ロシア伝統の領土拡張とAFN（アメリカ軍放送）

ロシアはナチと同じ

 

ロシアのプーチン大統領は、ウクライナをナチと呼んでいますが、私はロシアの方がナチだと思います。多分、佐藤優氏を除けば、日本国民の多くはそう思っているはず。ナチの全体主義とロシアの共産主義は異なりますが、第二次大戦の頃にロシア（その頃は「ソビエト社会主義連邦共和国」つまり「ソ連」です）がやったことはナチのドイツと同じ。

 

例えば、ソ連はこういうことをやっていた。

• ソ連はフィンランドと結んでいた不可侵条約を破棄し、フィンランドに侵攻した。（「フィンランド戦争」という）　そして、フィンランドからロシアの隣接地を獲得した。

ソ連は日本との間で結んだ不可侵条約も破棄している。ソ連やその後継のロシアとの不可侵条約は信用ならない。

 

• ロシアは、ナチスドイツがポーランド西半分を占領したのに乗じて、東半分を占領した。これは、ソ連がナチスドイツと結んだ「独ソ不可侵条約」の秘密協定による。

 

南下政策は、ロシアの伝統です。ロシアは、昔から隙あれば侵攻して領地を拡大する歴史を繰り返してきた。

 

もう一つ申し添えておきますが、ロシアは隠れて世界でいろいろな工作を行っているけど、それを公に認めたことは無い（はず）。だから、ロシアの報道官や外相が否定したり、ウソを平気で言ったり、白を切ったりするけど、信用しちゃダメですよ。まさか信用する日本人などいないと思いますが。

 

社民党の昔ながらの演説内容に呆れた

 

参院選の党首の演説を聞いていたら、社民党の党首が防衛費増額反対と言っていた。そういう前に、ロシアのウクライナ侵攻反対、また日本近海のロシア軍艦航行、ロシア軍用機の領空ギリギリの飛行反対と言って欲しい。言うことが昔と同じで、現在の世界情勢に合っていないのには呆れてしまった。昔はアメリカの侵略反対と言っていれば良かったけど、今はもっと複雑だよ。こんな演説内容に誰が付いて来るかな？

 

共産党は「元共産党」に名前を変更すれば？

 

社民党が出たついでに、日本共産党について。共産党というと、ロシアや中国の共産党が思い浮かぶ人が多いと思う。日本共産党はロシアや中国の共産党と違うというかもしれないけど、日本国民の大多数は同じ類と思うはず。現在のロシアや中国の共産党のようになりたいと思う日本国民はどれだけいるのかな？　プーチンは共産党ではない（政党名は統一ロシアです）けど、共産党と変わらない。日本共産党の新政党名は「元共産党」かな？ あまり代わり映えしないけど。

 

ところで、現在の女性委員長の演説を聞いていると、前の委員長の演説の癖（「そうではありませんか」を独特のアクセントで言う）をそのまま真似をしている。こういうところが、共産党らしい。（女性委員長は、最近この癖を直している。周囲から指摘されたかな？）共産党の性格は直ぐに変わらないね。

 

バックグラウンドミュージックはAFN

 

以前、ラジオの810kHzはFEN（Far East Network極東放送）と言っていましたが、現在はAFN（American Forces Network Pacificアメリカ軍放送）です。AFNを聞けるのは、アメリカ軍が駐留している地域なので、関西では聞けません。中波で放送できるとは、さすがに駐留軍ですね。

 

と言いながら、パソコンをやっている時はAFNを聞いています。おしゃべり（ほとんど理解できませんが）があまり無く、ほとんど音楽だけなのが良い。日本のFMは音楽が多いけど、下手なしゃべりが入るので鬱陶しい。バックグラウンド音楽は自分で選曲するのも面倒なので、好き嫌いに関係なく選んでくれるのはそれなりに良い。

 

ところで、最近AFNを聞いていると、「こころハート」と歌っている男の歌手がいる。「こころ」は「ハート」だけど、なぜ同じ言葉を繰り返すのかな？

 

2025年7月6日

 

トランプはドジでタコ

トランプはドジでタコ

 

トランプは本当にドジでタコです。

ご存知のように、ドジはDOGE（発音はドージらしい）で、米政府効率化省。イーロン・マスクが実質トップだったけど、トランプと仲たがいして辞めた。そういえば、トランプが第一期目の大統領だった時も、側近で首席戦略官だったスティーブン・バノンがトランプから離れた。今回も前回と同じようなことが起きています。

タコはTACOで　Trump Always Chickens Out. 訳は「トランプはいつも怖じける」。トランプは、最初は威勢よく偉そうに喋るが、そのうち矛を収めるようになる。

最近では、こういうトランプのやり方が世界中に知れ渡ることになり、世界の人はトランプが「また言っているな」とくらいしか思わない。

 

ロサンゼルス暴動に州兵と海兵隊を派遣

 

ロスの暴動で、トランプは州兵と海兵隊を派遣したけど、派遣するほど暴動が大きくならなかった。トランプは、落選した時にトランプを支持する群衆を煽って、アメリカ政府の庁舎に突入させた張本人なのに？　きっと、自分が群衆を煽って起きた暴動を思い出して、群衆がいつか自分に向いて来るのが怖いんでしょう。

 

中国に腰砕け

 

大統領に当選する前の昨年や今年の初めは、トランプやその取り巻きは中国に強硬な姿勢を示していた。ところが、2025年3月5日のForbs誌によると、トランプは「習主席とは常にすばらしい関係を保ってきました。この先も中国とうまくやっていきたいと思います」と言ったり、「私は習主席がとても好きです。以前からずっと彼を好きでした」と誉めたりしている。

そして、中国がアメリカに強硬な姿勢をとると、「中国は素晴らしい」みたいな発言して腰砕けになってしまった。これでは、トランプの言うことを誰も本気にしない。特に、日本の保守層で嫌中派の人々はがっかりしたと思う。

この適当なことを言う不動産屋は、本当に政治家か？

 

アメリカ繁栄のビジネスモデルは崩壊

 

以前にも書きましたが、アメリカの繁栄の一つの方法は、世界中から優秀な人材を集めて科学技術を発展させたこと。ところが、トランプはこのビジネスモデルを止めようとしている。

このビジネスモデルを続けるためには、資金と緩い移民政策が必要だったけど、金が無くなってきたし、緩い移民政策も立ち行かなくなったのかもしれない。

 

やっと半年、あと3年6カ月

 

トランプは威勢のいいことをぶち上げていたけど、今のところ成果が付いてこない。関税を高くしたけど、アメリカに製造業が戻って来るのは、何時になるのやら。

また、トランプは高齢で先行きあまり時間が無い。しかも、支持率は低下傾向にある。こういう時は、問題を早く解決しようという誘惑にかられて、場合によっては軍事力に頼ることになるかもしれない。今年中に、もっといろんなことが起きる。しかし、年寄りにそれほどの忍耐力は無いので、あとは疲れて寝てしまうと思うよ。

 

2025年6月20日

 

トランプの目的は正しい、一つだけ

2025年は記憶に残る年になる

 

トランプのやっていることは、今までアメリカが繁栄していたビジネスモデルを維持できなくなったことを表していると思う。豊富な金で世界から人や技術を呼び込み、それで繁栄していたビジネスモデルが金の面で支えきれなくなった。金はまだ十分あるけど、金が回ってこない人たちの不満が溜まってしまった。

 

トランプのある目的は正しい

 

トランプは、アメリカ政府の債務を減らしたいようです。政府支出を減らし、貿易赤字を減らして、アメリカ政府の財政赤字を改善しようとしている。これは、正しい。いつまでも、赤字のままドル札をジャンジャン印刷していると、そのうちアメリカは壊れる。アメリカがどうなろうと知らんけど。我々日本人は、日本の財政赤字のほうが問題。アメリカの借金は日本より多いが、GDP比では日本の方がアメリカより大きい（悪い）。

 

日本人一人当たりの債務は1000万円

 

日本の財政赤字について、経済誌や新聞なども書いて来たし、このブログでも書いてきた。昔は「日本政府の借金を国民に割り振ると、赤ちゃんも含めて一人当たり1000万円と言われていたが、最近はこの数字あまり聞かない。余りに巨額過ぎて、怖くなったのか、実感が湧かないのか？

 

私なんか、日本政府の借金が1000兆円を越えると日本がヤバイことになると思っていたけど、現在は1200兆円も越えているが、何も起こらない。それどころか、日本政府の借金がいくらあっても「どうってことないんだよ」と言っている人（私はその人たちの名前を忘れない）がいる。

 

2017年6月19日のブログ「リフレ派の親玉の反省と懺悔は屁にもならん」参照。

 

日本の破綻は2036年

 

また私のブログ、2024年3月3日の「日本国の財政破綻は何時か？　（下）日本沈没は2036年」では、日本政府の借金が全日本国民の全貯蓄額を越える時に危機が来ると想定し、それが2036年と推測しています。そうなると、日本はギリシャのようになる。（最近のギリシャは緊縮財政が続いているけど、財政の赤字は改善しているようです）

 

アメリカ政府の累積債務

 

アメリカの政府総債務残高は、2024年で約35兆ドル（5250兆円）、純債務残高は約29兆ドル（4350兆円）と巨額です。日本の政府総債務残高は、2023年度末時点で約1200兆円とアメリカより少ないけど、対GDP比なら日本の方が大きい。

（円換算は、1ドル150円と仮定）

下の表を参照してください。日米の累積債務を対GDP比で年別に示したものです。

日米両政府の政府純債務残高（対GNP比）

 

【政府純債務残高とは】

政府総債務から一般政府が保有する金融資産(年金積立や外貨準備など)を差し引いたもの。

（図や引用は全て「世界経済のネタ帳」から）

 

日本が焦らず、トランプが焦っているのはなぜ？

 

トランプが焦ってアメリカ政府の政府純債務残高を減らそうとしているのなら、日本の方がもっと焦らなければならないはずだけど、日本国民は焦っていないし、自民党政府も焦っていない。「正常性バイアス」が効いているので、借金がいくらあっても気にならないのかな？　トランプも減税がしたいだけで、政府純債務残高を減らそうとしていないのかもしれないけど。

 

（注）「正常性バイアス」とは

正常性バイアスは、異常なことが起こった時に「大したことじゃない」と落ち着こうとする心の安定機能のようなもの（赤十字社のHPから）

 

2025年5月23日

 

トランプは韓国のマネをしている

株安とオイル安

 

トランプのおかげで世界的に株が乱高下しているが、トータルすると株安が進んでいる。日本でも株安になっており、NISAを始めた人はマイナスになっているはず。原油の指標の一つWTIは、今年1月に80ドル付近まで上昇したが、4月初めは70ドル前後をうろうろしていた。それが、トランプ関税ショック後は60ドル近辺に下落した。これは不況になり、原油の消費が減ると推測しているのかな。それでも、直近の国内ガソリン価格は値上がりしている。これは補助金がカットされたから？

 

ロシアは関税無し

 

ネットには「米トランプ政権による関税引き上げの対象は185カ国に及んだが、そのなかにロシアは含まれていない」「トランプ政権がロシアを例外扱いしたのは、ウクライナ停戦協議をめぐって関係改善を優先させた結果とみられる」という個人の意見が載っていた。

 

トランプは、無人島にも世界の最貧国にも関税をかけているのに、ロシアに関税をかけないのは異様です。この理由として、トランプが中国に対抗するためにロシアと手を組むためと主張している人がいる。私はそうではなく、トランプの個人的な不祥事のためだと固く信じています。下記ブログ参照。

2017年1月14日の「大統領閣下の噂は小説よりも奇なり」

2017年1月24日の「大統領閣下は寒い国のスパイ」

 

韓国は「日本海」を「東海」と呼ぶように、トランプはメキシコ湾をアメリカ湾と呼ぶ

 

ここからが本題。トランプは、アメリカの南側にあって、メキシコ、中米グアテマラ、キューバで囲まれたメキシコ湾をアメリカ湾と呼ぶように決めた大統領令を出した。これはアメリカだけの呼び方で、国際的に認められたものでは無い。

 

ところで、韓国は「日本海」を「東海」と名称を変更するように、国際機関に働きかけて来た。韓国は「日本海」のように、「日本」という文字が入るのが気に入らないのでしょう。韓国メディアは、数年前に国際機関が「東海」を認めたと主張していた。

 

この件について、下記のブログ参照。

2021年8月27日の「『東海』は強気、『西海』は弱気の韓国」

　このブログに、2件の参照ブログを紹介しています。

 

その後どうなったか。海上保安庁海洋情報部の「日本海の呼称について」では、国際機関は「日本海」の呼称を認めているが、韓国は「東海」という呼称を機会あるたびに求めていると書いています。

 

韓国は「日本海」を「東海」と呼ぶよう、長年国際機関にゴリ押ししてきた。この韓国の行動を真似したのか、トランプはメキシコ湾をアメリカ湾と呼ぶように要求した。

 

韓国は昔からトランプ流　一度に沢山の問題を繰り出す

 

トランプ大統領は就任以来、次から次へと多くの大統領令を出している。これは、トランプ前政権の側近だったスティーブ・バノン氏が考えたもので、「Flood Zone」と言うらしい。大統領令を短期間のうちに集中的に発動し、批判的なマスメディアや野党を混乱させて追及をかわす狙いがあるとされている。

 

韓国が日本に行った「Flood Zone」の例を挙げる。例えば、2020年2月10日の「『韓国をホワイト国に戻す』だけでは日韓関係は元に戻らない～メディアに物申す　その89～」から引用する。

 

2018年から2019年にかけて、日韓関係は悪化していた。例えば、

・韓国軍は自衛隊機にレーダーを照射した（レーダー照射は普通敵にしか行わない）

・徴用工訴訟で、韓国は新日鉄と三菱重工の資産差押えた

・韓国の慰安婦財団が解散した

などの問題が起きた。これらに加え、韓国は日本への対抗措置を次から次と繰り出した。

 

この日韓関係悪化のどさくさに紛れて韓国が行った日本への嫌がらせは、少なくとも10項目もある。

2019年8月22日「GSOMIAの破棄」⇒これはその後取り下げている

2019年8月23日「福島県産農産物の放射能検査を強化」

2019年8月25日「竹島で例年の倍の規模で軍事訓練」

2019年8月30日「輸入リサイクル廃棄物に対する放射能・重金属検査の強化」

2019年8月31日「国会議員らが竹島に上陸」

2019年9月初め「日本をホワイト国から除外」⇒これはその後取り下げている

2019年9月初め「WTOに提訴」⇒これはその後取り下げている

2019年9月6日「ソウル市、日本の戦犯企業の製品の購入自粛」

2019年9月6日「釜山市、日本の戦犯企業の製品の購入自粛」

2019年9月6日「釜山市、慰安婦像を日本総領事館付近の歩道に設置することを合法化」

 

これに対して、日本の行った韓国への対抗処置は二つしかない。

2019年7月4日に「三品目の輸出規制を強化」

2019年8月28日に「韓国をホワイト国から除外」

 

これは、韓国の「Flood Zone」戦略です。韓国の思惑通り、「韓国ダークメディア」に支配されている日本の新聞は、それほど批判しなかったし、チョロい日本の自民党政府は、傍観しているだけだった。これを見ると、トランプの「Flood Zone」戦略は効果的なことがわかる。

 

チョロい自民党は首を絞められた鶏と同じ

 

ところで、韓国の憲法裁判所は尹大統領を罷免したので、大統領選挙が6月に行われるが、反日的な野党候補の当選が有力視されている。今まで尹大統領と関係改善をやって来た自民党政府は、首を絞められた鶏と同じで、「ゲー」（首を絞められた鶏を見たことはあるが、鶏の首を絞めた時に立ち会っていないので、本当に何て泣くか知りません）と鳴くしか出来ない。

 

結局、韓国に対して行われた日本側の譲歩はそのままに、日本に対して行われた韓国側のいろいろな嫌がらせは繰り返される。昔から何回も繰り返されてきた同じ経過をたどることになりそう。同じ失態を何回も繰り返す自民党政府はやはりチョロい。旧統一教会と同じように、裏で金が回っているのかもしれない。

 

2025年4月12日

 

ヨーロッパ三題 ヨーロッパは暗くて茶色、列車はなぜ遅れる

ヨーロッパは暗い

 

イギリスで生活している日本人が、夜にレストランに入ると暗いとネットに書いていました。昔、私が会社に勤めていた頃、仕事でたまにヨーロッパ（イギリスやフランス、オランダだけです）やアメリカに出張していました。現地にいる会社の駐在員が取引先の会社の人たちを誘い、一緒にレストランに行くことがあった。このレストランの中が実に暗く、日本人なら暗すぎると思うほど暗い。足元に注意しないと階段を踏み外しそうになる。アメリカのレストランはまだ明るいが、ヨーロッパは本当に暗い。

 

ここからは私の推測です。ヨーロッパの人たちは日本人の様に黒目ではない人が多いので、あの暗さでもちゃんと見えているのではと思う。逆に、太陽が照っている明るい世界では、明るすぎるのでサングラスが必要になる。

 

欧米は大地が茶色、日本は緑が濃い

 

私が海外出張から成田に帰って来て、飛行機が空港の周囲を低空で飛んでいると、日本は緑が多くて濃いので、やっと日本に帰って来たという実感がした。出張は冬が多かったのもあると思うが、欧米は緑があっても隙間が多く、緑が薄い感じで、むしろ茶色っぽい印象でした。仕事に疲れもあって、日本の緑の多さとその濃さには感動した。日本はヨーッロッパと較べて、降水量が格段に多いんだろうなと勝手に理解した。

 

ヨーッロッパの列車はなぜ遅れる

 

ヨーッロッパと言っても、ここでは西欧の話。ネットやTVで、外国人たちが自国の列車は遅れやキャンセルが良くあり、当てにならないと言っていた。私は外国で列車に乗ったことは無いので、外国の鉄道事情について実際の詳しいことは分かりません。

 

一方で、日本は生産性が低いのに、欧米は生産性が高いとよく言われている。生産性が高ければ、鉄道も正常に運行されているのでは？と不思議に思う。

 

ところがTVなどでは、ヨーッロッパの鉄道では「車両の手当てがつかない」という理由で列車が遅れるとか、運休になったという経験を話している人がいる。鉄道で「車両の手当てがつかない」のはどうして？　そんなこと、前から分かっているだろう？　日本より生産性が高いんだろ？　運休とか列車の遅れが事前に分かっているのなら、公表しろよ！

 

もしかして、生産性が高いと言うことは、少ない人数で多くの列車を運行しているということ？　仕事が多いので、適当に手抜きして、見かけの生産性を上げているということ？　

 

バスだったら、交通状況で遅れる可能性があるのは分かるけど、鉄道は専用軌道なので時間に正確なはずなのに？　車両の運用状況もかなり前から分かっているはずなのに？　以前から分かっているのなら、公表しろよな！　それとも、運転士や車掌が突然休むので、人が足りなくなるのかな？　

 

イギリスの鉄道の運行は民営なので、イギリスの一部の鉄道の運行にJRが参加すると報道されている。どうせ参加するのなら、遅れや運休が当たり前のようなイギリスの鉄道の運行を改善して欲しい。きっと、イギリスの利用者もそれを望んでいるはずだから。他国の過去の事情もあって難しいのは分かるけど。

 

2025年2月20日