韓国食品メーカー「農心」の即席ラーメンの粉末スープから微量の発がん性物質「ベンゾピレン」が検出された問題をめぐり、食品医薬品安全庁（食薬庁）の李熙成（イ・ヒソン）庁長は24日、国会保健福祉委員会の国政監査で「問題の商品を検査した結果、生涯食べ続けても健康に害はないレベルと判明した」と述べた。
しかし、この問題を最初にマスコミに公開した野党・民主統合党（民主党）の李彦周（イ・オンジュ）議員が「農心が不適切な原料を使用したことには違いないのでは。なぜ商品回収などの措置を取らなかったのか」と執拗（しつよう）に追及すると、李庁長は「同感だ。是正措置を取るべきだった」と回答。食薬庁は翌25日、農心の一部ラーメンについて自主回収を命じた。当初の態度を180度変えた格好だ。
これにより、先週末から29日にかけ、農心の「ノグリラーメン」の売り上げは40％、うどん類は15％減少し、即席ラーメン市場全体の売り上げも5％落ち込んだ。韓国国内だけでなく、農心の商品を輸入する国でも回収騒動が起こるなど、波紋が広がった。
食品に問題がある場合、人体に有害だと判断した場合は、他国でも当然回収措置を取るべきだ。だが、食品分野の専門家たちは「検出量は人体に影響がないほどわずか。最初は問題ないとしていたにもかかわらず、すぐに態度を変えたのは食薬庁の過ちだ」と指摘する。野党議員の強引な追及と食薬庁の一貫性のなさが招いた、あきれた事態というわけだ。
専門家たちは、ベンゾピレンは世界保健機関（WHO）により第1級発がん性物質（グループ1）に分類されているが、日常生活でも食品などを加熱したり、揚げたりする過程で自然に生成されるため、基準値以下の摂取なら懸念する必要はないと説明する。
例えば、今回農心の即席ラーメンの粉末スープからは1個当たり0.000005マイクログラムのベンゾピレンが検出されたが、これはサムギョプサル（豚の三枚肉）を焼いて食べたときの摂取量（1日平均0.08マイクログラム）の1万6000分の1にすぎない。また、焼き魚には0.1－0.3マイクログラム、ごま油などには0.08マイクログラム（いずれも1キロ当たり）のベンゾピレンが含まれているほか、たばこの煙、車の排ガスなどにも含まれている。高麗大学のイ・グァンウォン教授（食品工学部）は「ベンゾピレンは日常生活で摂取せざるを得ない。体重60キロの成人の場合、1日に0.24－0.78マイクログラムを摂取している」と話した。
また、ソウル大の李炯周（イ・ヒョンジュ）教授（食品生命工学）は「私たちが毎日食べるコメやみそ汁にも、微量ながら有害物質が含まれている可能性があるが、基準値以下なら何も問題はなく、安心して食べられる」と指摘。梨花女子大の呉尚錫（オ・サンソク）教授（食品工学科）も「消費者にとっては、いくら微量でも有害物質が含まれていると聞けば不安になるのは当然だが、理論的に百パーセント安全な食品はない。それゆえ科学的な基準を定めているわけだが、食薬庁は自ら一貫性を失った」と批判した。漢陽女子大のシン・ソンギュン教授（食品栄養学科）は「農心も、人体に危険はなくとも不適切な原料を使用した道義的責任を取る意味で自主回収すべきだった」と指摘した。
一方、食品専門家団体の韓国食品衛生安全性学会は30日「食薬庁が国会など非専門機関の非難を受け、科学的な再検討もせずに一部商品の回収を命じ、社会的費用を発生させ、国家的損失を招いた」と批判した。29日には、食品分野の大学教授で構成された韓国食品安全研究院も、食薬庁の対応を非難する意見書を発表した。
■ベンゾピレン
食品・物質を加熱したり、いぶしたりする過程で生成される環境ホルモン。焼き肉の焦げた部分、ごま油、たばこの煙、車の排ガスなどに含まれている。WHOはベンゾピレンを第1級発がん性物質に分類しているが、専門家たちは基準値以下の摂取なら問題はないとしている。
キム・ミンチョル記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
※
１．「食品・物質を加熱したり、いぶしたりする過程で生成される環境ホルモン。焼き肉の焦げた部分、ごま油、たばこの煙、車の排ガスなどに含まれている。」と言うことは、焼き肉、焼き魚は食べない方がよいということでしょう。韓国に行って焼き肉を食べ、農心ラーメンを食べることは止めるべきでしょう。
日本領土を不正に占拠している韓国、その韓国が大好きと子供に言わせている集団もいる、そして韓国ドラマだとか、少女集団やイケメンとかなんとか、韓国男優を追い回すババタリアン、ＮＨＫやフジテレビの韓国職員による韓国番組垂れ流し、韓国宣伝・・・日本はおかしくなっていることに気付くべきだ。
２．朝鮮日報の記事を読むとこれを問題にした野党・民主統合党（民主党）の李彦周議員がおかしいと言えます。「農心が不適切な原料を使用したことには違いないのでは。なぜ商品回収などの措置を取らなかったのか」と執拗（しつよう）に追及したのです。このところを読んだら韓国に日本に対する慰安婦問題の追及に似ています。
慰安婦については軍隊相手の米春婦と言うものはどこでもあることで、軍隊相手でなくても売春婦と言うのはどこでもあることであり、近年売春婦は禁止されている国が多いのですが、韓国ではどうなっているかが分かりませんが、インターネットで見る限り韓国は世界一の売春婦の供給国くとなっているので、世界の恥ずべき国と言えるのです。
３．韓国はそう言う売春婦を例えばベトナム戦争において「朝鮮戦争にもベトナム戦争にも、従軍慰安婦を大量に送った韓国」と言う記事も有ります。
また、ベトナム人女性を暴行し子供を産ませてその養育をどうするかの問題ライダイハーン問題を抱えています。
４．日本軍隊に対して、身を売ってお金を稼がなければならない立場の人は、現在でも１0万人と言われる韓国女性売春婦いるのです。生活が苦しい時代ではもっといてもおかしくないと言えます。
５．その売春婦を軍隊が強制的に女狩り連れて行った、と言うことが問題になっています。それが慰安婦だと言うのです。
しかし、そのことに対する証拠はありません。親から売春婦にさせられた、女の子誘拐したり、不本意に女衒などによって売春婦にさせられたと言うことは多かったでしょう。
そかし、それは日本国軍として強制したものではありません。
しかし、売春婦であれ本人の意思ではない性行為を強要することではないか、そういうことが許されるのかと言われればそれはいけないことですと言うことになります。
道義的問題はないとは言えません。だから問題あるじゃないか、日本人は悪いことをしたのだと言うことがいえるのでしょうか。と言う言い方が李彦周議員の。「農心が不適切な原料を使用したことには違いないのでは」と言う言い方「女性の人権を侵す売春婦」制度は悪いことではないか」と言う、言い方に似ていると思います。そして李彦周議員の発言に対して、そうだそうだと言う意見とそんなことは問題にすべきではないという意見があるのです。
慰安婦問題についても問題にすべきではないと言う言い方と問題だと言う言い方があるのです。
日本人はいろんな意見を自由言える国ですが、作家が、弁護士が、議員が、閣僚が、アメリカにマインドコントロールによる自虐史観からか、日本が悪いことをしたと言う人たちがいます。
作家吉田清、弁護士戸塚悦朗、田嶋陽子元議員、民主党の岡崎トミ子、千葉景子、福島瑞穂議員、河野洋平・・・・達です。
その人たちは日本軍は悪いことを強制的にしたと考える主張するのです。確かにそういう理論は成り立ちますが李彦周議員の言い方と同じです。問題がないとは言えないが問題とすべきものではないのです。
そういうことを言うのなら、戦後アメリカの日本駐留に際し慰安所の設置をアメリカから要求され、それを設けたことはどう考えるのです。それを設置した日本人官僚が悪いのか、命じたＧＨＱが悪いのか。世界の常識の軍隊の慰安婦を問題にしないのか、日本だけが軍の慰安所を持ったのでしょうか、
７． マスコミが報道しない真実 従軍慰安婦の嘘 【歴史問題】
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2010年2月5日 – 従軍慰安婦の嘘 【歴史問題】. 日韓合同調査の結果、はっきりしているのは慰安婦（売春婦）は存在したが、日本軍が強制連行した証拠が何一つ存在しないこと。唯一発見された文書は昭和13年に陸軍省通達「軍慰安所従業婦等募集に関する ..
８． GHQへの慰安婦供応と在日朝鮮人 - 行政機関 - Yahoo!掲示板
messages.yahoo.co.jp › 2011年9月25日 – GHQ 7年の占領期間中に米兵に殺された者が2536人、傷害を負った者が3012人と ある。手塚治虫も街角で殴り倒されたという。 マッカーサーは日本政府に慰安婦を要求し、日本側は米兵慰安施設を つくったが、米兵が日本人女性を襲った ...
９．日本を貶めた一人 戸塚悦朗（龍谷大学法科大学院教授・国際人権法政策研究所事務局長）
今日の基地外。 【民主党】「従軍慰安婦＝性奴隷」説を発明、国連ロビー ...
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2012年8月25日 – 写真は「性奴隷」という概念を発明し国連で普及活動を行った、人権弁護士の戸塚悦朗さん。 戸塚さんは、 ... 市民が決める「慰安婦」問題の立法解決 戸塚悦朗（龍谷大学法科大学院教授・国際人権法政策研究所事務局長） · 国際人権法政策 ...
１０．朝鮮戦争にもベトナム戦争にも、従軍慰安婦を大量に送った韓国
王道日本の会 mag2 0000279511 <mailmag@mag2.com>
2012年10月01日 09:40:00
「中国・韓国との領土問題・歴史問題が、とうとう国連の舞台で応酬するという事態になってしまった。
これらの問題は、未解決のままだと今後、数十年単位で主張しあうことになる。否、中韓の性格を見ると、
半永久的な課題となるので、今一度整理したいと思う。
まず、解決が比較的容易な韓国から見て行こう。韓国とは竹島の領有問題、従軍慰安婦問題、そして日韓併合は
欧米型の植民地だったのか、それとも併合して大きな日本をつくろうとしたのかという問題がある。
このうち、日本にとって最重要なのは、従軍慰安婦問題である。なぜなら、竹島はそこで取れる魚がどちらのものかという
漁業権の問題であり、所詮、経済的利権に過ぎない。
元外務省・欧亜局長であった東郷和彦氏（現京都産業大学・世界問題研究所長）によれば、1905年の時点から、
当時の内務省は竹島領有に反対していたという。それを日露戦争遂行上の必要性から、外務省と海軍が強く主張して編入した。
韓国の歴史は、李氏朝鮮における中国への朝貢・属国化、日韓併合、戦後も朝鮮戦争をアメリカの力で切り抜けるなど、
一度も自分たちの力で国を守ることが出来なかった。その中で竹島は唯一、韓国がアメリカの反対を押し切って
自分達の領土にすることができた。つまり竹島は韓国独立の象徴というほど思い入れが強い。
日本は1998年に結ばれた日韓漁業協定の線（両国がそれぞれの管轄権を認める）が守られれば、それ以上は追求せず、
国際司法裁判所（ＩＣＪ）への提訴もやめた方が良いかも知れない。ＩＣＪへの提訴は、韓国との交渉カードの1つに使えれば
有効だが、韓国民の感情の高ぶりを考えると、かえって他の交渉を困難にするのではないかという懸念がある。
その中で日本として、どうしても譲れないのが従軍慰安婦問題である。これについては、あったと信じている日本人が結構いるので、
今一度、経緯を見ると、
問題の始まりは、日本人の吉田清治という人物が、1983年に「軍命令で済州島に行き、女子挺身隊を動員した。
若い未婚の女性や赤ん坊を抱いた母親まで連行してレイプした。私がやったんだ」と本に書いたことが始まりである。
その本が89年に韓国語に翻訳されたために問題は広がった。
しかし、韓国「済州新聞」の女性記者が済州島の住民に聞いたところ、口を揃えて「そんな事実はなかった」、
「吉田はウソをついている」とのことであった。
日本の現代史学者・秦郁彦氏が現地取材した際にも、「強制連行された慰安婦なんていない」となり、
吉田がウソをついていることが事後に判明している。
しかし、ウソが判明したのは事後のことであり、日本の弁護士や政治家が、吉田清の本を真に受けて、慰安婦発掘に動いた。
その結果、91年8月に、韓国人・金額順さんが現れ、「貧しさのために母親に40円でキーセンに売られた」、
「自分を買った義父に連れられて日本軍慰安所に行った」と話しているのを、朝日新聞・植村隆記者が
「第2次大戦の際、女子挺身隊の名で戦場に連行され、日本軍相手に売春行為・・・」と誤報したことで問題は大きくなった。
女子挺身隊とは、男子労働者が不足する中、大戦中に組織された25歳以下の勤労奉仕団体のことで慰安婦とはまったく関係がない。
工場労働に駆り出されたものだが、それがすべて従軍慰安婦と誤報されたのである。
その後、92年1月11日に朝日新聞が「慰安所、軍関与示す資料」と報道。内容は「慰安婦募集業者がトラブルを起こすから
取り締まってほしい」というものだったが、ビビった加藤紘一官房長官が、その2日後に、事実調査もせずに
「お詫びと反省」の談話を発表、さらに1月16日に宮沢喜一首相が韓国を訪問した際、時の盧泰愚大統領に、
慰安婦問題で8回も謝ってしまった。
これらの報道に疑問を持った東京基督教大学教授の西岡力氏が、宮沢総理の発言の直後に外務省・北東アジア課の
首席事務官に取材すると、完全オフレコの前提で、「慰安婦のことはこれから調べます」との答えであった。
つまり外務省は、朝日新聞の報道に対して、何も調べもせずに総理に8回も謝らせたという大失態を犯したことになる。
しかし問題は進み、93年8月の河野洋平・官房長官の時、韓国政府から、水面下で「とにかく強制を認めてくれ。
それを入れてくれたらもう外交問題にはしない」（石原信雄・元官房副長官談）とまで言われ、
本来は「慰安婦問題はありませんでした。人道的に人身売買の被害者になられた方には同情する」
と書くべきところを、外務省は「官憲等による関与もあった」と書いてしまった。
事実として韓国ではなく、インドネシアでオランダ人捕虜を数週間、売春させたことがあり、すぐに察知して止めさせ、
処分した事件があったからである。外務省や河野氏のこの妥協も、大きな禍根を残した。
さらに問題なのは、日本の戸塚悦朗という弁護士が、国連人権委員会に従軍慰安婦問題を提訴した。
彼は92年から95年までの4年間に18回も国連に出向き、ロビー活動をした。その結果、ついに国連人権委員会では、
クマラスワミというスリランカの女性が書いた特別報告書の採択までいっている。その中身は「女子挺身隊として連行された」とか、「軍隊・性奴隷の慣行である」とか、先の吉田清の文の引用の多いものとなっている。
問題は外務省の態度で、さすがにクマラスワミ報告書の採択提出される前に、40ページにわたる反論の文書を提出した。
しかし何故か採択前に突然、撤回している（おそらく自民党・政治家の介入があったのだろうが・・）。
そんなわけで日本軍の従軍慰安婦問題は、国連やアメリカでも問題視され出した。06年にはアメリカ・下院で慰安婦非難決議が
通過しているし、韓国系議員が、日本を糾弾する文章入りの慰安婦の像をアメリカの各市に建てるためのロビー活動をしている。
しかしよく考えていただきたい。韓国政府は1950〜53年までの朝鮮戦争の時、さらには1975年まで続いたベトナム戦争の時において、
米軍に大量の従軍慰安婦を送っている。
また、アメリカ・ＧＨＱが先の大戦後にやって来た時、最初の日本政府への命令が「慰安所をつくれ」であった。
日本政府は、婦女子の安全を守るために、その命令に従った。
そうした事実があるのに自分達の行為は棚に上げて、日本に対してのみ一方の言い分しか聞かずに、
「強制的な従軍慰安婦があったことを認めよ」と非難しているのは問題である。
以上のどのプロセスにおいても外務省と河野洋平ら自虐政治家の怠慢ぶり・善人ぶりが問題を大きくしている。
それぞれの段階で外務省がキチンと調べ、反論していれば問題にはならないのに、韓国の主張を政治的に飲んできたために、
歴史上の拭いがたい汚点を残している。
この点につき、東郷氏は、アメリカの下院で慰安婦非難決議が採択された当時、安倍総理が、「狭義の強制はなかった」
と言ったことに猛烈な日本パッシングが起こった。国際社会ではすでに従軍慰安婦は「人道に関する罪」として、
ナチスのホロコーストと同罪にされつつあるため、河野談話に手をつけることをせず、
謙虚な姿勢で事態の収束を図った方が良いという。
確かに囲碁でも将棋でも、捨てた方が良い局面がある。小事にこだわって大局を見失っては、より大きなものを
失う場合があるからである。
しかし、私は納得がいかない。20万人の女子挺身隊が全て従軍慰安婦だったなど、認めるわけにはいかないのである。
日本が反論すべき時期に、事実をもって反論していれば、これほど問題になることはなかったわけで、子ども達の教科書に、
また事実ではないことが載って自虐的な日本人がつくられていく。そう考えると、並行して、国民の間に定着した 自虐史観の見直しこそが課題だと考える次第である。 」３．韓国女性を抱きたかったら、日本に行けと言うことになったいるらしい。
※
韓国が問題にすべきことは現代の慰安婦問題ではないか。世界の恥ですよ。それをほっておくのでしょうか。
〇【海外事件簿】韓国は「売春輸出大国」？ 日米豪中“遠征”女性10万人超 ...
sankei.jp.msn.com/world/news/120708/kor12070807000000-n1.htm
2012年7月8日 – 韓国で売買春が社会問題化している。ソウル中心部で日本人観光客相手の売春グループが摘発されるなど規制が強まる中、若い女性が「海外旅行しながら稼げる」と日本や中国、…
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日本人向け買春紹介サイト、韓国に16種類
朝鮮日報 - 2 日前
このサイトの運営者は「韓国料亭」に分類されたある売春業者について、半裸で韓服（韓国の民族衣装）を着用した女性の写真を掲載し「韓国の伝統料理と韓服姿の女性（の性的サービス）を同時に楽しめるのがセールスポイントだ」と説明した。
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blog.livedoor.jp/the_radical_right/.../52910019.html - 2 日前 – 国外で売春をする韓国人女性１０万人以上、日本同様に米国でも社会問題に…悪質「日本人とやれる」を売りに韓国人女性登場ニューヨークで韓国人女性に売春させていたグループが摘発された。米メディアが２３日までに報じた内容によると、 ...
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