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すべて真夜中の恋人たち |
| 川上未映子 | |
| 講談社 |
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寂花の雫 (実業之日本社文庫) |
| 花房観音 | |
| 実業之日本社 |
年齢のそう違わない２人の女流作家。
川上未映子は性描写は扱わないが、花房観音は男女の情交を緻密に描く。
川上は中性的、花房は肉感的。
川上は足が宙に浮いているような不安、花房は体のうずきがえぐり取られるような不安。
不安の質は違うが、現代女性が抱える性的な不安が裏に隠されている。
描く女性は子どもを産まない女性たち。
それを意識しない川上と、それを意識している花房。
性を意識しない川上と、それを全面に出す花房。
しかしどちらも底流に流れているものは底冷えのする静寂だ。
官能作家としての顔をもつ花房観音は、エロを冷静にそして緻密に詳細に書いて、こともなげにその後のストーリーを展開していく。
それは性的倫理観が喪失しているからではない。
閨房のことを表に出してはならないという強い倫理観からだ。
だから彼女の描く情交は密かに人知れず行われる。
自分しか知らない秘め事だから、人には言えないことを丹念に描くのだ。
エロというのはそういうものだ。
これは男にはできない。
【日本の検察の背後に】 田中真紀子さんの証言 【アメリカＣＩＡ】
アメリカは嘘ばかり。イランは敵ではありません。 #lies #enemy #iran
「昨秋に安倍氏が自民党総裁に返り咲いて、我々の注文通り、期待通りの金融政策を実行してくれることになった。
そこで、韓国の電機大手サムスンの株の大半を処分して日本株にシフトした。
当時はシャープ、パナソニック、ソニー、東芝の時価総額を合計して3倍してもサムスンに劣るぐらいで、日本株の割安感はかつてないほどだった。
狙ったのはデフレ・円安で過小評価されていた家電、自動車、公共事業バラマキが期待できる建設、セメント、重機、エネルギー関連など大型株。
大手ヘッジファンドのなかにはこの3～4か月で数百億円の含み益を得たところも多い」
こう語るのは、アメリカ系ヘッジファンドの日本代表である。
日本で中国、香港マネーを扱うヘッジファンドの代表もいう。
「どのファンドの不動産担当者も“東京都心の流動性のある優良物件なら、5棟でも10棟でもほしい”と熱心に探し回っている。
中央区銀座、港区六本木や赤坂、青山の物件や土地を買い漁っているのは中国系資本が中心だ」
日本の市場は長年のデフレから目が覚めたかのように「安倍バブル」に踊っている。
ただし、そのバブルを作り上げたのは日本の企業や投資家ではない。
金融緩和中心の「アベノミクス」をぶち上げた安倍政権と、アメリカ、ヨーロッパ、中国の投資家たちの二人三脚によるものなのである。
統計上もそれは明白だ。
東証の調査によると、日本の株式市場では外国人投資家が1月半ばまでに9週連続で買い越しており、その総額は2兆5451億円にも上る。
その一方、国内金融機関などの機関投資家は売り越しを続けている。
日本人の個人投資家も1月中旬にようやく買い越しに転じたが、それまでは売りが先行する状況だった。
昨年の11月以降、2か月余りで日経平均株価が25％上昇するという大相場が出現した。
しかし、その恩恵を受けたのは海外投資家だったというのが現実である。
※週刊ポスト2013年2月8日号
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【私のコメント】
安倍は選挙前からアメリカ政府とその金融筋と相談している。
そして自分の発言と同時にドル買い・株買いに走らせた。
そして『どうだオレの言ったとおりだろう』と言って見せた。
政治的に相場のポジションをつくっただけなのだ。
自民党政治家のなかにはこの流れに乗って、ドル買い・株買いに走った者もいたに違いない。
こうなると一種のインサイダー取引だ。
儲けたのは海外投資家と一部の政治家だけである。
ゴールドマンサックスなどはまた一儲けしたに違いない。
つり上げて売り抜ける。
売り抜けに出遅れた者がババをつかむ。
いつものことだ。
アベノミクスは自然な相場の動きではない。政治的につくられたものだ。
すべては参議院選のため。
いずれ不況下の物価高がやってくる。
今の日本がいくらお金を刷っても、末端市場までは流れない。
刷られたお金は銀行に溜まって株と土地に投資されるだけだ。
景気は良くならず、バブル熱だけが醸造される。
日経株価は上昇を続けている。
安倍は消費税やＴＰＰについては参議院選挙までには方針をはっきりさせるといっているが、株価については何も言わないだろう。
そうやって国民を浮かれさせたまま７月の参議院選に突入するのだ。
今の円安株高は、安倍バブルだ。
本当に株価に信用がおけるのなら金の価格は下落するはずだが、金の価格も上昇を続けている。
これは通貨や株に対する不信任だ。
安倍は１万円札の輪転機を回しているだけ。そしてその責任を日銀に押しつけているだけ。特に大したことはやっていない。
そんな無責任なことをして参議院選での大勝利を狙っている。
もちろん不正選挙がらみで。
アメリカは尖閣を煽っているとしか思えない。
前原を使い、石原を使い、野田を使って国有化させた。
そして尖閣は日米安保の範囲内であると言い切っている。
つまり日中間に紛争が起これば米軍が介入するということだ。
中国人民軍が強化されているとはいっても、米軍の強さは圧倒的だ。
尖閣で米中間の紛争がもし起これば、アメリカの軍事産業は大喜び。
景気も浮上する。
太平洋戦争でアメリカの景気が浮上したのと同じ効果をもたらす。
日本が『尖閣は日本の領土だ』と言えば言うほどアメリカは喜ぶ。
今日のニュース９はさかんにそのことを言っていた。
ジョセフ・ナイとリチャード・アーミテイジを出演させて、いかにもアメリカが正しいような報道をしていた。
ジョセフ・ナイなどは米中交渉で『中国は困った顔をしていたよ』と笑いながら言う始末だ。
民主党の菅も野田も結局アメリカに寝返り当初の初心を捨ててしまったが、自民の安倍晋三は本気で日米同盟を強化しようとしている。
尖閣は日米中を巻き込んだ紛争地帯として、アメリカによって大切に育てられる。日本のマスコミはそれをさかんに報道するだろう。
