世界に影響を与える、幸福の科学の映画や楽曲が持つパワー

世界に影響を与える、幸福の科学の映画や楽曲が持つパワー

2021.10.30(liverty web)

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画像：ウィーンにあるモーツァルトの像。手前のト音記号に形作られた花壇が"音楽の都"を象徴する。

本誌2021年11月号「『宇宙の法─エローヒム編─』が伝える地球史の真実」記事の中の「幸福の科学の映画が伝える世界の未来」では、大川隆法・幸福の科学総裁が製作総指揮・原作・企画を手がけた映像作品が世界に与えた影響などについて伝えている。

 

本欄ではその番外編として、チベットとオーストリアの事例を紹介する。

 

 

民族や国境を超えて世界を一つにする「世界から希望が消えたなら。」の説法

「ミオヤ氏は思想家であり、世界の希望です」

 

イギリス・ロンドン在住のチベット人活動家であり、イギリスのチベット人会理事を務めるダワ・ツェリング(Dawa Tsering)氏は、映画「世界から希望が消えたなら。」の主人公である御祖真(みおや・まこと)について、このように話した。

 

同作は、ベストセラー作家であり出版社も経営する御祖真が、死に直面するも奇跡の復活を遂げ、自らの使命に目覚め、説法などを通して世界の人びとのために命を懸ける"本当のヒーロー"となる姿が描かれている。2019年に公開され、9カ国42冠に輝くなど、世界で高く評価された。

 

「ミオヤの、愛に関するメッセージは非常に力強いです。そして、それは今日の世界が直面している危機とも非常に関連しています。彼には、全ての宗教を統一する力があります。彼は神からの使者でした。神は、異なる名前を持つものではありますが、神は皆と一緒におり、全ての国の人々を愛しています。神の愛で、人々は一つになれるのです」(ダワ氏)

 

御祖真がロンドンで行う説法は、まさにダワ氏の言う通り、民族や国境を超えて、世界を一つにする力を持つものだ。

 

 

音楽の都・ウィーンで広がる、幸福の科学の楽曲による奇跡

幸福の科学では、映画のみならず「THE THUNDER -コロナウィルス撃退曲-」「THE EXORCISM -不成仏霊撃退祈願曲-」といった、天上界から新型コロナウィルスや不成仏霊を撃退する光が降ろされた楽曲なども多く発表している。

 

モーツァルトやベートーベンなどの音楽家が活躍したことから"音楽の都"と呼ばれるウィーンでは、幸福の科学の楽曲や映画により活動が活発化し、奇跡も起きている。

 

「ウィーンにある幸福の科学オーストリア支部には、演奏家や合唱団で活動する声楽家など、プロの音楽家が多くいます。『THE THUNDER -コロナウィルス撃退曲-』を聴いて感動し、『癒された。もっとHappy Science(幸福の科学)の音楽を聴きたい』と活動に参加するようになった人もいます」オーストリア支部の伊地知めぐみ支部長はこのように話す。

 

音楽による盛り上がりの始まりは、ウィーン国立オペラ座合唱団に所属する声楽家たちが、英語版「With Savior」を歌唱したこと。「With Savior」は、幸福の科学副理事長 兼 総裁室長の大川咲也加さんが歌う、救世主の君臨を告げる、荘厳で力強い楽曲だ。日本語版と英語版がリリースされている。

 

「皆、とても楽しそうに歌っていて、打ち合わせをしていないのに、最後は自然と全員で合掌したのです。その光景が本当に美しく、思わず涙が出るほどでした」

 

以来、オーストリア支部では集いなどのたびに、「With Savior」を合唱し、踊っている。「大川総裁の教えや天上界の光が、楽曲を通じて魂まで響く」と感激する人が相次ぎ、自然と皆、集まるようになった。教えに感動して新たに仲間となった人も増え、活動が活発化している。そんな中で奇跡も起きた。

 

ピアニストとして活躍していた、ある女性信者は3年前に脳梗塞に倒れる。奇跡的な回復を遂げ、復帰できたが、手は以前のようには動かない。そんな中、オーストリア支部で「With Savior」を皆と歌い、踊った日のこと。帰宅してピアノを弾くと、なんと、以前のように軽やかに動いたのだ。「With Savior」の力と神仏の御加護だと確信しているという。

 

「オーストリア支部には、個性を活かし、才能のある人が集っています。音楽家も多く、近年、大川総裁が多くの楽曲を降ろしてくださっているので、『私たちの出番が来た!』と感じています。世界では古くから、宗教が確立された時には、芸術も花開いています。発展こそが芸術を高めると思うのです。私たちもそのお手伝いがしたいです」(伊地知支部長)

 

大川隆法・幸福の科学総裁による映画や楽曲は、世界に真実の教えと光を伝え続けている。

 

 

【関連CD、DVD】

 

『英語版「With Savior」〔CD〕』

〔作曲〕大川隆法

〔歌〕大川咲也加

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『THE THUNDER -コロナウィルス撃退曲-〔CD〕』 〔作曲〕大川隆法

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『THE EXORCISM -不成仏霊撃退祈願曲-〔CD〕』

〔作曲〕大川隆法

〔編曲〕大川咲也加・水澤有一

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『映画「世界から希望が消えたなら。」〔DVD〕』

〔製作総指揮・原案〕大川隆法

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【関連書籍】

 

『ザ・リバティ』2021年11月号

幸福の科学出版

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【関連記事】

2021年11月号 「宇宙の法 ─エローヒム編─」が伝える地球史の真実

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2021年10月号 知っておきたいエローヒムの凄さ - 映画「宇宙の法─エローヒム編─」10月8日公開

https://the-liberty.com/article/18700/

 

2021年10月28日付本欄 映画「宇宙の法 ─エローヒム編─」 ソウルの映画祭で「作品賞」に輝く

https://the-liberty.com/article/18910/

NASAの研究チームが「宇宙人の存在を調査する枠組み」を提唱 英科学誌「ネイチャー」が掲載 宇宙時代が近づいている

NASAの研究チームが「宇宙人の存在を調査する枠組み」を提唱 英科学誌「ネイチャー」が掲載 宇宙時代が近づいている

2021.10.30(liverty web)

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画像:ネイチャーのサイトより

 

《ニュース》

アメリカ航空宇宙局(NASA)の研究チームが執筆した「地球外生命体の存在を追求する枠組み」を求める文書がこのほど、英科学誌『ネイチャー』に掲載されました。

 

《詳細》

今回、NASAの主任研究員であるジェームズ・グリーン氏をはじめとする研究チームは、「私たちの世代は現実に、地球外生命体が存在する証拠を目にする可能性が高くなってきた。こうした可能性があるということは、同時にそれを検証する責任も伴うということです」と述べました。

 

研究チームは、地球外生命体の検出を評価する「CoLD(生命検出の信頼性)」という尺度を提案。生命の痕跡を簡易的に判別するものから、より精密に判断する指標まで含まれるとしています。こうした尺度はあくまでも議論の端緒とし、多くの人が簡単に理解できる科学的検証プロセスの仕組みを構築することを目指しているとしています。

中国の極超音速ミサイル実験に米軍内で危機感高まる 数カ月以内にも起き得る台湾有事に、米国内から「日本の覚悟」を求める声

中国の極超音速ミサイル実験に米軍内で危機感高まる 数カ月以内にも起き得る台湾有事に、米国内から「日本の覚悟」を求める声

2021.10.30(liverty web)

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画像：Alessia comPierdomenico / Shutterstock.

《ニュース》

「中国政府が今夏に極超音速ミサイルの発射実験を行った」とする英紙フィナンシャル・タイムズ(以下、FT紙)のスクープに対して、複数の米軍高官が、中国が実験を行ったと認めた上で、中国の驚異的な軍備増強スピードに強い懸念を強調しました(スクープについては関連記事参照)。

 

《詳細》

複数の米メディアによると、米軍制服組のナンバー2であるジョン・ハイテン統合参謀本部副議長が28日、国防担当の記者団らに向けて、中国による極超音速兵器の発射実験に関して「行われた」とした上で、「とても懸念される状況だ」と述べました。

 

ハイテン氏は凄まじい勢いで行われる中国の軍事拡張に関して、このままのペースで進めばアメリカを軍事力で凌駕するとの認識を示し、一方でアメリカの兵器開発およびそれを進める国防総省が「信じられないくらい官僚的で遅い」と、開発速度の差に警鐘を鳴らしました。

 

加えて極超音速兵器に関して、当初はアメリカが開発をリードしていたが、実験失敗によって計画が一時中止に追い込まれてしまい、現在は中国が先行していることを明らかにしています。ハイテン氏によると過去5年ほどの間で、米軍は極超音速兵器の実験を9回しか行っていないのに対し、中国は数百回も実験を重ねているとのことです。

 

これに先立ち27日、ハイテン氏の上司にあたる米軍制服組トップのマーク・ミリー統合参謀本部議長は米ブルーム・バーグのテレビインタビューで、中国政府による実験実施を、米当局者として初めて認めました。

 

その上で今回の実験が、かつて米ソ冷戦中に、ソ連がアメリカに先駆け人工て衛星打ち上げに成功した「スプートニク・ショック」の衝撃と「極めて近い」とし、深い憂慮を示しました。

 

FT紙がスクープした夏の実験で、中国は地球を周回する軌道に核弾頭搭載可能な極超音速滑走体を投入したとのこと。これはつまり、理論上は「地球のあらゆる場所を宇宙から攻撃できる」ことを意味します。

 

もちろん攻撃対象にはアメリカ本土も含まれ、ミサイル防衛システムによる守りが手薄な南極圏からの攻撃も可能になります。

 

こうした状況を受けてなお、バイデン政権が及び腰で中国を批判できずにいる中、米軍内で危機感が高まっています。

米フェイスブック、「メタ」への社名変更は「GAFAバブル」崩壊の予兆

米フェイスブック、「メタ」への社名変更は「GAFAバブル」崩壊の予兆

2021.10.30(liverty web)

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画像: Blue Planet Studio / Shutterstock.com

《ニュース》

米フェイスブック社がこのほど、創業以来の社名を「Meta(メタ)」に変更し、波紋を呼んでいます。

 

《詳細》

2004年以来の社名を変える理由として、同社は事業の軸足をSNSから、「メタバース」という仮想空間事業に移していく「イノベーション」だと説明しています。

 

同社の収益の主力はSNSによる広告収入でしたが、米アップル社がスマートフォンのプライバシー保護策を強化したことで大きく打撃を受け、7-9月期の売上がアナリストらの予想を下回るなどしていました。

 

一方、社名変更の本当の理由について、「昨今のさまざまな問題によるブランドイメージ払しょくの狙いがある」とも指摘されています。

 

同社は不公正なビジネスによって市場を独占し、反トラスト法(独占禁止法)に抵触している疑いで、米当局より提訴されています。

 

また内部告発で、傘下のサービス「インスタグラム」に中毒性があり、若者の精神的健康にとって有害であるということを知りながら、それを見て見ぬふりをして開発・運営を続けてきた実態が明らかになっています。

 

さらには同社がベトナム市場を維持するために一党独裁のベトナム共産党の要求を受け入れ、反政府派の投稿を検閲することを認めたことを、25日付米ワシントン・ポスト紙がスクープして、大炎上していました。

 

加えて米連邦取引委員会(FTC)が、同社の情報管理体制に問題がないかなどの調査に乗り出すともこのほど報じられ、大きな話題となっています。

ユナイテッド航空が「ワクチン接種済み社員が未接種スタッフとの乗務拒否の可能性」と主張 「ワクチン全体主義」に要注意

ユナイテッド航空が「ワクチン接種済み社員が未接種スタッフとの乗務拒否の可能性」と主張 「ワクチン全体主義」に要注意

2021.10.29(liverty web)

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《ニュース》

新型コロナウィルスのワクチン接種義務付けをめぐり、ワクチン未接種の従業員に訴訟を起こされているアメリカのユナイテッド航空が、「未接種の従業員に乗務を続けさせるのは現実的ではない」と主張しています。

 

《詳細》

ユナイテッド航空は、全従業員にワクチンの接種を義務付け、未接種者約600人を解雇する方針を示しています。また、未接種者で接種の免除を申請している従業員は、その間、無給か一部有給の休暇扱いとされています。

 

6人の対象者が、接種の義務化を権利侵害として訴訟を起こしており、連邦地裁は10月半ば、免除申請中の従業員を休暇扱いとする対応について、一時差し止め命令を出していました。

 

命令の撤回を求めたユナイテッド航空は、申請者のために「ワクチン接種済みのパイロットや客室従業員の多くが、未接種のスタッフと一緒に乗務することを避けたいという強い意向を持ち、乗務を拒否する可能性がある」と主張しています。

 

これに対し、原告側は、これまで接種済みと未接種のパイロットが一緒に搭乗して問題が起きていないと主張。接種済みのパイロットにも、ワクチンを2回接種した後に感染する「ブレイクスルー感染」の恐れがあり、未接種でも検査で陰性判定を受けたパイロットの方が安全であるとしています。

 

ユナイテッド航空側は、検査結果が陽性だったり、判定が遅れたりした場合、スタッフの欠員や欠航の恐れがあると反論しましたが、連邦地裁は免除申請中の社員を休暇扱いとする対応の差し止め命令を延長しました。

中国の「台湾・東沙諸島制圧」でアメリカは有効策欠く 米軍頼りなら尖閣も失う

中国の「台湾・東沙諸島制圧」でアメリカは有効策欠く 米軍頼りなら尖閣も失う

2021.10.29(liverty web)

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《ニュース》

台湾が実効支配する南シナ海の東沙諸島を中国が制圧した場合、アメリカには有効な対応策がほとんどないことが、米シンクタンクの報告書で分かりました。

 

《詳細》

切迫する台湾有事に関する机上演習の結果をもとに報告書をまとめたのは、米シンクタンク「新アメリカ安全保障センター」。これを報じた28日付の米CNNによると、中国が台湾軍約500人が守る東沙諸島を制圧した際、アメリカには中国との戦争や、事態の大規模な悪化というリスクを避けて打ち出せる対応策がほとんどありません。例えば、中国に経済制裁を行っても、効果が出るのに時間がかかりすぎるといった問題があります。

 

そのため報告書では、「アメリカ、台湾、日本や他国は第一に、中国による台湾制圧を思いとどまらせる手立てを考えるべき」と結論付け、多国間での連携強化が必要だとしています。

米、性別欄「X」のパスポートを初発給 若者世代39％がLGBTQ自認？ 主因は憑依 政府による推進は地上の地獄化を生む

米、性別欄「X」のパスポートを初発給 若者世代39％がLGBTQ自認？ 主因は憑依 政府による推進は地上の地獄化を生む

2021.10.29(liverty web)

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2015年6月26日、米最高裁判所が全米全州で同性婚を認める判決を下したことを祝して、ホワイトハウスは虹色にライトアップされた。画像:Rena Schild / Shutterstock.com

 

《ニュース》

米国務省はこのほど、性別欄に男性(M)、女性(F)のどちらでもない「X」と記載したパスポートを初めて発行したと発表しました。

 

《詳細》

国務省のプライス報道官は声明で、「LGBTQI+の人を含め、全ての人の自由と尊厳、平等を推進する」と強調しました。

 

来年初めごろから全ての米国民が、パスポートの他、海外領事館で発行される出生証明書を申請する際に、性別欄に「X」を選べるようになるということです。

 

性別を明記しないパスポートは、すでにカナダやドイツ、オーストラリアなど少なくとも11カ国で導入されており、この動きがさらに加速する可能性があります。

 

また、アリゾナクリスチャン大学などの世論調査によると、19歳～37歳で「自分はLGBTQだ」とした人の割合は30%に上り、18歳～24歳では39%に上るという極端な結果が出ています。調査の担当者によると、若い世代はLGBTQと自称するのが「無難でクール」だと考えているといいますが(26日付ニューズウィーク日本版)、編集側の意図を感じます。

映画「宇宙の法 ─エローヒム編─」 ソウルの映画祭で「作品賞」に輝く

映画「宇宙の法 ─エローヒム編─」 ソウルの映画祭で「作品賞」に輝く

2021.10.28(liverty web)

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YouTubeで公開されたスペシャル映像「パングル」バージョンより。

全国で大ヒット上映中の映画「宇宙の法─エローヒム編─」(製作総指揮・原作:大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁)が、このほど、韓国のソウル国際マンガ・アニメーション映画祭において、劇場プロダクション・キャラクター・アニメーション部門で「作品賞」に輝いた。

 

同映画祭は、今年で25年目を迎えるアジアで最も有名なアニメーション映画祭の1つ。映画祭組織委員会とソウル市が主催し、行政機関である文化体育観光部が後援して行われる映画祭だ。

 

今年は、全世界3147の申請作品の中から91作品がノミネート作品として上映され、公式コンペティション全10部門(各部門1作品ずつ受賞)のうちの1作品として受賞した。

 

 

イギリスの有名映画祭でも「特別上映」に

また、10月下旬、イギリスのレインダンス映画祭においても、非コンペティション部門で「特別上映」が行われる。

 

こちらは今年で29年目を迎える映画祭であり、イギリスでは英アカデミー賞に次ぐ規模の大きさ。米アカデミー賞を審査する映画芸術科学アカデミー公認の映画祭である。

 

なお、昨年の同映画祭では、「宇宙の法─エローヒム編─」同様に、大川隆法・幸福の科学総裁が製作総指揮・原作を手掛けた映画「夜明けを信じて。」の特別上映が行われた。

 

「宇宙の法─エローヒム編─」は、週末観客動員ランキング(興行通信社の発表)で、数々の大作映画を押さえて初登場で2位にランクイン。それ以降も、2週目で3位、3週目で4位と人気を博している。

 

スペシャル映像として、地球神エローヒムを護る使命を持つ守護神「パングル」と、イエス・キリストの宇宙の魂「アモール」のバージョンが公開されている。

 

 

【スペシャル映像】

「パングル」バージョン

 

 

「アモール」バージョン

 

 

『宇宙の法─エローヒム編─』

【公開日】

公開日:2021年 10月8日(金) 全国ロードショー

【製作総指揮・原作】

大川隆法

【キャスト】

千眼美子 大原さやか 新井里美 掛川裕彦 高橋広樹 笠間淳 置鮎龍太郎 八代拓 村瀬歩 伊藤美紀 銀河万丈

【スタッフ】

監督/今掛勇 音楽/水澤有一 脚本/大川咲也加 総作画監督・キャラクターデザイン/今掛勇 VFXクリエイティブディレクター/粟屋友美子

【製作等】

アニメーション制作/HS PICTURES STUDIO 幸福の科学出版作品

【配給等】

配給/日活 配給協力/東京テアトル

公式サイト https://laws-of-universe.hspicturesstudio.jp/

©2021 IRH Press

 

【STORY】

今から約1億5千万年の昔、地球はすでに高度な文明が各地に存在し、宇宙人と地球人とが共存しながら生活を営んでいる美しい星であった。その繁栄の中心となっていたのが、地上に降臨した地球神エローヒムが統治するエローヒムシティであった。清らかな水路が張り巡らされた街の中心にはエローヒム宮殿が高くそびえ立ち、パングルとセラフィムという二人の女神が守護していた。

 

ある日、平穏な日々を送っていた地球人類に危機が訪れる。ケンタウルスβ(ベータ)星人の標的に地球が選ばれたのだ。高度な科学技術を持ち、破壊を好む彼らは、裏宇宙の使者・ダハールと手を組み、暗黒エネルギー「ダークマター」を用いた巨大隕石爆弾を地球に仕向けた。

 

地球の危機に立ち向かうべく、エローヒム神は自ら前線に立ち、地球を愛する戦士たちが後に続く。宇宙の守護神・ヤイドロンの指導を受けている女戦士ヤイザエルが、エローヒム神の命により、地球防衛にあたる。射手座のアモールも、「愛」と「自己犠牲の精神」を地球に伝えるべく、地球に招かれる。

はたして地球の運命は!そして、エローヒム神が説く愛と正義の教えとは──。

 

【関連楽曲】

 

『映画「宇宙の法─エローヒム編─」オリジナル・サウンドトラック〔CD〕』

〔作詞・作曲〕大川隆法

幸福の科学出版にて購入

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【関連書籍】

 

『映画『宇宙の法─エローヒム編─』公式ガイドブック』

幸福の科学出版 「宇宙の法─エローヒム編─」製作プロジェクト 編

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

『エローヒムの降臨』

幸福の科学出版 大川隆法著

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

【関連記事】

2021年10月26日付本欄 「宇宙の法─エローヒム編─」が3週4位! 並み居る人気作を押えてベスト5入り

https://the-liberty.com/article/18903/

 

2021年11月号 「宇宙の法 ─エローヒム編─」が伝える地球史の真実

https://the-liberty.com/article/18796/

 

2021年10月号 知っておきたいエローヒムの凄さ - 映画「宇宙の法─エローヒム編─」10月8日公開

https://the-liberty.com/article/18700/

国連環境計画が「各国の新たな温室ガス削減目標でも2.7度上昇」と報告書 排出量と気温の紐づけ計算に注意せよ！

国連環境計画が「各国の新たな温室ガス削減目標でも2.7度上昇」と報告書 排出量と気温の紐づけ計算に注意せよ！

2021.10.28(liverty web)

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国連環境計画(UNEP)が発表した「Emissions Gap Report 2021」。

《ニュース》

国連環境計画(UNEP)はこのほど、各国が掲げる2030年までの温室効果ガス削減目標では、世界の平均気温は今世紀末までに少なくとも2.7度上昇するという報告書を発表しました。

 

《詳細》

UNEPは毎年、同様の報告書をまとめていますが、今回は気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)を前に発表されたことで、話題となっています。

 

報告書は、9月までに各国が更新した削減目標を基に試算。日本政府が「2030年までに46%削減」を表明するなど、主要先進国の多くが削減目標を従来よりも深掘りしているものの、これでは2030年時点の世界の年間排出量は従来比7.5%減少にとどまり、「パリ協定」で掲げられた気温上昇1.5度達成には程遠いとする内容となりました。これを達成するには、現在の目標レベルを7倍に増やさなければいけないといいます。

 

報告書の内容を受けて、国連のアントニオ・グテーレス事務総長は、「雷鳴のようにとどろく新たな警鐘だ」と述べていると報じられています。

岸田首相「来年にこども庁創設の法案を提出したい」 国が子供の面倒を見る政策は全体主義の危険な兆候

岸田首相「来年にこども庁創設の法案を提出したい」 国が子供の面倒を見る政策は全体主義の危険な兆候

2021.10.28(liverty web)

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《ニュース》

岸田文雄首相は26日のフジテレビのBS番組「プライムニュース」で、「こども庁」の創設に向けて、来年の通常国会に必要な法案を提出したいという考えを明らかにしました。

 

《詳細》

岸田首相は、番組の中で「衆議院選挙が終わって、議論し、こども庁は年内にも与党でしっかり結論を出し、来年の通常国会に法律を出すことができればと思っている」と述べました。

 

こども庁の創設は、岸田内閣の野田聖子こども政策担当相が所管しています。しかし、文部科学省や厚生労働省を含む調整は難航が予想されています。

 

また、新たな経済対策をめぐっても、「補正予算を成立させて一日も早く経済対策を届けるのは大事なことなので、年内に国会をお願いしてしっかりやり遂げる」と発言。衆議院選挙に勝利した場合は、基本的に閣僚は再任する意向も示しました。

衆院選に向けて各党が教育・保育の無償化を公約 増税を財源とするバラマキより教育の質を上げよ

衆院選に向けて各党が教育・保育の無償化を公約 増税を財源とするバラマキより教育の質を上げよ

2021.10.27(liverty web)

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《ニュース》

31日に投開票を迎える衆院選で、各党が共通して「教育無償化」政策を訴えています。

 

《詳細》

現在、国の主な教育無償化や支援策には、幼児教育・保育の無償化(0～2歳は住民税非課税世帯、3～5歳は所得制限なく、幼稚園や保育所の利用料を無償とする)、高等学校等就学支援金(公立は世帯年収約910万円未満など、所得制限以下の世帯に公立授業料に相当する年約12万円を支給)、大学などの高等教育無償化(世帯年収約380万円未満世帯に授業料の減免や給付型奨学金を支給)があります。

 

公約として、自民党は上記の支援策の推進や充実を、公明党は0～2歳の保育料を全世帯・段階的な無償化など、制度のさらなる拡充を、立憲民主党は就学前教育・保育の無償化推進や授業料無償化の所得制限引き下げ、共産党は認可保育所の増設や私立高校無償化などを訴えています。

 

さらに、日本維新の会とれいわ新選組は、幼児教育から大学まで、教育の全過程の完全無償化を公約に挙げています。各党が「無償」「減免」「補助」「給付」「拡充」などのキーワードで教育無償化を「家計支援」として訴え、有権者を取り込もうと必死の様相です。

バイデン政権のケリー特使に即時解職求める声 ウイグル強制労働に"間接関与"の疑い、「強制労働防止法」にも反対のロビー活動か

バイデン政権のケリー特使に即時解職求める声 ウイグル強制労働に"間接関与"の疑い、「強制労働防止法」にも反対のロビー活動か

2021.10.27(liverty web)

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画像：Alexandros Michailidis / Shutterstock.com

《ニュース》

バイデン米政権で気候変動問題を担当するジョン・ケリー大統領特使に対して、即時解任を求める声がアメリカ国内で強まっています。

 

《詳細》

米保守系メディア「ワシントン・フリー・ビーコン」が、ケリー氏の資産公開情報を調査したところ、ケリー氏と妻のテレサ・ハインツ・ケリー氏が、中国の投資ファンド・Hillhouse China Value fund(ヒルハウス・チャイナ・バリュー・ファンド)の株を、少なくとも100万ドル(1億1千万円)分保有しているということが判明しました(10月14日付)。

 

同メディアがスクープしたところによると、この巨大投資ファンドが実は、トランプ前政権によって2019年10月、新疆ウイグル自治区での監視・抑圧・拘留に関与したとして、米商務省のエンティティー・リスト(取引制限リスト)に追加された中国AI企業・Yitu Technologies(イートゥー・テクノロジー)の最有力株主だったとのことです。

 

つまり、中国政府と何度も交渉をしてきた大統領特別大使が、外交・安全保障上問題がある企業に対して、間接的に資金援助をしていたということです。

 

さらに、ケリー氏が約1億円分の株を保有する中国巨大ファンドは、ウイグルの強制労働によって製品を生産しているとされる中国の太陽光パネルメーカー・LONGIソーラーについても、二番目に有力な株主となっていることも明らかになっています(25日付ワシントン・フリー・ビーコン)。

 

当然のことながら、米保守層からは強い批判の声が上がり、共和党の上院議員はバイデン大統領に対し、ケリー氏の解職を求めました。

 

加えて、今回の中国の太陽光パネル企業とも関係があったという新事実の発覚により、「ケリー氏が『気候問題担当大統領特使』という立場を利用して、中国産太陽光パネルへの輸入規制を阻止しようとしているのではないか」という疑惑も持ち上がっています。

 

中国からアメリカが輸入している太陽光パネルの原材料が「ウイグルでの強制労働によって造られている」という批判を受け、バイデン政権は今年6月、関連する中国の原材料メーカー5社に輸入制限を下しました。しかし、中国産の太陽光パネルに対する包括的な制裁に踏み込むことには足踏みしています。

 

煮え切らない政府の態度に対し、議会からは批判の声が上がっており、すでに上院では超党派で強制労働によってつくられた中国製品の輸入を禁じる法案が可決されています。

 

しかし、共和党のマルコ・ルビオ上院議員によると、ケリー氏がこの法案を下院で通さないよう、熱心にロビー活動を行っているというのです(25日付ワシントン・フリー・ビーコン)。

米国務長官が台湾の国連機関への参加を支持するよう呼びかけ 台湾の国連復帰を後押しすべき

米国務長官が台湾の国連機関への参加を支持するよう呼びかけ 台湾の国連復帰を後押しすべき

2021.10.27

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米国務省ホームページより

《ニュース》

ブリンケン米国務長官は26日の声明で、国連加盟国に対し、台湾の国連専門機関などへの参加を支持するよう呼びかけました。

 

《詳細》

ブリンケン氏は声明で、「民主主義の成功事例」となっている台湾が、国際舞台から排除されているのは遺憾だと指摘。例えば台湾のコロナ・パンデミックへの対応から学ぶことが多いにもかかわらず、台湾は世界保健機関(WHO)の総会にいなかったと述べています。

 

「台湾の排除によって、国連と関連機関の重要な活動が損なわれている」とし、「我々の共通課題の解決のため、全ての関係者の貢献を役立てる必要がある」と語っています。これは、アメリカの「一つの中国」政策とは矛盾しないとの認識を示しました。

 

1971年10月25日に行われた国連のアルバニア決議で、台湾(中華民国)は国連安全保障理事会常任理事国の座から追放され、代わりに中国がその座に就いています。

 

中国の習近平国家主席は今月25日の演説で、同決議の正当性を主張。中国は、「一つの中国」を掲げており、「台湾は中国の固有の領土であり、中国の省の1つであるため、国連に加盟する資格はない」という考えを持っています。

 

一方、台湾外交部(外務省)の報道官は25日、「国連は決議内容を拡大解釈し、台湾を排除している」として、決議を是正するよう主張しています。「中国は一日も台湾を統治していない。台湾人が選挙を通して選んだ民主政府だけが、台湾人を代表できる」と訴えました。

ワクチンは神ではない 「ザ・リバティ」12月号(10月29日発売)

ワクチンは神ではない 「ザ・リバティ」12月号(10月29日発売)

2021.10.26

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混乱が続く新型コロナウィルスのまん延に対し、日本政府は今、「ワクチン接種」で対抗し、経済の回復を目指している。まるで、ワクチンを神に祀り上げようとする「ワクチン全体主義」に見えるが、それで未来は拓けるのか──。

 

【特集】ワクチンは神ではない

 

 

ザ・リバティ12月号特集「ワクチンは神ではない」では、この誤った"信仰"の実態に迫る。

 

主な内容は以下の通り。

 

• ワクチン一本槍は、もはや根拠なき"信仰"
  医師・ウイルス学者 本間真二郎
• 統計データで判明した効果の限界! ワクチン免疫は"感染"も防止できず、長続きもしない
• 接種の有無で階級差別も!──ワクチンにそんな権能はあるのか?
• 証明書がないと、結婚できない!?
  米21州でワクチンパスを制限または禁止、英では導入中止
• ワクチン接種は個人の自由であるべき
  JTR日本税制改革協議会会長 内山優
• ワクチンを神としない者が排除される世界
  事実上の強制力? 政府の「ワクチン・検査パッケージ」運用
• コロナで露呈した医学信仰の限界
  肉体至上主義から、患者の幸福に責任を持つ医学に 医師 木村謙介
  あなたの心が病を治す──薬の効き方も副作用も変わる 医師 河野克典

 

【特集】グレタ教は世界転落への道～もうすぐ始まる地球寒冷化～

 

 

"CO2温暖化危機"という"信仰"に煽られ、世界が脱炭素に突っ込もうとしている。しかしそれはことごとく裏目に出て、地球文明に想像を超える禍根を残すことになる。

 

• 「脱炭素」で日本経済は想像を超える垂直落下
  日本の「急所」製造業が壊滅する/中国独り勝ちで国際秩序がひっくり返る
• 熱海土石流はやはり太陽光パネルが原因
  太陽光発電依存で"全国の山林が破壊" ソーラーパネルやめて「自然を守れ!」
  札幌医科大学名誉教授 高田純
• CO2が砂漠化を食い止めていた!
  東京大学名誉教授 渡辺正
• 気温変動には周期性がありCO2とは無関係
  地球はこれから寒冷化に向かう 気候を動かすのは「人間」ではなく「宇宙」
  東京工業大学特命教授 丸山茂徳/神戸大学名誉教授 兵頭政幸

 

 

本誌では他にも、以下のような記事を掲載している。

 

中国はタリバンの同志だった! アフガン制圧でアメリカの衰退狙う

 

ニュースのミカタ

• 分配では「新しい資本主義」は生まれない 「中産階級を厚く」はヒットラーの十八番
• 日本と自由主義国は決然たる対処を 来年3月までに軍事オプションを含め中国は台湾を揺さぶりに来る
• 中国は米欧豪日に炭疽菌をばら撒く!

 

九州防衛でアジアの平和を守る

• 対中有事! 真っ先にミサイルの標的に
  九州の自衛隊はどう対処するのか

 

「近代科学の祖」ニュートンは、霊界科学とフリーメイソンのグランドマスターだった

 

岸田首相と枝野代表へ ハイエクの『自由の条件』はお読みですか

 

ラッファー博士の特別連載

• 「巨額の政府支出」はなぜ問題か(前編)

 

軍事学入門

• 台湾有事と中国在留邦人の救出問題

 

宇宙人最深ファイル

• 宇宙文明を象徴するピラミッドの正体

 

未来への羅針盤

幸福の科学グループ創始者 兼 総裁 大川隆法

• 志があれば、人はそれに近づいていく

衆院選候補者の54％がロックダウンに懸念 「営業の自由」「移動の自由」の侵害で閉店続出

衆院選候補者の54％がロックダウンに懸念 「営業の自由」「移動の自由」の侵害で閉店続出

2021.10.26(liverty web)

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《ニュース》

26日付毎日新聞は、衆院選の候補者を対象としたアンケートで、「ロックダウン(都市封鎖)」など私権制限を強化する法整備について、54%が反対していると報じました。

 

《詳細》

コロナ対策に関して、ロックダウンを可能にする法整備については、賛成が37%であるのに対し、反対が54%となりました。反対の多さについて同紙は、「厳しい外出制限や店舗の営業停止を可能にする法整備は、『移動の自由』や『営業の自由』を保証する憲法に抵触しかねないとの懸念が背景にあるとみられる」としています。

 

自民党候補者は、52%が賛成しています。岸田文雄首相は、ロックダウンについて、海外で見られるように「高額の罰金を科すのは我が国になじまない」(11日のテレビ番組)と発言していますが、憲法改正における「緊急事態条項」の創設に関し感染症を対象とすることを議論することは否定していません。

 

一方、感染拡大の防止と、社会経済活動のバランスについては、「感染拡大防止に重点を置くべき」とした候補者が43%、「政府の今の方針でよい」が34%、「社会経済活動に重点を置くべき」が19%となっています。