正しい食事を考える会

食が乱れている中どういう食事が正しいのかをみんなで考え、それを実践する方法を考える会にしたいと思います。

アメリカが指導した栄養学は健康食では無かったー健康食は和食だったのです

2010-07-19 | 食事教育
「学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.21」(前編) 鈴木猛夫

 アメリカの大手穀物商社であるカーギル、コンチネンタルや農業関連企業、アメリカ農務省など官民の支援を受けて1960年(昭和35年)に発足したアメリカ飼料穀物協会( 5年程前からアメリカ穀物協会と改称)の最初の大きな仕事は日本市場の開拓であった
当時アメリカでは小麦、大豆のほか飼料穀物であるトウモロコシ、ソルガム(キビ)(マイロと言った)、大麦などの過剰在庫を抱えていて何としてでも早急に諸外国に輸出する必要に迫られていた。

 日本は戦後の復興期を迎え食生活の質的向上を目指して厚生省主導の栄養改善運動が熱心に行なわれていた。その柱は粉食(パン食)奨励と共に動物性蛋白質や油脂類の摂取を勧めるという内容だった。
当時の栄養関係者はおおむね欧米流の食生活に全幅の信頼をおき、それを手本にして日本でもそのような食生活を広めることが健康増進、体位向上に寄与すると判断していた
生活にも次第にゆとりが生まれ購買力もついてきて、肉、卵、牛乳、乳製品等の欧米流の「豊か」な食生活を求める機運も生まれてきた。

当時日本は工業製品輸出を国是としていた為、その見返りに何らかの農業関連商品の輸入に迫られていた。種々の状況はアメリカ側にしてみれば日本攻略の願ってもない好機だった。日米の思惑が見事に一致し畜産物普及は一気に進むことになったのである。

学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.21」(後編) 鈴木猛夫

 アメリカ飼料穀物協会が発足した翌年には日本側もそれに応える形で社団法人日本飼料穀物協会が発足し、飼料、畜産関連の企業、団体が参加し、日米協力体制が構築された。1961年10月、アメリカ飼料穀物協会は日本飼料穀物協会と契約を交わし、日本における畜産物普及に本格的に乗り出すことになった
日本国内における肉食普及事業費の65%をアメリカ側が負担することで合意したが、その資金のほぼ全額がアメリカ農務省からのものであり、官民挙げての日本市場攻略作戦であった。
アメリカでは飼料穀物の過剰在庫が国家財政を圧迫していただけに、日本への売り込み攻勢は大規模かつ急を要するものであった。
当面の戦術として畜産物がいかにおいしく、栄養価が高いかを知ってもらう為にまず鶏卵、鶏肉、豚肉にしぼっての宣伝活動が始まった。 各種宣伝媒体を通じての啓蒙活動、栄養学校への支援、畜産農家や飼料会社の育成、さらにはその国での栄養行政にたずさわる人物を招いてアメリカ流栄養学のレクチャーをするなどして畜産物普及活動に全力を挙げた。この年、日本では畜産振興をうたった農業基本法が制定され、畜産物による栄養改善は国家目標として高く掲げられ、日本における食の欧米化はその速度を増した。


アメリカは粉食奨励、その次に肉食奨励をし、日本政府もこれに応じたのです。
それは何故か、根拠もなく食生活の質的向上を目指して厚生省主導の栄養改善運動が熱心に行なわれたのです。アメリカの栄養学と言うことで何だか難しい学問の上の食事で正しいのだろうと思われたのです。
そこに日本側の貿易事情があったのです。自動車をはじめ工業製品をアメリカに輸出し、片貿易になっていたので見返りの輸入が必要だったのです。そこで農産物が対象になったのですが、それは日本農業無視、破壊をしたのです。こう言うことはやってはいけないことだったのです。農業は大切の保護しなければならないのです。
ここから日本の食糧自給率低下が始まり米の消費量の低下が始まったのです。

そして栄養学とは何でしょう。なんのもありません。
日本の各地の食事を調べて健康で長寿な所の食はどんなものかと研究することです。
では、アメリカの食事は果たして良いのでしぃうか、・・・

研究の結果、食事と健康の関係が出てきますよね、それが学問で健康食には何が必要かどうあるべきかは世界的な食に実験が行われているのでそれをまとめてこういう食事が良いという研究結果が出てくるのです。

ではアメリカの栄養学はどうだったのでしょう。
そこから出たのはアメリカの食事は良くないと言うことでした。

脂肪が多い食事で成人病、心臓病、肥満が多い・・・そのようないけない食事、それは美味しいものですが、アメリカ人にとっても良くなかったのですが、二重三重の日本人にとっては良くないものでした。

アメリカはその良くないアメリカの食事が良い物と思っていたのでしょう。日本人も良い物と思ったのです。

後年アメリカの議会はアメリカ人の病気が食事と関係があるのではないかとアメリカ議会が考えたのです。

アメリカ上院「マクガバンレポート」1
医療費を抑えることが急務 マクガバン氏の力説 解決策は「食源病」にある
 
「理想食」とは
 医療費を抑えることが急務                      

その当時アメリカでは心臓病の死亡率が一位で、癌は二位でしたが、心臓病だけでもアメリカの経済はパンクしかねないと言われる程医療費が増大していたのであります(1977年には1180億ドル―約25兆円)が、そんな財政的危機を何とか打開しようということで、医療改革が進められたのであります。

そして、その一環として上院に「国民栄養問題アメリカ上院特別委員会」を設置し、全世界からよりすぐりの医学・栄養学者を結集して「食事(栄養)と健康・慢性疾患の関係」についての世界的規模の調査・研究が7年間の歳月と数千万ドルの国費を投入して行なわれ、5000ページに及ぶ膨大な報告がなされているのでありますが、それを「上院レポート」又は委員長の名前をとって「マクガバンレポート」とも呼んでいます。
 マクガバン氏の力説                          

アメリカがこのような膨大な調査に取り組んだ目的は経済危機を何とかしようとしてのことでありますが、調査会の委員長であるマクガバン氏によりますと、「どれほど巨額の医療費を注ぎこんでも、それで国民が少しでも健康になれればいい。しかし事態は全く逆で、このまま推移すれば、アメリカの国そのものが病気のために破産してしまうだろう」といった悲痛なまでの深刻な事態があったわけであります。
解決策は「食源病」にある                     

そして、その『上院レポート』は「心臓病をはじめとする諸々の慢性病は、肉食中心の誤った食生活がもたらした《食原病》であり、薬では治らない」と決め付け、更に「われわれはこの事実を率直に認めて、すぐさま食事の内容を改善する必要がある」として、7項目の食事改善の指針を打ち出していますが、その内容を要約しますと、高カロリー、高脂肪の食品つまり肉、乳製品、卵といった動物性食品を減らし、できるだけ精製しない穀物や野菜、果物を多く摂るようにと勧告しています。


また、この『上院レポート』を補足する形で発表されたのが『食物・栄養とガン』に関する特別委員会の中間報告ですが、そのレポートで特に注目されるのは、「タンパク質(肉)の摂取量が増えると乳ガン、子宮内膜ガン、前立腺ガン、結腸・直腸ガン、膵ガン、胃ガンなどの発生率が高まる恐れがある」として「これまでの西洋ふうな食事では脂肪とタンパク摂取量との相関関係は非常に高い」と述べています


 「理想食」とは?                             

そして最も理想的な食事は元禄時代以前の日本人の食事であることが明記されているのでありますが、元禄時代以前の食事と言いますと結局は精白しない殻類を主食とした季節の野菜や海草や小さな魚介類といった内容であります。

このレポートが発表された時、アメリカ国内は勿論、全世界にショックをもって受けとめられたのでありますが、こんな背景もありまして欧米では《日本食=健康食》といったイメージが広がり、現在では一つのブームといいますか、潮流にもなってきているのであります。

皮肉にも昔の日本の食事が世界一の食事だったのです。
その食事を、和食ををアメリカの邪な心で壊されています。

今私はそれを復活させるべきだと、「日本人にとっての正しい食事」と言うことで叫んであるのです。

その要点は食事は「ごはんと一汁三菜」で食卓を揃えること、主食、副菜、主菜の割合は3:2:1と言うこと、これが健康食の型であると考えているのです。
ー私の朝食ーごはんと一汁三菜を基本にー

栄養士の方々、アメリカの栄養学と自慢してはいけません。それは家畜用の栄養学です。家畜は肥育試験出来ますが、人間は食事の試験は出来ないので世界の中から見つけださなければ場なら無いのです。あんたが学んだアメリカ栄養学ってそれを食べたら・・・病気が増えるでしょう。そんな食事を厚労省や文科省の指導で行われているのがこの日本です。

和食を見直して下さい。


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