面的報復の陰謀である。
　注目すべきは、言論・出版妨害事件で追いつめられた創価学会は四十五年五月三日、池田会長の“お詫び講演”で天下に頭を下げ、いうところの「政教分離」を約束したのだが、この盗聴事件は、その五月三日に実行されたということだ。
“お詫び講演”なるものは、坊主ざんげどころか、次なる反社会的陰謀の単なる目くらましであったのだ。こんなことを平然とやれる組織・集団が創価学会なのである。電話盗聴は、「共産党、宮本顕治ヲ狙エ」の指令一下、実行された。こういうスパイ指令は、これからも、いつ、誰を標的にして発せられるかわかつたものではない。電話盗聴事件は、創価学会のもつ黒い謀略性、陰謀集団の体質をあからさまにしてみせた。
　宮本宅電話盗聴裁判判決では、さらに六つの盗聴謀略活動を認定している。
一、日蓮正宗細井日達法主と、妙信講代表との会談盗聴
二、創価学会代表と妙信講浅井父子らとの対决討論(オフレコを約束した)の盗聴
三、妙信講に対する内部情報収集活動
四、立正佼成会に対する内部情報収集活動
五、学会と対立関係にあった松本勝弥氏に対する内部情報収集活動
六、学会批判者の拠点の一つであった妙本寺内における内部情報収集活動

　驚くベきスパイ活動の数々である。創価学会がこれほどまでにしてスパイ活動に狂奔するのは、総て、反対者、批判者に対する一種の破壊工作である。“邪魔ものは消せ”の論理、いや、彼らの場合、論理などというのは当たらない。
「ある宗派(または党派)に帰依したものの表情のうえに、多少とも傲慢のあらわれないことは稀である。狂信性を帯びるほどそうで、自己の宗派以外のものを認めず、自己を一段高いものとみなし、ある『安心』に立って他を導びこうとしたり乃至は軽蔑したりする。宗教が権力と結びつくか、権力性を帯びるときこの傾向はとくに強くなる……こういう種類の傲慢さは、他を自分と同じように改宗させてやろうというときの説得に最も端的にあらわれる」(亀井勝一郎『求道と快楽』筑摩書房・日本教養全集第十三巻)
　まさに、創価学会が七百万世帯を“強盛”な信者として駆りたてようとするものが、これだ。昭和三十年代におけるあの折伏大行進は、今もなお形をかえて続いている。彼らは、頭をさげた形をとりながら、より一層、危険かつ陰険極まる折伏活動を平然として展開しているのだ。狂信の赴くところ、邪魔ものを消すことしかないのだ。

月刊べン事件にみる汚辱の構図
◆ ヤブをつついた創価学会
　「月刊べン事件」というのがある。雑誌『月刊ペン』五十一年三、四月号に掲載された創価学会教義批判記事に始まるものだ。記事の筆者・隈部大蔵が、教義批判の『例証として、池田大作の女性スキャンダルを論評した部分をもって、事実無根、捏造記事による「悪質な名誉毀損」として宗教法人・創価学会、創価学会会長・池田大作が告訴した。いうところの「月刊ペン」裁判である。
　教義批判に関しては、もちろん、法廷で争う問題ではない。事実無根のスキャンダルに対しては、名誉回復と慰藉を要求すべきは当然である。しかし、宗教法人・創価学会会長が名誉毀損の告訴にでたのは、スキャンダルの事実無根がホントの理由であったのかどうか、まこと疑わしい。
　会長先生のスキャンダルなど、創価学会会員にとっては、歯牙にかけるに価しないデマである。
　会長先生を絶対信じている会員に“デマ”を粉砕してみせる必要など、創価学会は考えていないはずである。したがって名誉毀損告訴は、やはり隈部大蔵の口を封じるためのオドシだったとみるべきだろう。隈部大蔵は、かって公明党副委員長当時の北条浩から、創価学会・公明党批判を書いた著書の出版妨害を受けている。その時、「象はたとえアリの一匹でも全力をもって踏み潰す」と北条がすごんだことを、溝ロ敦が書いている。
　この譬えからすれば、名誉毀損の被告・隈部大蔵は、一匹のアリにすぎなかったはずだが、裁判では簡単にアリを踏み潰すまでには至らなかった。それのみか、創価学会の起こしたこの裁判沙汰は、新たにまた創価学会の悪質な裏工作を暴く証言を引き出すことにもなった。しかも、女性スキャンダルの主演者・池田大作証人出廷騒ぎにまでなったのだ。この象(創価学会)は、アリを踏み潰すために全力投球することにも、トップの命令一下、裏工作にも一生懸命になる。これまでの常套手段である。

◆ 池田スキャンダル裁判の真相
　池田大作は、世界の指導的人物とサシで語り合える、曰本を代表する英知(創価学会流の自画自讃の表現)だというのだから、女性関係スキャンダルは、池田先生にはなじまないことになる。もっとも、世界の指導的人物と語り合い、対話集を出版するなど、私をしていわしむれば、ザコのトトマジリだ。
　しかし、いずれにしても、公判で池田大作全裸シーンやら、フェラチオのあと歴然たるステテコの口紅についての証言が飛び出してきたのだから、一応は衝撃的ではあった。
　事件は、五十一年の起訴以後、一審、二審では、殆ど被告側不利のまま終始していた。象がアリを踏み潰すかにみえたものだ。五十三年(旧一審判决＝東京地裁)、五十四年(旧二審判决＝東京高裁)で、被告の隈部大蔵は「懲役十月、執行猶予一年」の有罪判决を受けた。
　ところが、五十六年四月の最高裁判决は、一、二審有罪判決を破棄、東京地裁へ差し戻しを命じた。そして、差し戻し一審判決は五十八年六月、二審は五十九年七月におりたが、現在、再び最高裁で審理中だ。
 
　山崎正友という元創価学会顧問弁護士が五十六年一月、最高裁に上申書を提出した。それによると、「月刊ペン社に池田出廷回避のため三千万円を支払った」などの裏工作が記されていた。
　①池田大作の出廷阻止、②創価学会が月刊ペン社に三千万円を示談金として支払う、といった条件である。名誉毀損で被害者の創価学会が、加害者側(月刊ペン)に示談金を支払うのだから、まこと奇々怪々、世にも不思議な話である。そして、ここにもまたまた右翼の大物・笹川良一の名が出てくる。山崎上申書が暴いた示談金の裏工作－－まさに裁判で審理続行中のそのウラで、相も変わらずコソコソといやらしいことをやっているのだ。
　裏工作はもっとさかのぼる。名誉毀損事件を告発するに当たり、公明党国会議員、都議会議員が根回し工作をやり、事件は警視庁捜査四課＝暴力事件担当の手で逮捕という経緯が伝えられる。もし、それが事実だとすれば、警視庁当局の明確な説明も聞きたいものである。国会議員、都議会議員に弱い警視庁という世情の噂、ことに警視庁の予算を左右する鈴木都政与党・公明党都議の圧力に弱いとの風説を打破する必要が、少なくとも警視庁にはあろう。名誉毀損事件が、暴力事件担当となり事情聴取即逮捕となると、これはいかにもキナ臭いのである。
　さて、先の山崎上申書だが、これが飛び出してきたのは、五十六年一月、同人が「恐喝並びに同未遂容疑」で警視庁に逮捕されてからのことである。この“造反”元創価学会・闇の帝王(池田大作の命名)が裁判にかけられることになると、隈部、山崎、池田のタグマッチ的様相を呈してくる。
  タグマッチの行方がどうなるか、それは時間をまつとして、今や創価学会はまこと“憂鬱な季節”の真只中といえる。
　この巨大集団が、今の日本においてきわめて犯罪臭ふんぷんたるいかがわしい行為を重ねながら、しかも政治、文化の領域にまでしゃしゃり出て依然としてのさばりかえっている胸クソの悪い存在であることは、まずは間違いあるまい。
　今さらのように、十六年前に起きた言論・出版妨害事件の教訓は忘れられてはならないことを痛感する。言論・出版妨害事件以来十六年、この時間の空白、事件の教訓の空洞化の意味を、事件の当事者として深刻に受け止めざるを得ないのだ。創価学会・公明党は、あの事件以後、反省するどころか、一層、悪質な企みをもつ集団となった。この本では、彼らが、今もなお如何なる謀略のシナリオを書き続けつつあるかを、追うことにする。今こそ、それが何よりも緊急必要なタイミングだと思えるからである。
　　　　　　　－－－－－－－－－(35P)－－－－－－－つづく－－