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日月神示の研究と実践

日月神示を中心に、神道、密教などを研究、実践するブログです。農薬不使用栽培などについても述べたいと思います。

『ハイチの地震は人工地震?』 船井幸雄氏

2010-06-10 07:18:47 | 船井幸雄氏



『ハイチの地震は人工地震?』
 いまでは、複数の国が人工地震兵器を持っているのが、世界中で識者の常識になっています。
 それはベンジャミン・フルフォードさんが著書などで詳しく説明していますので、多分、読者の皆さまもご存知のことと思います。
 ベンジャミン・フルフォードさんは、それはHAARPといい、こことここで使われた…などと具体的に述べていますが、私は、そんな「人のような国家や軍隊は、いまどき、もうないだろう」と思って、彼の本をとばし読みしていました。


 月刊『ザ・フナイ』にも、時々、そのような話しが書かれていました。
 とはいえ、彼は、ジャーナリストとして、とことん調べて証拠がないと書かない性格であることも、私は知っていますので、多少とまどいがありました。
 ところで中矢伸一さんが編集して出している月刊『たまゆら プレミアム』という雑誌があります。
 これは中矢さんの性格上、信用できる雑誌で、私の愛読誌です。
 この雑誌の本年5月号の23~25ページにつぎのような「22世紀への羅針盤 PARTII」レポートが載っていました。

【近況レポート】 『たまゆら PREMIUM』講演会 
22世紀への羅針盤 PartII (取材:山口敏太郎トータルカンパニー)

●「22世紀への羅針盤 PartII」レポート
 2010年3月20日(土曜日)、都内某所にて『たまゆらプレミアム講演会 22世紀への羅針盤PartII』が開催された。
 当初予定されていた参加者の定員は120人だったのだが、応募者の殺到により、定員を200名へと変更。会場の形式が変更され、より濃密な空間が出来上がった。
 13時30分、いよいよ講演会がスタートする。まずは中矢氏によるZ氏との出会いについて説明。数年前、Z氏のパートナーであるS氏との出会いをきっかけにZ氏と出会い、その経験、行動理念に驚愕したことを話す。
 Z氏には前回の講演でお話いただいた“超技術”のほかに、30年ほど前に体験した「UFO墜落現場」についてリクエストされていたようで、中矢氏自身もこれまでUFOコンタクティーを名乗る人々には出会ってきたのだが、これは、と思えるような体験談を聞いたことは数少なく、みなさんも楽しみにしてほしいということが説明された。
 13時50分、いよいよZ氏にマイクが渡される。
 まずは会場に集まった人々に快活に挨拶。なにがなんでもお金を払った分は満足していただきたい(笑)、とサービス精神に溢れたところを見せる。
 しかし、Z氏が次に発した言葉に会場は軽い衝撃に包まれる。「みなさんが期待されているような“スピリチュアル”や“心霊”はノーサンキューなんです。ごめんなさい」。しかし、その体験談、理念、技術の解説、そして今、世界で実際に起きている事件、事象のカラクリというものは会場に集まった人々の予想を大きく上回り、それ以上の衝撃を与えたに違いないと思われる。公に出来る部分からいくつかの内容をレポートする。

 まずはベンジャミン・フルフォード氏がその著書で語っている、「チップ」を実物の写真とともに紹介。その長さは約2センチで、埋め込まれた人物の個人情報などを管理するというものだ。現在「チップ」はアメリカでは海兵隊員に、日本では徘徊老人やペットにマイクロチップを入れると補助金が出る自治体もある。このチップ、個人情報の流出もさることながら、発信していると電波の周波数が自律神経に悪影響を与えること。こんなものは私は入れたくないとZ氏は語る。
 地震兵器として話題になっているHAARPが実際に使用されたときの写真も公開された。それはむごたらしい焼け焦げた人間の写真であり、爆弾、ナパームなどの被害と決定的に違うところがあった。髪の毛がそのまま残っているということである。爆破、炎などの被害を受ければ髪の毛だけが綺麗に残されているということはありえないのに、その他の部分は黒こげになっている。電子レンジのような仕組みで、人間がいきなり煮え出し、焼けてしまう。こんなものは悪魔の所行であると怒りを露(あら)わにする。
 関連して、日本の大学と、海外の大学がキャッチした、ハイチの地震が天然の地震では無いと思われる証拠を公開。日本の大学でも検証されたが、日本のマスコミはこれを取り上げていないことも告げられる。ハイチ地震では通常発生するP波やS波ではなく、明確に電磁波の波長になっていることを実際の記録に基づき解説した。
 つぎに健康と密接に関わる自律神経の話題に入り、それは地球を生かしている自律機能の話題に発展する。
 潜在意識というのは自律神経そのものであり、自律神経は人を生物として生かすために働いているが、大脳は人の生物性を抑制するために働いていること、つまり生物的欲求を素直に表現するのが自律神経で、止めるのが大脳であることを解説し、そのせめぎ合いの中でストレスが発生し、病気が発生することについても触れる。さらに地球は一種の生き物であり、自律神経の固まりであること、このシステムが判ればフリーエネルギーや重力、石油などの問題も判ってくると力説。地球は生きている自律神経システムであり、そのシステムのなかに石油もウラニウムも人間も川も風もあるという考えを示した。
 人間の病気が発生するシステムとして、自律神経の働きが限界を超えると、ガンなどの病気になることを話し、それを回復させるのは医者でも薬でもなく、自分自身の自律神経であるということについても解説。病気は薬が治すものだと信じられているが、薬は必ず肝臓を痛める。何も採らないことがどれだけ大事なのかということについてと、この仕組みを作ったのは20世紀で、ここから急に医者が度を過ぎて儲け始めることなどについても解説した。
 そこから石油についての常識の嘘や、光による医療が、1903年にノーベル生理・医学賞受賞者ニールズ・フィンゼンによって発表されていたのだが、彼の科学的な研究の大部分は、今日忘れ去られているということ、しかし彼が証明した日光の中の波長が生体の特性を回復させるという概念は、今日も一部に残っているということなどを解説。光の作用効果一覧表をもとに、ある波長の光で痛みが弱くなることや、耳鳴りが改善すること、火傷の治癒促進、皺の除去など、日米の大学などの研究で実証されているということを説明した。
 次に話題となったのが、地球温暖化に関する報道への疑惑。朝日新聞3月19日『太陽まもなく「冬眠」』という記事を採り上げ、全ての気温が下がるわけでなく、一部の地域に影響がある可能性を指摘。太陽は短期的には活動が活発化するが、長期的には沈静化しつつある。つまり、これから地球は温暖化ではなく寒冷化の方向に向かう可能性が高い。温暖化が言われている理由は、意図がある。温暖化をプロパガンダする連中が何を企んでいるのかを考えて欲しいと述べる。
 駆け足の説明になってしまったことを詫びつつ、数名の質問を受け付けた。
 前半の最後にフリーエネルギー例として雷の発生する仕組みについて解説。雷は落ちるのではなく空中と地上を何十回も往復していることを説明し、雲の上に存在する放電現象はいくつかの段階、層を形成しており、最終的には地上から100キロメートルのあたりに存在する直径300キロメートルのリング「elves(エルブズ)」と呼ばれるものが存在していることを示した。雷は、わかりやすくいえば地球の呼吸現象であり、それを利用することが出来ればフリーエネルギーに近づけることを解説。これを実際に利用しようと考えたのが天才科学者、ニコラ・テスラであり、彼が発案したワーデンクリフ実用化のイメージ画像を挙げ、こういうものが皆さんの住むところに出来る日が来るかも知れない、と話し、講演の第1部が終了した(転載ここまで。一部変更箇所あり)。

 このZ氏の発言を、どこまで信用していいかどうか…、まだ多少は悩んでいますが、私は中矢さんもZ氏のこともよく知っており、二人とも情報通で勉強家、人間性もすばらしい人たちです。
 「ハイチ地震では通常発生するP波やS波ではなく…」のところは、いま専門家にたのんで調べてもらっていますが、どうやら、この点についてのこの記事の内容は正しい可能性が高いようです。
 ともかく狂った人、人的な人が、世界のリーダーに多くいる…のが現在のようだと言えそうに思えます。
 それゆえ、われわれはこの辺のことにこれからは充分に注意しようではありませんか。
 そして良い世の中をつくることに全力を投入しましょう。
                          
 <転載終わり>
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 3月20日、東京のセミナー会場で、日本弥栄の会主催の「Z氏の講演会」がありました。私も参加しましたが、内容は上記の通りです。
 特にHaarpによる上空からの人間への投射には驚きました。突然、人間が電子レンジにかけられたように煮え立ってしまったそうです。Haarpの原理は電子レンジと同じだと説明されていました。その被害にあった人間の写真は、おそよこの世のものとは思えない悲惨なものでした。忘れてしまいたい映像です。

 また、地球自身も自律神経と同じような機能で制御されているとのことでした。地球上の自然現象も全て地球の自律神経が司っているそうです。
 その理論からいうと、石油などの地下資源も枯渇するのではなく、どんどん湧いて出てくると言われてました。学生時代に習ったところでは、太古の昔、シダ類などが化石のようになって石油になったと、教わりましたが、Z氏は地球の自律神経が石油などの地下資源も制御・生成しているといわれてました。
 不思議すぎて、船井氏と同じでそのまま信じていいものかどうか、まだ保留にしてます。
ただ、頭ごなしに否定する内容でもないと思いました。まだ科学で証明されておらず、仮説の段階ということのようです。こういうことは、世の中にたくさんあると思います。

 先日読んだ「ガイアの法則」も地球が一つの生命体であると説明していましたので、Z氏の理論と似ていると思いました。このガイアの法則は中矢氏から勧めていただいて読んだのですが、本当にびっくりする内容でした。そして大変感動しました。
 日月神示と同じようなことが書かれていましたが、天文学や歴史観では日月神示を補完するような内容でした。
 日月神示以外では、この10年間では一番重要に感じた本です。また、感動しましたし、とても面白かったです。何度でも読みたくなる内容の濃い、不思議な本です。




 ●船井幸雄.com
  http://www.funaiyukio.com/funa_ima/
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 「崩壊に向かうヨーロッパ」 Nevada

2010-06-09 22:28:08 | 政治・社会



 「崩壊に向かうヨーロッパ」

                 Nevada

スペイン :ゼネスト準備
ハンガリー:公務員給与半減

ヨーロッパは公務員・準公務員の力が強く今後公務員をターゲットにした財政赤字削減策が進めばヨーロッパ中でゼネスト・暴動の嵐が吹き荒れるはずです。
そしてこれを嫌ってユーロ売りが進む事になります。

先般のニューヨークダウ1000ドル暴落のきっかけになったのはCNBCのギリシャ暴動の際に警官隊に火炎ビンがなげられた時であり今後このような映像がヨーロッパから世界に配信される度に世界中の株式は急落するかも知れません。

ユーロ・ヨーロッパに警報が鳴り響いています。


 <転載終わり>
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 1年前に朝倉慶氏が予測したことが、徐々に成就しつつあるようです。ギリシャ、ポルトガル、スペイン、イタリアだけでなく、ハンガリーも既に経済が破綻しているようです。

 日経株価を年金資金を使って、国が懸命に買い支えていますが、今回の下落の波は年金資金でいくら買っても10,000円まで戻せるかどうか分からなくなってきたようです。

 2000年にイスラエルへ仕事で行った時、ハンガリーの企業の方と会う機会がありましたが、会社の経営はまあまあ順調だと言ってました。チェコやスロベニアなどの東欧の企業の方とも会いましたが、みなさんなかなか経営は順調のようでした。 
 今ではその方たちの元気も消えているのかも知れません。



 ●Nevada
  http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/

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 忍び寄る食糧危機とアメリカの「内乱」  中矢伸一

2010-06-08 07:00:32 | 日月神示の実践
 <日本弥栄の会より記事転載>
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 忍び寄る食糧危機とアメリカの「内乱」

                    中矢伸一

4月20日にメキシコ湾の石油掘削基地ディープウォーター・ホライズンで発生した原油流出
事故は、「アメリカ史上最悪の環境破壊」と言われますが、アメリカ史上どころではなく、
「人類史上最悪の環境破壊」となる可能性が出てきました。

アメリカ地質調査所(USGS)は、一日あたり190万~300万リットルの原油が油田から
流出しているとの推計値を発表。この推計にもとづけば、4月20日以降に流出した原油の
総量は7000万~1億1千万リットルにも達することになります(5月28日)。

これまでの米史上最悪の原油流出事故と言われているのが、1989年にアラスカのプリンス・
ウィリアム湾で発生したエクソン・バルディーズ号の座礁事故です。
この時の流出量は4200万リットルでした。
今回の流出事故は、すでにこれを大きく上回っているものの、流出発生から一ヶ月半以上が
経過した6月7日現在もいまだ終息する兆しがありません。

ロシア天然資源環境省は、「BP(British Petroleum)社の原油流出は、北米大陸の東半分の
すべてを『完全な破壊』に導くだろう」と発表しました。
『大起元日本』によると、ロシアの科学者たちは、メキシコ湾での原油の流出の現状を隠すため
にBP社が「コレキシト9500(Corexit9500)」と呼ばれる化学分散薬品を何百万ガロンも
注入していると訴えています。
一日あたりの薬品量は290万ガロン以上になるそうです。
コレキシト9500は石油より4倍も強い毒性を持つ溶剤で、これが2.61ppmの濃度でメキシコ
湾の暖水と混ざると、その分子が「相転移」する──つまり、「液体から気体に変化する」と
科学者たちは指摘しています。ガスとなって大気中に放出され、雲に吸収されるわけです。
そこから地上に「毒性を持つ雨」が降り、あらゆる生物たちの生態系を滅ぼす「想像もつかない
ような環境破壊」につながる恐れがある、と警告しています(6月3日付『大起元日本』)。

さらに恐ろしいことがあります。
最近配信されたWebBot最新予測を目下翻訳中の高島康司さんから教えて頂いたのですが、
今回の流出事故の起きたメキシコ湾は、ハリケーンの多発地帯でもあるということです。

これからハリケーン・シーズンを迎えますが、次にこの海域でハリケーンが発生すれば、それは
否応なく、原油に汚染された海水を巻き上げ、アメリカ南東部付近の陸地に「毒性を持つ雨」を
降らせることになるでしょう。
そうなると、アメリカ国内の農業は大打撃を受け、作物は食べられなくなり、一気に大食糧危機
へ突入するように思われます。
「食べるものがない」というのは生死にかかわる問題です。
このことは、米国民の怒りに火をつけ、経済や社会保障などのアメリカの内政問題と絡んで内乱
状態となり、「革命」へと結びつく可能性もあります。

日本も対岸の火事ではありません。
大気中に巻き上げられた毒性物質は、ジェット気流に乗って地球全体をまわるでしょう。
原油に汚染された海水は海流に乗って大西洋を汚染し始めています。
欧州もこの被害を受けることは避けられないですし、多くの海産物を輸入に頼っている日本にも
大きな影響が出るでしょう。

「一粒のコメに泣く時が来る」──。

この神示を私たちは今こそ深刻に受け止め、準備を急がねばならないと思います。

 <転載終わり>
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 PB社の原油流失は未だに止まっていませんので、こうしている間にも毎日大量の原油が流れ出しています。海底1500mという深海での流失事故ということで、流失を止めるにも技術的にたいへん難しいとのことです。
 潜水艦でも500mくらいしか潜れませんので、海底1500mでの作業というのは特殊な船でなとできません。確か水深10mで水圧が1気圧かかると中学時代に習った記憶がありますが、1500mという深海では、150気圧がかかる計算になります。これでは普通の船ではぺしゃんこになってしまいます。
 4月20日の事故発生以来、既に50日が経っていますが、全く流失を止める手立てはないようです。このまま流れ続け、枯渇するまで流失し続けるのでしょうか。

 この流失事故が完全に復旧するには、300年かかるとも言われています。確かにこのまま原油が流れ続ければ、メキシコ湾だけでなく他の海域も汚染されていくのかと思います。また、中矢氏が言われるようにハリケーンが原油を巻き上げて、全米に撒き散らすということもあり得ることだと思います。
 そして、気流に乗って全世界の大気が汚染されるということもあるかも知れません。日本ではあまりこの事故については、報道されませんが、地球の大気や海はつながっているわけですので、日本にもこの影響が来ると考えるほうが、普通だと思います。
 そもそも、この流失を止めることは可能なのかどうか。約2ヶ月経っても全く止まらず、現在も流れ続けています。この結末は一体どうなるのでしょうか。全く予想がつきません。
  



 ●日本弥栄の会
  http://www.nihoniyasaka.com/

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 とにかくこれからは「農」が大事!  中矢伸一氏

2010-06-07 06:54:00 | 日月神示の実践


 とにかくこれからは「農」が大事!

                   中矢伸一

5月23日、第一回「ひふみ農園」の実習会が埼玉県にお住まいの会員さんの農地にて
開催され、遠くは九州、近畿、東北からもお越し頂きました。
あいにくの雨にもかかわらず参加された皆さん、誠にありがとうございました。

ところで、自然農法や有機農法に参加できるという会が増えているようですね。
どこまで農業に参加できるのか、私は調べたわけではないのですが、聞くところによると、
農業を実践するというより、どちらかというと、農家さんのところに行って農作業を手伝っ
たりする「援農」という形での参加が多いようですね。
もちろんそれも大切だと思いますが、私たちの推進している「ひふみ農園」は、参加者の
皆さんに実際「農業」を体験してもらい、基本をマスターして頂くというものです。

農業──というより、地球サイエンス農法、「テラ農法」ですね。

「テラ農法」は既存の農業とは概念からして異なるので、近代農法(農協型農法というの
でしょうか)をやっている方からすれば、かなり常識はずれのことが色々あって戸惑うと
思います。
ですので、なまじ農業をやってきた方より、素人の方がいい場合もあるようです。
それに「テラ農法」というのは、簡単なのです!
あまり簡単で、適当なので、びっくりするくらいです。
『スーパー活緑』『ライフグリーン』『ライフランド』という、地球サイエンスの
“三種の神器”と言われる農業用資材を使いますが、これがかなり「適当」でも
うまく行ってしまうのだから不思議です。
まあ、「適当」と言ってもある程度目安というものがありますし、いちおうは「使い方」
というものもありますので、やはり実習してマスターして頂いた方がいいのです。
一度マスターしたら、家庭菜園から大規模農法まで、あらゆるレベルで応用は可能と思い
ますし、「ひふみ 友の会」のメンバーであれば、無料でアドバイスもして頂けます。

自然農法や有機農法では、やはり何と言っても「土づくり」が基本となります。
無農薬・無化学肥料の自然農法は大変土づくりに時間がかかるそうで、本当に良い土を
作るまでには7年とか8年、あるいは10年くらいかかるようです。
それが、テラ農法であれば1~2年で出来てしまうのです。
「ひふみ農園」の実験地でも、先日『ライフグリーン』を散布したらさっそく“びっくり
現象”がありました。
現場の土は関東ローム層のため、親指の先ほどの粘土質の塊がゴロゴロあるという土質
なのですが、畑の一部分にライフグリーンを指示に従って撒いたところ、4日後にその
部分の土が「サラサラ土」に変わってしまったのです。
これは私も拝見しましたが、撒いていないすぐ隣の土はゴツゴツ、ゴロゴロしていて、
まったく違います。
こういうのを目の当たりにすると、皆さん「言われていることは本当なんだ」と納得して
頂けるようです。
そんな地球サイエンス農法に「ひふみ祝詞」を24時間流すという「ひふみ農園」では、
今後どんなことが起きるのか!?
『たまゆらpremium』でもレポートしていきたいと思いますので、ぜひ楽しみにお待ち
ください。

とにかくこれからは「農」が大事です。
世界の金融経済が破綻し、異常気象や天候不順により世界的な食糧不足が起きても、
自分で「農」に携わっていれば何とか生きていけますし、それがそもそも「人間らしい」
生き方なのではないかと思います。
これからは否(いや)でも応でも、地に足をつけて「農」を中心にまとまる自給自足型の
共同体社会が主役となる時代に急速に移行していくことでしょう。


 <転載終わり>
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 5月23日はあいにくの雨でしたが、鹿児島や福岡、岡山、大阪、新潟、福島、栃木、神奈川、東京と地元埼玉から大勢の方々が「第1回ひふみ農園」に参加されました。

 私は世話役として、埼玉の農地の持ち主の方と共に、事前に研修会の準備をしました。研修会というからには、ある程度参加された皆さんに、農作業を実践していただきたいと思ったので、定植させるために苗をテラサイエンスで種から栽培したり、スーパー活緑やライフ
グリーン、ライフランドを使って、土壌をテラ化しておきました。

 ひふみ農園のために、農地をお貸しいただいている方は、大変ご理解のある方なので助かっています。普通は、無農薬栽培をやるというだけで、嫌がられます。無農薬で栽培すると、虫がつき、その虫が周りの農薬を散布している農家に飛んできて、被害が出るというわけです。確かに初年度は無農薬・有機栽培は虫がたくさん出ます。無農薬・無肥料であれば、それほど虫はつきませんが、肥料がないため作物がよく育ちません。

 埼玉の農地を提供してくださっている方は、テラサイエンスなど全く知らなかった方ですが、事前に佐々木了雲氏を訪問し、テラ理論をお聞きして、今回のひふみ農園についてご理解いただきました。
 ご理解いただいただけでなく、実際に土壌をテラ化する作業をしていただいたり、苗を育てていただいたり、クワやカマなどの農具やマルチ・支柱などの用具も購入していただきました。この方とそのお母さんの理解とご支援がなければ、このひふみ農園はスタートできませんでしたし、その後も続けることはできません。とても有難く思っています。

 中矢氏が言われるように、テラサイエンスはとても不思議なものです。そもそもテラサイエンス自体は、健康食品にその技術が応用されていますが、今回は農作物用の資材を使いました。万田酵素やパイロゲンと同じように、人間にも動物や植物にも効果があるというものです。
 本物であれば、人間や動植物にも等しく良いということです。その考えから言えば、人間が飲めば死んでしまう農薬を、野菜に散布するというのは、いかがなもんでしょう。
 農薬を撒かないと虫に食われてしまい、商売あがったりだと農薬を使う農家は言いますが、無農薬でも十分収穫を確保し、生計を立てている農家も多くいますので、農薬を使っている農家も、頭ごなしに無農薬を批判するのではなく、少しは研究してもいいのではないでしょうか。

 先日ある無農薬・有機・無肥料を実践されているプロの農家の方が言われておりましたが、近所の慣行農業(農薬と化学肥料を使う農法)を営む農家は、「農薬と化学肥料と使わないと作物は栽培できない」という洗脳にかかっているとのことです。無農薬・無肥料で、立派に野菜が育つことを実際に見せても、全く農薬農法を止めようとはしないと、嘆いていました。農協に完全に洗脳されていると。

 戦後50年間、農協の指導のもと、農薬と化学肥料をアメリカから輸入し、使用するよう指導され続けた結果、今の慣行農業の農家は、すっかり農薬・化学肥料に洗脳されてしまったわけです。
 農協は新聞・テレビのマスコミと同じで、農家に農薬と石油から作る化学肥料がないと作物は育ちませんよと、50年間洗脳し続けています。今はわかりませんが、当初はアメリカの指示で農協が農薬農法を農家に教育したのです。
 農協が無農薬栽培を推奨すれば、農家も無農薬でやるようになるのでしょうが、そもそも農薬と化学肥料の販売が農協の商売ですので、止めるはずはありませんね。

 無農薬・無肥料栽培を日本全国でやられたら、農協の商売はあがったりです。本当は無農薬・無肥料栽培であれば、農薬野菜の何倍も元気で栄養価の高い野菜が育ちます。
 この事実を知られたら、農協は困るわけです。nicoの会の農家は、無農薬&無肥料栽培で、立派は野菜を育てています。農薬野菜よりも日持ちもしますし、何といっても食べて野菜本来の味がします。
 50代以上の方々であれば、無肥料野菜は昔のトマトやきゅうりの味がしますので、とても懐かしいと感じると思います。これが野菜本来の味なんだ、と思います。

 埼玉のふじみ野駅から徒歩7分くらいにある、サンスマイルという無農薬作物のお店で、無農薬・無肥料の野菜を販売されていますので、実際に味わってみればその味が解ります(笑)。とてもいいお店ですよ。店長もやる気のある、とてもいい人ですよ。

 ●サンスマイル
  http://www.sunsmile.org/

 
 ひふみ農園は、無農薬&テラサイエンス農法になりますが、いずれは無農薬・無肥料で栽培することができます。無肥料でも元気な野菜が育つまでには、7年~10年は土作りにかかりますので、それを1、2年に短縮してしまうのが、テラサイエンスです。最初の1、2年だけはテラの資材を使いますが、その後は無肥料栽培になります。
 一度土壌ができてしまえば、もうテラの資材は不要です。その後は、nicoの会と同じく、無農薬・無肥料栽培となります。

 まだまだいくらでも書きたいところですが、そろそろ会社に行きますので、また後日に譲ります。
 今日もはりきって、行きましょう!(笑)




 ●日本弥栄の会
  http://www.nihoniyasaka.com/
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 「ハンガリー経済が危機」

2010-06-06 21:09:00 | 政治・社会
 


 「ハンガリー経済が危機」

ハンガリーが警告を出し、国債懸念が拡大

ハンガリーの新政権は4日金曜に国債の懸念を拡大した。ビクトル・オルバン首相のスポークスマンがハンガリー経済について「重篤な状態」に置かれており、デフォルトの噂も「誇張」ではないと発言したために、世界中の金融市場が震撼した。

この発言を受けてハンガリーにエクスポージャーのある欧州銀行株が売り込まれた。

3日木曜に与党であるフィデス党の副総裁がハンガリーはギリシャのようなシナリオに陥る危険にさらされていると発言したが、今回のスポークスマン、ペーテル・シッヤルト氏のコメントはこれに追い打ちをかける形となった。

「24時間の以内に出された一連のコメントを見て、マーケットではハンガリーのデフォルト懸念が強まっただけでなく、ハンガリー政府が金融市場が実際にどのように昨日しているのかほとんど理解していなかったという事実を明確に露呈したということになる」と、デンマーク銀行のチーフアナリスト、ラース・クリステンセン氏がコメントしている。

ハンガリーの通貨フォリントは2日連続で急落している。フォリントは対ユーロで2%以上下落し、1ユーロ289フォリントで取引されている。1年ぶりのフォリント安となる。

今回の発言を受けてユーロも対主要通貨で急落している。対米ドルでは4年ぶりの安値を更新し、また対スイスフランでは史上最安値を更新した。

スポークスマンはハンガリー経済が苦境に立たされている理由について、前政権が財務報告を「操作」し、経済について「嘘」をついていたからだと発言していると、ブルームバーグ・ニュースが報じている。

週末にハンガリーでは財務状況について調査報告するための委員会が設けられ、72時間以内に政府の行動計画を策定するとスポークスマンは発表した。

「私はデフォルトという話が出てきても、まったく誇張ではないと思う」とシッヤルト氏が話している。

「『デフォルト』という言葉の使用と前政権がIMFに支援を求めたことに対する強い批判を受けて投機筋の動きが強まっている 」とクリステンセン氏がコメントしている。

ハンガリー政府は2008年にIMF、世界銀行、EUから総額200億ユーロの救済支援を受けている。

 <転載終わり>
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 ハンガリーの首相の代理が「ハンガリーは国家破綻するかもしれない」と言ったのですから、世界中がビビッてしまったそうです。そして、ユーロはまた大きく売られてしまいました。

 もし、菅首相が、「日本は国家破綻するかもしれない」と言ったら、日本の国債やら円は暴落するはずです。ハンガリーは今相当厳しい状況に追い込まれてきているようです。



 ●ハンガリー経済が危機
  http://blog.livedoor.jp/gbd_market/archives/65282436.html

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「8人に1人のアメリカ人がフードスタンプで生きている」 Rockway Express

2010-06-06 20:21:40 | 政治・社会
 <Rockway Expressより記事転載>
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 「8人に1人のアメリカ人がフードスタンプで生きている」



◆6月5日

 アメリカ人の8人に1人がフードスタンプのお世話になりながら食いつないでいる状況だという。
 発表されている雇用統計は実体とかけ離れたものであることがずっと指摘されてきている。ようするに日本も同じだが、職業安定所に登録している人数だけが基本とされているから、登録をしていない人々、すなわち職にありつける可能性がないと見切って諦めている人々は数に入っていないのだ。
 それにしても8人に1人という数字は恐ろしい数だ。これで食料があるから良いようなもので、食料そのものが減りだしたら、と考えると恐ろしい。

 既にこのブログでは今年2010年が世界経済の転換年と見ていることを何年も前から示してきたが、その視点に変化はない。 
 ヨーロッパで、アメリカで、そしていよいよ中国でも、経済にかげりが出始めていて、それは世界経済システム崩壊へ加速度を強めながらなだれ込んでいくことになるだろう。


~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
●8人に1人のアメリカ人がフードスタンプで生きている
【6月3日 Bloomberg News】

 失業率が26年以来最大となっているため、今年3月の時点で、フードスタンプを受けているアメリカ人の総数は初めて4000万人を突破した。

 受給者数は4020万人で1年前と比べて21%の上昇だ。これは2月からみても1.2%の上昇となる。受給者数は16ヶ月増加し続けている。
 労働統計局によれば食料支援が増加したのは、失業率が1983年に見られた数字に近い9.7%に3月になって以来下がっていないことによるという。4月にはそれが9.9%となった。5月の数字は4日に発表されるだろう。

 10月からの新年度から平均4050万人の人間がフードスタンプを受け取ることになるだろうとホワイトハウスでは予測している。これはアメリカ人口の8分の1となる。この数字は2011年には、4330万人に膨れ上がると見られている。



●米雇用統計:識者はこうみる【6月4日 ロイター】
 米労働省が4日発表した5月の雇用統計によると、非農業部門雇用者数は前月と比べて43万1000人増加した。増加は5カ月連続で、増加幅は2000年3月以来最大となった。
 失業率は9.7%となり、4月の9.9%から低下した。ただ、労働市場の底堅さの目安となる民間部門の雇用は4万1000人増にとどまり、4月の21万8000人増から減速した。・・・略


●NY株急落、4カ月ぶり安値=欧州信用不安と雇用統計受け
【6月5日 時事通信】
 週末4日のニューヨーク株式相場は、一部欧州諸国の経済・財政懸念に加え、5月の米雇用統計が市場の予想よりも悪かったことを嫌気して急落、優良株で構成するダウ工業株30種平均は1万ドルの大台を割り込み、前日終値比323.31ドル安の9931.97ドルで取引を終えた。終値ベースでは2月8日(9908.39ドル)以来約4カ月ぶりの安値で、1日の下げ幅としては今年3番目の大きさ。
 ハイテク株中心のナスダック総合指数も同83.86ポイント安の2219.17と、今年2番目の下げを演じて終了した。 


●米銀破綻、80件突破=新たに3行―FDIC
【6月5日 時事通信】
 米連邦預金保険公社(FDIC)は4日、ネブラスカ州のティアワン・バンクなど3行が経営破綻(はたん)したと発表した。これで今年の米国での銀行破綻は合計81件となった。
 ティアワンなど2行の預金は他の銀行が引き継ぐが、イリノイ州のアーコラ・ホームステッド・セービングズ・バンクは引き受け手がなく、預金は預金者に払い戻される。 


●ハンガリー、ギリシャのような危機に陥るリスク=首相報道官
【6月4日 ロイター】
 ハンガリーのオルバン首相の報道官は4日、同国がギリシャのような債務危機を避けられる見込みはわずかとした与党幹部発言について、誇張ではないとの考えを示した。
 地元紙ナピの電子版によると、与党フィデス・ハンガリー市民連盟のコーシャ副党首は、ハンガリーの財政状況は予想より大幅に悪化しており、ギリシャと同じシナリオを避けられる見込みはわずかだと発言した。

 シーヤート報道官は記者会見で、デフォルト(債務不履行)については1年半も前に社会党出身の当時のジュルチャーニ首相が言及していると指摘。「同氏はハンガリーのデフォルトが目前に迫っており、国際通貨基金(IMF)からの融資だけが同国を救うことができるとはっきり述べた」とし、「その点で(コーシャ氏の発言が)誇張されているとはまったく思わない」と語った。

 「ハンガリーでは前政権がデータを改ざんした。ギリシャでもデータに手が加えられていた。ギリシャには決定的な瞬間が訪れた。ハンガリーはまだだ」と述べた。・・・以下略



 <転載終わり>
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 アメリカ人の8人に1人がフードスタンプで生きているそうです。ご存知の通り、フードスタンプとは政府が発行する低所得者向けの金権です。セブン&アイの1000円券みたいなもんです。このフードスタンプを国からもらって、それでスーパーで買い物をして、食いつないでいるとのことです。日本でいえば生活保護のようなもんでしょうが、それが8人に1人もいるというのが、すごいです。
 日本の生活保護は、昨年は114万世帯ですが、アメリカのフードスタンプの受給者は4000万人以上もいます。日本も貧富の差が大きくなったとはいえ、アメリカからみれば、かわいいもんです。

 アメリカの銀行は今年になって81行も倒産したそうです。アメリカも日本もリーマンショックから脱出して、経済はようやく回復してきたと、政府とマスコミが宣伝していますが、銀行が81行も倒産していますので、本当は相当厳しい経済といえます。いくら経済が上向いてきたと宣伝しても、81行も銀行がつぶれているわけですので、嘘はバレバレですね。 

 また、ハンガリーもギリシャ並みに経済がひどくなっているようです。1年前に朝倉慶氏が、東欧の経済は極めて危ないと予測していましたが、正にその予測通りの展開になってきています。
 今や世界中どこを見ても危ない国ばかりになっています。ギリシャやハンガリーのような国力の弱い国からデフォルトしていくわけですが、アメリカや中国、日本も巨大なCDSという地雷を抱えていますので、爆発するのも時間の問題かと思います。

 6京円とも8京円ともいわれるデリバティブは、今後順次破裂していくわけです。




 ●Rockway Express
  http://rockway.blog.shinobi.jp/

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 「銀行にしてやられたデリバティブ倒産」 Nevada

2010-06-05 06:11:10 | 政治・社会



 「銀行にしてやられたデリバティブ倒産」

               Nevada

日経新聞は【為替デリバティブ 損失生じて倒産 輸入企業で増加】と報じ銀行が売り込んだ《為替デリバティブ》で輸入企業が損失を抱え倒産した事例が今年に入り4月迄で8社になり昨年1年間の9社に迫ってきていると報じています。

銀行の後ろには外資系金融機関が控えているはずですが金融庁はこのような取引につき徹底的に調査を行い銀行がどのようなデリバティブを売り込んだのか調査しそこに優越的売り込み等があれば関係者の処分や業務停止等厳しい処分を課すべきだと言えます。

まともに貸さなくなった(中小向け貸し出し残高最低:日経報道)金融機関に対して金融庁はもっと強い態度で望むべきだと言えます。


 <転載終わり>
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 3年前から副島隆彦氏や朝倉慶氏が指摘してきたことが、いよいよ現実になってきたようです。
 アメリカのサブプライム問題もデリバティブを購入した企業の倒産が、問題を拡大しましたが、日本でも外資が販売したデリバティブで倒産した企業が9社あったとのことです。
 9社ですので、さほど多い数ではありませんが、今後数百、数千の企業が倒産すれば、一気に第2リーマン突入となってしまいます。

 このデリバティブは6京円とも8京円とも言われていますが、実際に印刷されて出回っているお金はその1/10と言われています。そのほとんどが金融機関のデータとしてバーチャルに存在しているのです。そのバーチャルな6京円というデリバティブが次第に破裂することにより、多くの企業が大損失を抱えることになるようです。

 このデリバティブという地雷は、例えば円が50円を割ったら爆発するとか、株が5000円を割ったら爆発するという約束になっています。誰も円が50円になるとは思っていませんので、安心して買っています。株が5000円を割るなどとは、誰も考える人はいません。そこに大きなワナが仕掛けてあるそうです。
 今後の動向を注視する必要があると思います。



 ●Nevada
  http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/

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「民主支持回復29%、辞任評価69%…読売世論調査」

2010-06-04 07:49:22 | 政治・社会



 「民主支持回復29%、辞任評価69%…読売世論調査」

                      読売新聞


 読売新聞社は、鳩山首相が退陣を表明した2日から3日にかけて、緊急全国世論調査(電話方式)を実施した。

 民主党の支持率は29%で、前回調査(5月29~30日)の20%から9ポイント上昇し、自民党は18%(前回20%)だった。

 今年夏の参院比例選投票先でも民主は25%(同14%)に回復し、自民18%(同19%)を上回った。鳩山首相と民主党の小沢幹事長がそろって辞任することを「評価する」と答えた人は69%に上った。

 沖縄県の米軍普天間飛行場移設問題の混乱や「政治とカネ」で、首相と小沢幹事長が責任を取る形となったことで、民主への支持が戻った格好だ。ただ、民主党の支持率は、下落傾向にあった3月当時(31%)の水準にとどまり、昨年9月の鳩山内閣発足直後に記録した51%には及んでいない。

 首相と小沢幹事長の辞任について個別に聞くと、首相の辞任を「当然だ」と思う人は66%、小沢幹事長の辞任には「当然だ」が87%を占めた。民主支持層に限ってみると、首相の辞任には51%、小沢幹事長の辞任には79%が「当然だ」と答え、2人そろっての辞任を「評価する」は69%だった。

 民主が参院選の結果、参院でも過半数の議席を獲得する方がよいと思う人は40%、「そうは思わない」は48%だった。「獲得する方がよい」は、同じ質問をした今年3月以降で最高の33%(3月)を上回った。鳩山内閣の8か月半の実績については「評価しない」54%が「評価する」37%より多かった。

(2010年6月3日23時39分 読売新聞)


 <転載終わり>
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 今朝読売新聞を見ると、民主の支持率が少し回復したとありました。あれだけマスコミが鳩山氏と小沢氏の政治と金の問題について、連日報道すれば多くの国民はそのように考えてしまうのではないでしょうか。普通はそうなると思います。

 アメリカは戦後、「マスコミと官僚を配下に治めて日本を統治する」という戦略を取ってきたので今でもアメリカの思うがままとなっています。
 確かに、明治政府が発足してから140年に亘り日本を支配している官僚を、アメリカが部下として支配してきたのですから日本を統治し続けることは容易だったと思います。
 しかもマスコミをもアメリカは支配していますので、自分の好きなようにテレビや新聞を使って情報を操作すればいいわけです。大人しい日本人はまんまと属国のままとなってきました。

 アメリカは日本に2発の原爆を落とすという大量虐殺をしたため、今でもアメリカは日本が核武装することを恐れていると、昨日の株式日記にありました。そのため沖縄をはじめ日本全国85ヶ所に米軍基地を置いて、日本がアメリカに対して敵対しないよう監視し属国化しているとありました。なるほど、そうかもしれないと思いました。
 
 原爆を実際に使用したのは世界で唯一アメリカだけですし、原爆を投下され多くの民間人が殺された唯一の国が日本です。この事実だけ考えれば、アメリカはいつか日本が報復してくるかもしれないと考えるのも頷けます。

 日本で、ネオコンみたいな狂人的な団体が日本の政権を奪取し、第2次大戦でのアメリカの原爆投下は断罪に値する!と言って、核武装を始めるという可能性をアメリカはシュミレーションしているのかも知れません。

 ところが実際の日本人はお気楽なもんで、一番好きな国はアメリカ!と言う人が結構多いです。これには当のアメリカがびっくりしていると思います。それとも、アメリカはいい国だというマスコミを使っての宣伝の効果だと自己評価しているのでしょうか。その辺は解りませんが。
 いずれにしても、日本人が原爆の大量虐殺に対して、アメリカに謝罪を求める動きが出ることをアメリカは恐れているように思います。アメリカは今まで一度も原爆投下について、日本に謝罪をしていません。多くの方々が無くなったにもかかわらず、謝ることもしないのがアメリカです。アメリカの閣僚や大統領は今まで一度も広島や長崎には行ってもいないそうです。怖くていけないのか、自責の念にさいなまれているのか。

 とにかく日本人が今まで通り、大人しくしていて欲しいのがアメリカですから、官僚とマスコミを使ってアメリカに非難が来ないようにしたいのが本音でしょう。そのためには、日本に米軍基地を置いて見張っているのが一番いいわけです。

 アメリカに対して言うべきことを言う小沢氏を、今回辞任させることができたので、アメリカはほっとしていることでしょう。

 しかし、総裁戦に立候補した菅直人氏は社民連上がりの元左翼ですから、根っからの反米です。
 30年くらい前に、東京の武蔵小金井に住んでましたが、菅氏がよく駅頭で演説してました。なかなか男前で、女性にも人気があったものでした。私は共産主義には反対だったので、菅氏の政治思想には賛同していませんでした。当然、一度も投票することはありませんでしたが、まさかあの菅氏が日本の首相になるかも知れないとは、思ってもみませんでした。びっくりです。

 歴代の日本の総理大臣はアメリカから任命されてきたわけですから、当然親米・反共総理でした。もし今日、菅氏が総裁になれば、反米・共産主義総理の誕生になるわけです。これでは、アメリカも困ると思います。最も厄介な人間が総理になるのですから。菅氏が今でも共産主義を信奉しているのかどうかは解りませんが、若い時に持っていた思想というのは年をとってもなかなか変わるものではないと思います。
 今日の総裁戦はどちらが勝つのでしょうか。




 ●読売新聞
  http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20100603-OYT1T01208.htm?from=main1

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「鳩山総理辞意表明   と政治とカネ問題への誤対応」 植草一秀氏

2010-06-02 12:40:12 | 政治・社会
 <記事転載>
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 「鳩山総理辞意表明と政治とカネ問題への誤対応」

                  植草 一秀

鳩山総理大臣が辞意を表明した。


総理大臣辞任の理由として、①普天間問題の混乱で社民党を政権離脱に追い込んでしまったこと、②政治とカネの問題で迷惑をかけたこと、をあげた。


参院選を目前に控えて、民主党が極めて厳しい情勢に追い込まれたことが鳩山総理決断の直接の原因であると考えられる。


結果論だが、鳩山総理が普天間問題で別の決断を示していたなら、状況はまったく異なるものになっただろう。国民総意は普天間基地の国内移設を拒絶する意思を鮮明に示しており、また、米軍海兵隊の役割を踏まえても、鳩山総理は普天間基地の海外移設を決断すべきであった。


米国は一度手にした沖縄巨大軍事施設獲得の合意を手放すことに強く抵抗したと考えられるが、鳩山総理は米国のゴリ押しに押し切られてしまったのだと考えられる。海外移設を決断すれば、対米国での厳しい外交に直面することになることは当然である。


しかし、もともと合意が存在していた問題をあえて修正することを提案したのは鳩山総理自身であり、問題が拡大するなかで日本国民の米軍基地拒絶の意思がより明確になったのであるから、鳩山総理は最後まで意志を貫くべきであった。


普天間基地問題での判断の誤りが鳩山政権を窮地に追い込んだのである。


政治とカネの問題が鳩山政権に大きな足かせになったのは事実である。鳩山総理は母親からの政治資金提供に関連して、秘書が架空の収支報告を行ったことについて、まったく認識していなかったが秘書が問題を起こしたことを陳謝するとの姿勢を示していた。


クリーンな政治を標榜しながら「政治とカネ」の問題で民主党のイメージが傷つけられたことに対して、鳩山総理には忸怩たる思いがあったのだと思われる。


鳩山総理が小沢一郎民主党幹事長に対して幹事長辞任を求めたことは、参院選を控えて民主党の党勢を回復するための主張であると考えられるが、捉え方によっては、極めて重大な禍根を日本の歴史に残すことになる点に十分な留意が必要である。


小沢一郎民主党幹事長に関する「政治とカネ」の問題は、昨年3月3日の大規模隆規秘書の逮捕(三三事変)が契機である。


現在、この事件の公判が開かれているが、この事件自身は検察が公判維持不能に追い込まれているのが現実である。


大久保秘書は二つの政治団体からの政治献金を事実に即して収支報告書に記載したが、検察はこの記載を「虚偽記載」だとして逮捕、起訴した。検察は二つの政治団体が「架空団体」であると認定して逮捕に踏み切ったのである。


ところが、本年1月13日の第2回公判で、検察側証人として出廷した西松建設元総務部長が、二つの団体に実体があったとの趣旨の証言を行った。この結果、大久保氏の無罪は確定的な情勢になり、検察は公判維持不能の状況に追い込まれたのである。


窮地に追い込まれた検察が、さらに暴走を重ねたのが本年1月15日の石川知裕衆院議員などの逮捕(一一五事変)であったと考えられる。検察は小沢氏の資金管理団体会計責任者が収支報告書に、小沢氏が一時的に立て替えた資金収支を記載しなかったことを「虚偽記載」だとして石川氏などを逮捕した。


この逮捕者のなかに大久保氏が含まれた。三三事変裁判で窮地に追い込まれた検察は大久保氏を起訴し、この件に関連して三三事変裁判の訴因変更を裁判所に申し立てたのである。


つまり、一一五事変は三三事変で窮地に追い込まれた検察が、裁判での完全敗北を回避するために暴走を重ねたものである可能性が高いのである。


検察は小沢一郎氏については関与の程度が低いとして「不起訴」としたが、この決定を東京第5検察審査会が4月27日に「起訴相当」の決議を示した。


検察審査会が「起訴相当」としたのは、立て替え払いの収支記載漏れではなく、不動産取得の時期が3ヵ月弱ずれていたことだった。収支報告書への記載がずれたのは、不動産登記の時期がずれたためで、この程度の時期のずれは不動産取得では一般的に見られる現象で、検察はこの点を問題としなかった。


検察審査会では一般人が審査人になるが、審査を誘導すると見られるのは、弁護士から選任される審査補助員である。小沢氏の案件では米澤敏雄氏が審査補助員に選任されたが、米澤氏は検察官出身の弁護士で、どのような経緯で米澤氏が選任されたかなど、不透明な点が多い。


検察は石川知裕衆議院議員などを逮捕した事案では、小沢氏の立て替え金の収支漏れを問題としたが、立て替え払いについては収支報告書に記載しなくてよいとの慣例が存在していたのに反して、検察が起訴したことを見落とせない。

つまり、小沢氏に関連する「政治とカネ」問題については、検察やマスメディアの報道などから生み出されるイメージだけで論じることに大いなる問題があることを忘れてはならないのである。


2006年4月に小沢一郎氏が民主党代表に就任して以来、メディアの激しい小沢一郎氏批判が継続してきた。政権交代の可能性が高まるなかで、野党第一党の党首が狙い撃ちされたのが昨年の三三事変だった。しかし、この三三事変は、その後の裁判で、史上最大の誤認捜査であったことが明らかになりつつある。


三三事変が発生していなければ、昨年の総選挙で小沢一郎総理大臣が誕生していたのである。史上最大の誤認捜査と表現したのは、日本の内閣総理大臣の系譜が人為的な捜査ミスで書き換えられてしまったことを指す。


鳩山総理が「政治とカネ」の問題で民主党のイメージが傷つけられたことを重視する気持ちはよく分かる。しかし、その対応として、自分が身を引くから小沢幹事長にも身を引いてもらいたいと述べて小沢氏も了承したと発言したことは、大きな禍根を残す発言になる可能性が高い。


鳩山総理がこの貴重な機会に述べなければならなかったことは、「検察捜査の適正性の確保」と、「政治とカネ」問題の根源に対する取り組みを示すことであった。


刑事事件に関しては、「無罪推定の原則」、「罪刑法定主義」、「基本的人権の尊重」、「法の下の平等」、「公務員の守秘義務」など、多くの重大な大原則がある。小沢氏が巻き込まれている案件では、これらの諸原則を徹底的に重視する必要が極めて高い。


こうした点が不十分なまま、検察とメディアが作り出したムードに押し切られて小沢氏を辞任させてしまうことは、結果的に「検察ファッショ」を容認する行動になる。


普天間問題で最終的に米国に押し切られた行動様式がここにも顔をのぞかせているように感じられる。


鳩山総理が発言したように、「小沢一郎幹事長にも政治とカネの議論があったことは周知の事実であった」が、この問題に対する適正に対応は、問題の全容を明らかにすることであって、検察の行動を絶対視して、検察が問題として取り上げたら、それだけで責任が生じたとの実績を残してゆくことではないはずだ。


「政治とカネ」問題に対する根源的な対応とは、「企業団体献金の全面禁止」を法制化することである。総理辞意表明は、国民にこの問題の説明する千載一遇の機会であったはずだ。小沢氏の辞任をもとめることは大衆迎合そのものでしかなく不適切な対応だった。鳩山総理が強調するべきは「企業団体献金全面禁止」公約の提示だった。


これまで、本ブログで指摘してきたように、民主党内部には対米隷属派の議員が多数存在している。民主党執行部が対米隷属派に占有されれば、日本政治刷新の火は消える。この視点で、米国は小沢一郎氏の存在を最大の問題だと認識してきたと考えられる。小沢氏を排除すれば、民主党内での対米隷属派のプレゼンスが高まることは避けがたい。鳩山総理が民主党をこの方向に誘導しようとしているなら、極めて重大な問題である。小沢氏には引き続き民主党全般の運営に深く関与することが求められる。


米国は対米隷属の二大政党制を日本に樹立することを目指していると思われる。鳩山総理辞任が対米隷属の二大政党制樹立を生み出す第一歩になることを、絶対に阻止しなければならない。

 

民主党は6月4日の両院議員総会で次期代表を選出することを決定した。焦点は直ちに次期代表選出に移る。次期代表はそのまま内閣総理大臣に就任する可能性が高い。対米隷属派議員から次期代表を選出することは絶対に許されない。この点を徹底して監視しなければならない。

 <転載終わり>
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 昼休みに稲荷寿司を食べながら、インターネットニュースを見ていたらトップで鳩山総理の辞任が目に入りました。予想していましたが、ちょっとビックリしました。

 ザ・フナイの4月号で、フルフォード氏が鳩山首相と小沢幹事長の辞任を予測していましたが、まさにフルフォード氏の予測通りになりました。
 検察は鳩山総理と小沢幹事長のスキャンダルを、ある程度握っていたとフルフォード氏はザ・フナイに書いていました。

 小沢氏や鳩山氏にとってみれば、今の状態では民主党は7月の選挙で負けると判断したために、辞任したのかもしれません。あるいは、検察と取引して自らの起訴を免れたのかもしれません。
 首相の後任は管氏か前原氏が有力のようですが、国民は7月の参議院選挙でどのように判断するのでしょうか。

 今更自民党でもないし、共産党や公明党はその筋の人しか投票しませんし、みんなの党は隠れ自民党とも言われているので、警戒する人もいるようです。ただ、小さな波に乗ってるのは、みんなの党でしょうが、結局民主党にもう少し任せてみようと考えるのかも知れません。
 混沌としてきつつあり、何とも言えません。




 ●植草一秀氏ブログ
  http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2010/06/post-0c21.html
コメント (1)
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「イスラエル、ガザ支援船団拿捕…銃撃9人死亡」 読売新聞

2010-06-01 06:30:08 | 政治・社会
 <読売新聞より記事転載>
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 「イスラエル、ガザ支援船団拿捕…銃撃9人死亡」

                   読売新聞

パレスチナ支援のトルコ船に乗り込んだ兵士。イスラエル兵とみられる(ビデオ映像より)=AP 【エルサレム=加藤賢治】イスラエル沖の地中海で31日、パレスチナ自治区ガザへ向けて支援物資1万トンを積んで航行していたパレスチナ支援団体「フリー・ガザ・ムーブメント」の船団をイスラエル軍の特殊部隊が強襲。イスラエル軍によると強襲の際に、支援団体側の少なくとも9人が死亡、34人が負傷した。

 国際社会も民間人に多数の死傷者を出したイスラエルの対応に非難を強めており、国連安全保障理事会はこの問題を協議する緊急会合を米東部時間31日(日本時間6月1日)に開催することを決めた。

 フリー・ガザ・ムーブメントは、トルコやギリシャなど五つの人権団体で構成し、イスラエルによるガザ境界封鎖への抗議を掲げている。今回は6隻にトルコや欧州のパレスチナ支援者約600人が分乗し、30日午後、集合地点のキプロス沖を出発した。

 イスラエル軍は、公海上で、6隻が停船命令を無視したため拿捕することを決め、海軍特殊部隊による各船の強襲に踏み切り、その際、船団を組んでいた1隻のトルコの船で発砲を受けて、銃撃戦になったと説明している。

(2010年6月1日01時02分 読売新聞)

 <転載終わり>
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 昨日「ヤスの備忘録」にあったように、イスラエルの特殊部隊(モサド)が民間人9人を殺害したとのことです。怪我人も34人出たそうです。
 軍隊が民間人を攻撃すれば、当然国際社会から非難されるのは解りきっていたはずですが、それでもイスラエルが民間人を攻撃したのは、何らかの理由があったはずです。ただ、いかなる理由があったとしても、民間人を攻撃し9人も殺害したのは今後大問題になると思います。

 今までイスラエルを全て擁護してきたアメリカも、最近は少し距離を置き始めていますので、今まで通りの行動をイスラエルが続ければ、国際社会で益々孤立することになると思います。

 イスラエル問題は日本人には馴染みが薄いので、どうしても北朝鮮問題に目が行きがちですが、イスラエル問題と北朝鮮問題は、中東と極東の火薬庫であることには変わりありません。今後も注視していく必要があると思います。




 ●読売新聞
  http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20100531-OYT1T00925.htm

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