米株式市場は今週も弱気ムードが続きそうだ。
企業の設備投資、個人消費が勢いを失い、景気後退入りの可能性が日増しに高まっている。
積極的な買いの動きは起きにくい状況。
先週はダウ工業株30種平均の下げ幅が週間で約450ドルに達した。サービス業の景況感を示すサプライマネジメント協会(ISM)非製造業景況指数が2001年の景気後退期に次ぐ水準に落ち込み、企業セクターの3分の2を占めるサービス業の先行き悲観論が投資家心理を冷やした。
中でも小売業の不振は深刻で、リストラに踏み切る企業が目立つ。百貨店や衣料品大手は店舗・人員の削減を相次ぎ発表。
雇用環境が悪化し、個人の購買意欲が衰えているためだ。
今週発表の1月の小売売上高は自動車販売の落ち込みが影響し、2カ月連続の前月比マイナスとなる見通し。自動車を除くベースでは微増が見込まれるが、減少すれば失望売りを浴びそうだ。
14日は米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長が議会上院で証言する。金融市場の現状に対する認識と金融政策に関する発言が注目される。
アメリカ相場は、赤信号が点滅しています。・・・東証も急ブレーキで追突事故に御注意です。
企業の設備投資、個人消費が勢いを失い、景気後退入りの可能性が日増しに高まっている。
積極的な買いの動きは起きにくい状況。
先週はダウ工業株30種平均の下げ幅が週間で約450ドルに達した。サービス業の景況感を示すサプライマネジメント協会(ISM)非製造業景況指数が2001年の景気後退期に次ぐ水準に落ち込み、企業セクターの3分の2を占めるサービス業の先行き悲観論が投資家心理を冷やした。
中でも小売業の不振は深刻で、リストラに踏み切る企業が目立つ。百貨店や衣料品大手は店舗・人員の削減を相次ぎ発表。
雇用環境が悪化し、個人の購買意欲が衰えているためだ。
今週発表の1月の小売売上高は自動車販売の落ち込みが影響し、2カ月連続の前月比マイナスとなる見通し。自動車を除くベースでは微増が見込まれるが、減少すれば失望売りを浴びそうだ。
14日は米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長が議会上院で証言する。金融市場の現状に対する認識と金融政策に関する発言が注目される。
アメリカ相場は、赤信号が点滅しています。・・・東証も急ブレーキで追突事故に御注意です。