左翼は未だ「安部ガー」とは？日本人の民族性と異なる様だ。

生成ＡＩ（人工知能）を利用して作られた岸田首相の偽動画がＳＮＳ上で拡散した問題に絡み、この動画の制作者から偽動画の作り方を教わった男性が、安倍晋三・元首相や菅義偉・前首相の偽動画を作成し、ネット上に投稿していることがわかった。生成ＡＩが普及したことで、政治家の偽動画を容易に作れる状況になっていて、対策が求められそうだ。 

これらの偽動画を投稿したのは兵庫県の男性（２５）で、読売新聞の取材に対し、生成ＡＩを利用するなどして作ったことを認めた。 

岸田首相の偽動画を作った大阪府の男性（２５）がネット上に安倍氏の音声を学習させたデータを公開していて、これを利用するなどして偽動画を作ったという。安倍氏らの政治姿勢に批判的だといい、理由について「（安倍氏らに対する視聴者の）憎悪を高めるため」と話した。

全文はソース。読売新聞。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9638bfab003f640a706c9f5988a013de18e2299c

さすが左翼、共産圏張りの捏造報道を地で行っている。

なぜ、犯人の氏名や国籍を隠すのか？ヤハリマスゴミは「報道しない自由」をこんな所で行使するなよ！

「もう死んで１年以上経つのにいまだにアベガーしてる人って相当思い入れが強いんだね」との書込みに座布団3枚。

「今になっても安倍がどうのこうの言ってる奴らヤバ過ぎるだろｗ」との書込みが秀逸。日本人は例え悪人でも死ねば仏さまである、しかし中国や朝鮮半島は死んで何百年経とうと怨みを持ち続ける。

コイツら本当に日本人か？

「これかw

https://www.nicovideo.jp/watch/sm41283695」との書込みに座布団1枚。

「25才でパヨってなぁ」との書込みに座布団3枚。

「25歳だと反安倍はマイノリティだもんね 」との書込みに座布団3枚、やはり国籍の表記は法律で義務化すべきだ。違反したら第三種郵便物の指定解除で。これで選挙機関中の報道は出来なくなる。

「警察沙汰になったら逮捕拘留後に保護者付きでカウンセリング通わされるやつ」との書込みに座布団1枚。

抗菌薬の原料製造に約30年ぶりに国内回帰

中国に依存している抗菌薬の原薬製造に、国内の製薬企業が約３０年ぶりに乗り出す。手術に欠かせない抗菌薬が、経済安全保障推進法における特定重要物資に位置づけられたことを受けた対応だ。政府は今夏、二つの企業グループに対して製造設備への助成を決めており、２０２４年までに製造を開始し、３０年までに自給体制を整えることを目指す。 

抗菌薬の原薬は、特定のカビ菌による発酵で作った原材料を化学合成するなどして作る。国内企業は１９９０年代まで原薬を製造していたが、薬価の下落を受けて、製造コストを低く抑えられる中国への技術移転を進めた。現在は、ペニシリン系などの抗菌薬で、原材料のほぼ１００％を中国から輸入している。 
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0baee86ba964a754ac960fd6c8faced66dd4007e

ペニシリン系の原材料が中国製100%だったとは。これは大問題だぞ！

「民間にまかせてたら効率のみで動くんだから公社復活させろよ。」との書込みが秀逸。

「ペニシリン系が一番使うよ」との書込みに座布団1枚。

「３０年ぶり・・３０年前を振り返ると 

天安門で中国ハブの状態のなか 
自民親中派内閣時代に抗菌薬工場を中国に作った 
（歴史を知れべれば経緯が見えてくるねぇ」との書込みに座布団3枚。故鄧小平に配慮した日本。

「中途半端に抗生剤だしすぎて梅毒も抗生剤耐性のものが増えてるんだが？ 

抗生剤を店でかえるインドは抗生剤耐性だらけ」との書込みに座布団1枚。

「戦争が始まれば大量の使用が考えられる薬剤 

自国生産は必須だな」との書込みに座布団3枚。

米国各地で韓国人グループが売春で逮捕

米国各地で専門職従事者を対象に売春を斡旋してきた韓国人グループが現地捜査当局に摘発された。 

米マサチューセッツ州連邦検事室は売春に関連した強要などの疑いなどでマサチューセッツ州に居住する韓国人のイ容疑者（４１）と留学生のイ容疑者（３０）ら３人を逮捕し、起訴したと８日（現地時間）、明らかにした。 

連邦検察によると、イ容疑者らは２０２０年７月から最近までマサチューセッツ州、バージニア州、カリフォルニア州などで売春場所を運営し、韓国などアジア系女性を連れてきて売春を強要、誘導した疑い。 

売春場所はマサチューセッツ州ケンブリッジ、ウォータータウン、バージニア州フェアファックス、タイソンズ、カリフォルニア州トーランスなどで韓国系が多数居住する地域。 

イ容疑者らは売春女性の航空便を調整し、女性たちが米国に滞在する期間、売春場所で宿泊できるようにしたと、連邦検事室は説明した。 

顧客はインターネットホームページなどで募集した。顧客名簿には選出職の公務員をはじめ、情報技術（ＩＴ）企業や製薬会社の役員、軍将校、教授、弁護士、会計士など高位層・専門職が多数含まれていたことが分かった。 

マサチューセッツ州のジョシュア・リビー検事長職務代行は「買春者はオンラインで身分証の写真と職場情報、クレジットカード情報を提供しなければならず、毎月会員費も出していた」と伝えた。買春者に対する捜査は現在進行中だと連邦検事室は明らかにした。 

https://news.yahoo.co.jp/articles/1af829b97d141f9b901318016a0405b614a226de 

戦後も女衒に在日韓国人が多かった事は有名な事実。左翼系マスゴミは触れたがらないが、ヤハリ同胞は追及し辛いのだろう。

「朝鮮人として当たり前の行動」との書込みに座布団1枚。

「国策」との書込みが秀逸。

「後の従軍慰安婦である」との書込みに座布団1枚。

「さすが世界一の売春婦の輸出国だな」との書込みに座布団3枚。

「捕まったらアイムザパニーズって叫ぶんだろwww」との書込みに座布団1枚、本当に迷惑な話だ。

「売春は国技」との書込みが秀逸。