これからJARLは、何をすべきかその2

6月に新執行部が出来、新しい会長がきまりましたが、さて、これからJARLは、何をすべきかを考えました。

JLRSの総会で新会長は、挨拶の中で「私は、この2年間何もしません。」と発言されたと聞きます。こんな挨拶があって良いものでしょうか？驚きです。

会長が何もしないなら会員が動いてやらざる得なくするしかありません。ハイはいそうですかと理事会を消化すだけの執行部なってもらっても困ります。

さて、するべきことは・・・。

１、選挙制度の変更

２、クラブ局の会費値下げ

３、18歳以下の会員の助成制度の変更

４、QSLカードの電子化の推進

５、JARL社員の各委員会の登用

などですが、他にもあるでしょう。私には、今のところここまでしか思い浮かびません。

１の選挙制度の変更ですが、選挙を社員選挙のみとします。社員の中から理事を選ぶ事です。地方本部長は、各エリアの社員が推薦します。全国理事は、廃止しても良いのですが、必要なら全社員の中から選び、総会で承認します。これで前回のような理事の否決は、ほぼなくなります。地方本部長もそのエリアの社員が、選びますのでその後のゴタゴタも無くなるでしょう。

２のクラブ局の会費値下げですが、なぜ現在クラブ局の会費が高いか？それは、昔クラブ局は、交信数が多いのでQSLカードの発行も多いだろうとして会費が決められました。さて、現在は、どううでしょう。クラブ数は、減少し、交信局数も大変少ないです。また、制度が変わり選挙権もなくなりました。JARLニュースは、相変わらず送ってきますが、会長がJARL会員なら2冊になり無駄です。極端なはなし、転送会員の￥3600で十分ですが、そうはいかないので通常の会員の会費で如何でしょう。まぁ、それより安い方が良いのですが・・・。

３の助成制度の変更ですが、手続きが大変です。JARDの要請過程も安くなりましたのでこれから若いハムも増えるでしょう？？この制度を廃止し、18歳以下は、￥7200に対し￥3600の助成ですので会費は￥3600とするで良いでしょう。事務局の仕事も減ります。簡単な事です。

４のQSLカードの電子化の推進ですが、10月の理事会にも提案されていますので推進すべきです。いつまでもほっておくのは、良くありません。

５のJARL社員の各委員会の登用ですが、現在のJARL委員会の委員長や委員は、どのように決められているのかわかりません。委員に社員を入れて議論される事を望みます。現在は、年に1度総会に出席するだけです。

まぁ、こんなところでしょうか。

みなさんの意見お待ちします。

JARL関西地方本部主催「フィールドミーティング」

JARL関西地方本部主催「フィールドミーティング」

JARL関西地方本部は、10月19日（日）の10:00～15:00、大阪市の「舞洲スポーツアイランド・ロッジ舞洲キャンプ場」（大阪市此花区北港緑地2-3-75）において、毎年恒例の「フィールドミーティング」を開催します。

ホームページ
http://maishima.jp/map/

 当日は、JARL登録クラブ対抗またはJARL会員対抗イベント （アイボールQSOゲーム・輪投げ・豆つかみ・ミニFOXハンティング）、ビンゴゲームなどのイベントが行われるほか、キャンプ場を一面貸切にしておりますので、各登録クラブのみなさまや、 個人で参加の方にもジャンク市の開設やアンテナを設置しての移動運用など、スペースを自由に使って楽しんで頂けます。また、登録クラブに入っておられな いJARL会員の方には、昼食を関西地方本部でご用意しております。

さらに、会場では、ARISS臨時局（8J3AK）の公開運用も行われる予定です。
この公開運用は、ゲストオペとして何方でも運用できます。
この局は、ほとんど運用されていませんのでパイルアップ間違いなしです。

 このイベントへの参加費は無料となっておりますので、沢山のアマチュア無線家 のみなさまとご家族の方のお越しを、スタッフ一同お待ちしております。

なお、各JARL登録クラブのみなさまにおきましては、クラブ単位でのフィールドミーティングへの参加者の募集をお願い致します。

クラブに入っておられないJARL会員の方でも十分楽しめます。
こぞって参加してください。


 ※会場の使用時間が10:00からとなっており、使用時間前に到着されても会場への入場が出来ません。
当日参加されます方は、会場使用時間厳守をお願い申し上げます。

おしらせ

JARLホームページや、JARL選挙無効裁判のホームページに2日経ってもアップされないので、私が、各MLに

出したメールをここに貼り付けます。

久しぶりの投稿です。

全国理事の安孫子さんからの情報です。

9月30日に理事地位不存在確認請求事の裁判の判決がでました。
下記がその内容です。

「本件訴えはいずれも確認の利益を欠く不適当なもの」として
１．本件訴えをいずれも却下する。
２．訴訟費用は原告らの負担とする。

と言う事です。

ただし、原告は、判決書状を受けた日から14日以内に控訴することが
できるようです。