厳しい時代こそ、「何のためにこの事業はあるのか」を考え続ける 大川総裁法話「夢は叶えられる」

厳しい時代こそ、「何のためにこの事業はあるのか」を考え続ける 大川総裁法話「夢は叶えられる」

2022.01.28(liverty wev)

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コロナ禍で先行きが見通せない中、個人や企業がこうした状況から抜け出す方法とは何か。大川隆法・幸福の科学総裁は26日、法話「夢は叶えられる」を説いた。

 

大川総裁は冒頭、「もっと悪い時代もありましたから、少し考え方や心の力で、環境も変え、自分も変えていく方法、原点ですけれども、その辺についてもお話ししたほうがいいのかなあという気がしている」と言及。テーマは、若い世代が未来を拓くための心の力の使い方から、組織として「もう一段の価値を生む方法」にまで及んだ。

 

 

中にいる人が成長し、会社が公器に変わっていくこと

コロナ禍において、休業・時短要請が続いた飲食店など、店舗の撤退が増加しているが、補助金や融資の継続で継続できている会社も多く、倒産はまだ目立っていない。大川総裁は、「これはいずれもたなくなる」「通常の価値を生む仕事の形を取り戻していかないと危険性はある」と指摘した。

 

組織体として事業が発展していくためには「組織体として、より多くの人たちに、いい方向で感化を与えられる経済的成長等を遂げること」が必要であり、「中にいる人が、人間的にも成長し、道徳的にも成長し、かつ、会社自体が、次第に個人のものから公器、公の器に変わっていくように、努力して成長させていかなければいけない」と語った。

 

 

「何のためにこの事業はあるのか」を繰り返し教えること

そして大川総裁は、事業家として事業を大きくしていく方法として「何のためにこの事業はあるのか」という経営理念を考え、従業員に繰り返し教えることが大事であると指摘。トップが部下を育てられるなら企業は成長軌道に乗っていく可能性があるとし、部下に仕事を任せ、失敗したらフォローや注意をするなど、人を育てるマインドや努力が必要であるとした。

 

さらに、本業から外れたことをし始めたら間違いになるということで、幸福の科学も世の中の組織も、その使命の本筋から考えてやり方や仕事が正しいかを考えるべきであると指摘。基本的に明るい考え方を持ち、自我我欲を満たすためではなく、世のため人のために発展・繁栄をしていきたいという気持ちを持つことが成長の原動力になると語った。

 

本法話では、他にも次のような論点への言及があった。

• 早稲田大学の付近を歩いて感じた学生の状況
• 大川総裁が見た「新入社員に戻った夢」
• 宗教における「心の中で思ったこと」の意味
• オミクロン株の流行についてどう見るべきか
• 若くとも、大勢の人の前に立つ人に求められること
• YouTuberがこの先たどる道とは?
• 「大借金体質」の会社に待ち受ける危険

 

 

ここに紹介したのは法話のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火～金/10:00～20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00～18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

http://map.happy-science.jp/まで。

 

【関連楽曲】

 

『遅れてきた君 〔CD〕』 〔作詞・作曲〕大川隆法

〔歌〕大澤美也子

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【関連書籍】

 

『コロナ不況にどう立ち向かうか』

幸福の科学出版 大川隆法著

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『メシアの法』

幸福の科学出版 大川隆法著

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【関連記事】

2022年1月9日付本欄 大川総裁が年初のメッセージ 「神仏への信仰心を持つ国家」対「無神論・唯物論国家」の構図で中国を追い込むべき

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2022年2月号 大川総裁の教えがわが社の経営の羅針盤 - 人生の羅針盤 未来への羅針盤シリーズ300回記念インタビュー

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画像：yoshi0511 / Shutterstock.com

《ニュース》

日経平均株価の27日の終値は昨年来安値を更新し、年初の2万9301円から3131円下落しました。これにより東証1部の時価総額は、ピーク時から100兆円近くが消失。東証マザーズの月間下落率は、リーマン・ショックを超えたことが注目されています。

 

《詳細》

東証1部の時価総額は昨年9月14日に、約778兆円まで増えました。しかし今月27日には約670兆円に減少し、100兆円近くが吹き飛んだ形です。

 

特に東証マザーズ指数は、岸田政権発足時の1103から728にまで下落し、月間下落率はリーマン・ショック、コロナショック、ライブドア・ショックを超えました。ネット上では、「岸田ショック」というつぶやきが拡散し、「自分が総理になったら株価は上がる」と語っていた岸田首相に対し、怨嗟の声が広がっています。

 

また、資源価格の高騰や食品などの生活必需品の値上げも相次いでいます。消費者物価指数を構成する品目の、実に6割近くが上昇。コスト増が先行し、所得が伸びない"成長実感なきインフレ"が家計を直撃しています。

大阪市のIR公聴会で「公費790億円投入」に批判殺到 人間を堕落させるカジノに公費投入する必要はあるのか

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《ニュース》

大阪府・大阪市は、誘致を進めるカジノを含めた統合型リゾート(IR)の整備計画の公聴会を同市内で初めて開きました。

 

公聴会では、市が土壌対策費として約790億円を負担すると発表したことに対し、批判が続出しました。

 

《詳細》

大阪市は、IR建設予定地となる人工島・夢洲(ゆめしま)に土壌汚染や液状化対策が必要であるとし、昨年12月にその費用約790億円を全額負担する方針を決めました。2月の定例市議会で承認されれば、正式に決定します。

 

大阪府・市はこれまで、「IRは民設民営事業なので、公費の負担はない」と説明してきたため、反発が強まっています。公聴会の公述人からは、「カジノ業者のために多額の公費を使う必要があるのか疑問だ」「さらなる費用増大の可能性も否定できない」などの声が上がっています(28日付朝日新聞、24日付読売新聞)。

 

IR誘致が成功すれば、夢洲の一部に米MGMリゾーツ・インターナショナルとオリックスを中心とした事業者が約1兆800億円を投じてIRを建設し、2029年秋以降に開業する予定となっています。