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プーチン守護霊が本心を語る 「NATO軍とゼレンスキーの出方次第では、全面攻撃します」 日本は米欧追従の盲目的な外交から抜け出す時

2022年04月18日 05時47分26秒 | 日記

プーチン守護霊が本心を語る 「NATO軍とゼレンスキーの出方次第では、全面攻撃します」 日本は米欧追従の盲目的な外交から抜け出す時

<picture>プーチン守護霊が本心を語る 「NATO軍とゼレンスキーの出方次第では、全面攻撃します」 日本は米欧追従の盲目的な外交から抜け出す時</picture>

 
2014年の式典で、広島への原爆投下の映像を観たプーチン大統領は十字を切った(画像はYouTubeより)。

ロシア・ウクライナ問題を、テレビや新聞で目にしない日はない。悲しいニュースばかりだが、その多くは、ウクライナ側やゼレンスキー大統領の発表、ロシアを敵視する米欧側からの発信をベースにしたものであることは知っておく必要がある。

 

そうした中、大川隆法・幸福の科学総裁の元に、ロシアのプーチン大統領の守護霊が現れ、マスコミ報道では分からない「本心」を語った。

 

この霊言は17日より、「ロシアの覚悟─プーチン大統領の守護霊メッセージ─」と題して、幸福の科学の支部・精舎などで開示されている(文末に問い合わせ先)。

 

 

「日本は嫌いではない。首相だけの問題と思っている」

ウクライナ情勢に対し、岸田首相は、日本としての価値判断を放棄したかのように、盲目的に米欧に追従。ゼレンスキー大統領に求められるがまま、防弾チョッキやヘルメットなどの自衛隊の装備品を、自衛隊の輸送機で送り届けている。

 

こうした日本の姿は、ロシアの目には「非友好国」「紛争当事国」として映っている。岸田首相がそう認識しているか否かにかかわらず、日本はもうこの戦いに「参戦」しているのだ。

 

しかし、現れたプーチン氏の守護霊は、国防意識の低い日本への警告にもなっているだろうということを言外に匂わせながら、「私はまだ、そんなに日本が嫌いなわけじゃないので。やっぱり、あの首相だけの問題と思っている」と語り、最終的には日本を助けるようにすると話した。

 

ロシア嫌いの人には、にわかに信じられないかもしれない。

 

だが、2014年6月、フランスで行われた、先の大戦で連合軍の勝利を決定づけたノルマンディー上陸作戦の70周年を祝う式典における、プーチン氏の振る舞いを覚えておきたい。式典会場のスクリーンに広島の原爆投下の映像が大写しになった際、オバマ米大統領(当時)はガムを噛みながら拍手をする一方、プーチン氏は死者を悼むように胸の前で十字を切った(冒頭の写真)。

 

 

「NATO軍とゼレンスキーの出方次第では、全面攻撃します」

また、霊言でプーチン守護霊は、ロシア軍はまだ全力を出していないと断った上で、「NATO軍とゼレンスキーの出方次第では、もう全面攻撃しますから、これで終わりと思ったら困るんですよ」という覚悟を示し、「ロシア劣勢」を伝える米欧やマスコミのプロパガンダ(政治宣伝)をけん制した。

 

こうした発言を前提にすると、ある意味、ロシアは「横綱相撲」を取っていると言える。ここで考えなければいけないことは、米欧側が兵器供与などの軍事支援を続け、ウクライナが抵抗すればするほどロシアの本気度が増していき、戦闘は長引き、ウクライナ国民の被害も大きくなる、ということだ。

 

 

「民主主義は神ではない」

終盤、プーチン守護霊は、「民主主義は神じゃないので。間違えてはいけない。イギリスの首相も、アメリカの大統領も、みんな、ウクライナの大統領と、もう同僚みたいな気持ちでやっているから。ちょっとあの演技力は危険です」と苦言を呈した。

 

現代の民主主義は、マスコミ報道に大きく影響されているが、そのマスコミが誤った方向に国民を誘導した場合、一体、誰が責任を取るというのか。

 

今回の霊言に先立ち、ウクライナへの軍事作戦開始直前の2月下旬に行われたプーチン守護霊霊言の際、事前解説で、大川総裁はこう指摘していた。「恐るべきは、ロシア、中国、北朝鮮、イラン、パキスタン、あとはヨーロッパの一部のどこかの国あたりがつながっていって、世界が二分されて対決姿勢になることで、それはかなり大きい問題になるであろう」(『ウクライナ侵攻とプーチン大統領の本心』所収)。

 

世界を二分するような大戦へと発展させないためにも、今、私たちは、未知の世界の「声」に真摯に耳を傾けなければいけない。

 

上記は霊言のごく一部であり、他にも以下のような論点が語られた。

  • バイデン米大統領の本質を見抜けない国際社会を嘆く
  • ウクライナが、EU・NATOに加盟することの意味
  • プーチン守護霊が作戦目的として考える「最低、必要な所」とは?
  • バイデン氏がロシアを敵に回すことで隠したいこと
  • プーチン守護霊が語る「いざという時の覚悟」
  • そのうち中国が言い出すこと、とは?
  • プーチン守護霊がうれしかったこと、とは?

 

 

ここに紹介したのは霊言のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火~金/10:00~20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00~18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

http://map.happy-science.jp/まで。

 

 

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いずれも幸福の科学出版 大川隆法著

 

【関連記事】

2022年3月11日付本欄 ゼレンスキー大統領の守護霊がその本心を語る 日本はウクライナの中立化とロシアと良好な関係を築ける大統領の選出を勧めるべき

https://the-liberty.com/article/19309/

 

2022年2月25日付本欄 プーチン大統領の守護霊が、ウクライナ攻撃の本音を語る 霊言「ウクライナ侵攻とプーチン大統領の本心」が開示

https://the-liberty.com/article/19274/


ウクライナの生物兵器研究所に ハンター・バイデンが関与した証拠が明らかに

2022年04月18日 05時45分21秒 | 日記

ウクライナの生物兵器研究所に ハンター・バイデンが関与した証拠が明らかに

<picture>ウクライナの生物兵器研究所に ハンター・バイデンが関与した証拠が明らかに</picture>

 
バイデン米大統領の息子であるハンター・バイデン氏。
Center for Strategic & International Studies, CC BY 3.0
<https://creativecommons.org/licenses/by/3.0>, via Wikimedia Commons

 

2020年10月に「地獄からのラップトップ」をスクープ報道していたニューヨーク・ポスト紙が、ハンター疑惑をめぐる新たな展開を続報している。以下の記事では、ハンターがウクライナの生物兵器研究所に関与していた事実が取り上げられている。それは、「ロシアのプロパガンダ」ではない、まぎれもない真実だ。ニューヨーク・ポスト紙が入手していたEメールが、その証拠となっている。ハンター疑惑は、ウクライナ紛争をめぐる問題ともつながる様相を見せている。

(幸福の科学国際政治局長 藤井幹久)

 

 

Eメールによると、ハンター・バイデンはウクライナの生物学研究所の受託企業のために資金獲得を支援していた(ニューヨーク・ポスト紙記事)

ニューヨーク・ポスト紙が確認したEメールによると、バイデン大統領の息子ハンターが、「ウクライナの生物学研究所のための……資金提供に(関わっていた)」とのロシアの主張は、事実に基づいている。

 

ハンター・バイデンの破廉恥なラップトップにあった大量のEメールから、カリフォルニア州の防衛関連の受託企業が、ウクライナで致死性のある病気や生物兵器の研究をすることについて、ハンターが支援する役割を果たしていたことが判明した。このラップトップの存在については、2020年10月にニューヨーク・ポスト紙が独占スクープしていた。

 

ロシア政府は、2月からの隣国への一方的な侵攻を正当化する理由として、ウクライナにアメリカの秘密の生物兵器研究所が存在していると主張している。さらに3月24日には、生物兵器の製造は、バイデン家からの要請によるものだったと非難している。

 

 

「ロシアのプロパガンダ」ではない真実

ロシアの国営メディアによると、ロシア下院のヴャチェスラフ・ヴォロジン議長は、「ジョー・バイデン大統領本人が、ウクライナでの生物学研究所の設置に関与している」と述べた。また、「息子のハンター・バイデンが運営する投資ファンドは、アメリカの生物兵器開発プログラムの研究と実施のために資金提供していた。父親であり、大統領であるジョー・バイデンが、こうした活動を把握していたことは明らかだ」と述べて、ホワイトハウスによる説明と、米国議会での調査を求めた。

 

米情報当局は、こうしたロシアの主張を、戦争プロパガンダだとして否定した。そして、ウクライナにおける病原体研究のための生物学研究所のネットワークは、秘密のものではなく、公式に米国政府からの資金提供を受けていたものだと説明している。

 

しかし、ハンターの投資ファンドが、ウクライナの生物学研究プロジェクトのために、資金集めを支援していたとの、ロシアからの新たな主張は正しい。(その証拠となるのは)ニューヨーク・ポスト紙が最初に入手して、3月25日にデイリーメール紙が報道した、ウクライナでの取引に関するハンターのEメールだ。

 

 

関与を示す証拠メールが明らかに

(ハンターの投資ファンドである)ローゼント・セネカ・テクノロジーズ・パートナーズは、サンフランシスコの病原体研究を行う企業のメタバイオタ社に50万ドルを投資していた。また、ゴールドマン・サックスなどの企業を通じて、数百万ドル以上を調達していた。以上は、ジョー・バイデンが大統領選に立候補した2019年4月に、デラウェア州のPC修理店に捨て置かれたパソコンから発見されたEメールによる。

 

Eメールによると、ハンターは、ウクライナの生物学研究所での「科学プロジェクト」のために、自身が役員を務めるウクライナのガス企業ブリスマ社の幹部らに、メタバイオタ社を紹介していた。また、2014年にメタバイオタ社幹部から、当時の副大統領の息子に宛てたEメールでは、同社は「ウクライナをロシアから経済的、文化的に自立させる」ことができると記されていた。

 

2014年4月に、メタバイオタ社のメアリー・グッチエリ副社長はハンター宛てのEメールで、ウクライナでの同社の研究に関連して、地政学的な問題について記していた。ロシアの侵攻によるクリミア併合から、2カ月後のことだった。「お約束のとおり、添付にて文書をご用意しました。メタバイオタ社の概要や、ウクライナでの業務のほか、私たちのチーム、ネットワーク、コンセプトをどのように活用すれば、ウクライナがロシアから経済的、文化的に自立して、欧米社会と持続的に統合できるのかについてのものです」と記されていた。

 

 

米国政府も関与していたのか

その数日後に、ブリスマ社顧問のヴァディム・ポザルスキーからハンター宛てのEメールでは、「『サイエンス・ウクライナ』と称するプロジェクト」について記されていた。「メタバイオタ社は、国防総省の主要な受託業者であるB&V社[エンジニアリング企業のブラック&ビーチ社]の下請け会社だと理解しています」「メタバイオタ社は、ウクライナでどのようなパートナーシップを求めているでしょうか?」と記されていた。

 

政府の支出記録によると、2014年に、米国政府はメタバイオタ社に2390万ドルの契約を与えていた。「ウクライナでの研究プロジェクト」には、30万7091ドルが充当されていた。Eメールのなかでハンターは、自分の会社がメタバイオタ社への資金拠出を手配したことから、「政府機関」を含む「新規顧客の獲得」を支援したことまでを、投資家に自慢していた。

 

B&V社は、2010年に米国防脅威削減局から、オデッサに研究所を設立することを委託されていた。同社のウェブサイトによると、「生物兵器テロ、感染症拡大、パンデミックの可能性について発見、報告、対策することに取り組む、政府の既存の監視体制を強化する」ためとしていた。

 

 

ハンターのウクライナ疑惑は解明されるのか

こうしたハンター・バイデンの事業に、元CIA職員は驚きを見せている。サム・ファディスはデイリーメール紙に、こう語った。「彼の父親は合衆国副大統領で、ウクライナとの外交の責任者だった。ハンターは、ウクライナの疑惑のあるガス会社の役員を務めただけでなく、どうして生物兵器研究に取り組む会社とまで結びついていたのか?」「こうした事実が、ロシアのプロパガンダに利用されていることは明らかだ。しかし、そこには、何か解明されるべき問題があることも事実だろう」「こうした問題をめぐって、どうしてハンター・バイデンが出てくるのか? この問題の中心に、どうして副大統領の不名誉な息子──さしたる能力もないコカイン中毒の男──がいるのだろうか?」

 

52歳のハンター・バイデンは、現在、脱税容疑で連邦当局の捜査を受けている。2018年にその対象は拡大されて、父親の政治家としての地位と絡んだ、投資家やロビイストとしての海外経済取引に関する調査が行われている。ハンターは、こうした不正疑惑を否定している。

(ニューヨーク・ポスト紙2022年3月26日に掲載)

 

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2022年4月14日付本欄 "ディープ・ステート"の手先として嘘をついていたCIAのスパイたち

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2022年4月9日付本欄 ハンター・バイデン疑惑に 共和党議員から続々と非難の声

https://the-liberty.com/article/19402/

 

2022年4月4日付本欄 本欄で特報したハンター・バイデン疑惑を、ニューヨーク・タイムズ紙の記事がついに認める

https://the-liberty.com/article/19386/