「アメリカと世界をぶっ壊す トランプとイーロン・マスクが創造する新世界秩序」5 ベンジャミン・フルフォード 宝島社 2025年3月
第4章 トランプ革命の衝撃 日本の「大変革」と「再生」
トランプ新政権は発足すると同時に、ディープステートが企てたコロナワクチンの義務化もDEIも事実上、撤廃した。温暖化対策も白紙に戻した。P182
問題は日本には米政府が書いた脚本がなければ何も決められない劇団員のような政治家しかいないことだ。P182
1981年にパパブッシュがロナルド・レーガン政権の副大統領に就任して以降、アメリカの日本支配のスタンスが変容する。それまで国内日本国内の政治・経済はすべて霞ケ関の官僚がコントロールしていたが、そのルールをアメリカのハゲタカファンドが破壊したのだ。そして、このアメリカの「暴挙」に反発した竹下登、橋本龍太郎、小渕恵三の3人の首相は政治生命を抹殺されてしまう。P184
日本のテレビ局、新聞社など大手マスコミは、海外情報を自社で独自取材することは少ない。日本で報道される海外ニュースの大半は、海外の有名メディアの取材を垂れ流しているだけと言っている。だがトランプ政権以降、アメリカのCNN、MSNBC、CBSといったテレビ局、「ワシントンポスト」「ニューヨークタイムズ」といった新聞社など、大手とされるメディアはかつての権限を失っている。日本では一流であるかのように言われるこれらのメディアを、米国内ではほとんど誰も見ていないし、読んでいないのが現状だ。「ワシントンポスト」のインターネット版は、バイエルン政権が始まった当時一日2000万回程度のアクセスがあったが、現在では約200万回にまで落ち込んでいる。アメリカ人の大半はもはや旧体制（ディープステート体制）が支配するメディアを見ていないし、相手にもしていない。大多数がタッカー・カールソンのSNSや、新しいネット系メディアで情報を得ている。これまで大手メディアが「嘘」ばかりを報道していたことに多くの米国民が気づき、見放されてしまったのだ。P185
日本ではいまだに大手企業を中心に、環境や格差に配慮するSDGs（持続可能な開発目標）がもてはやされ続けている。トランプがパリ協定脱退を言い出すまでもなく、それ以前から欧米では誰もSDGsなど気にせず生活をしている。P189
今後は、EV＝電気自動車の方が時代遅れになるだろう。実際ドイツでは、2024年度の電気自動車の売り上げが前年比で27％減だという。当初は「エコカー」ともてはやされたが、今となっては充電時間の長さによる充電スタンドの渋滞や、バッテリー交換ができないこと、寒さに弱いことなど、EVのマイナス面ばかりが目立つようになった。P191
再生可能エネルギーの弱点は、化石燃料に比べてエネルギーコストが格段に高い点だ。さらに、ウクライナ戦争下でロシアからドイツへの天然ガスパイプライン「ノルドストリーム2」が破壊され、安価なガス供給が止まってしまったことも大きい。アメリカから米国産の高い天然ガスを買え、ロックフェラーからは石油を買えと、ドイツはカネを脅し取られた。そのためドイツでは、ガス料金がウクライナ戦争前から6倍、電気料金は4倍に高騰し、続々と企業が倒産する事態となった。ドイツ企業は何とかして高い化石燃料を買い続けていたのだが、それが原因となり、国内では急激なインフレが起きた。・・・バイデン政権はロックフェラーと中国のための政権だったのである。P193
日本では原子力発電所がすべて稼働停止した時期があるが（現在も稼働中の原発は全体の5割以下）、それもロックフェラーの化石燃料買わせるためである。つまり日本では原子力発電所をすべて再稼働させれば電気代は自ずと下がる。ロシアから北海道へとパイプラインを引いて天然ガスを輸入するという方法もある。幸いにも、ウクライナ戦争でロシアへの経済制裁中にもかかわらず、三井物産とロシアの合同による石油と天然ガスの採掘プロジェクト「サハリン2」の開発は続いている。P193
そもそもEV普及の根拠とされた温暖化対策＝二酸化炭素の削減という目標自体がデタラメな話といえる。我々は二酸化炭素に依存している生き物であり、炭素は生命の源である。これは中学の理科でも習う当たり前の科学的事実だ。二酸化炭素が多ければ多くなるほど植物は増え健康に育つ。そしてエサである植物が増えれば動物も増える。それを減らそうということ自体が非科学的な話なのだ。そしてトランプは、「正義」とされてきた脱炭素政策も放棄すると宣言している。P194
アメリカでLGBTQを優遇する政策がストップすれば、日本でも止まる。同性同士の性交を推進するような政策を国家が後押しすることは、どう考えてもおかしな話である。P195
「女性の社会進出」や「男女平等」を推し進める方針も、もともとはロックフェラーが言い出したことである。女性を会社で働かせれば、そのぶん税金を多く徴収できる。子供がまだ小さいうちから働きに出るとなれば、子供を何かしらの施設に預けることになる。そうするとディープステートによる中央管理がより確実なものになり、彼らの理想とする教育を早い段階から授けることもできる。そしてディープステートの大目標である「人口減」を実現する上でも、女性が仕事で成果を出し出世することで、子供を産まなくなることはとても都合がいい。P197
日本政府は「女性活躍推進」という、わざわざ少子化を加速させるような政策を進めているのである。P199
少子化という観点で言えば、ディープステートの中でも特に悪質なのが前述した「チャバド」というカルトだ。彼らは自分たち以外の民族の人口減っ減らすため、わざと子供を産めなくさせる物質を日常用品に入れるなど、子供を産まない社会工学…以前ならウーマンリブであり、現在ならLGBT…を社会に広めて子供を産まない女性を増やそうとしている。P199
長年の調査により、日本銀行の株主には少なくとも三つの海外企業（銀行）が含まれていることが判明した。一つはルクセンブルク大公国によるエドモン・ドゥ・ロスチャイルド銀行、二つ目はニューヨークにあるバークレイズ・キャピタル・インク銀行、三つ目はイタリア・ミラノにあるビイエッフェ・エッツェ・バンク・エスビーエイ銀行である。エドモン・ドウ・ロスチャイルドはその名前が示すとおり民間の銀行である。バークレイズも蓋を開けてみればロスチャイルドのイギリス分家だった。そしてビイエッフェ・エッツェ・バンク・エスビーエイは裏にバチカン銀行がいる。すべてディープステートが支配する銀行である。日本銀行を支配するこの3銀行の存在は、外部からは決してわからないよう隠蔽されている。知られては困るため、日本銀行の株主は公開されていないのだ。P202
シンガポールと中国の中央銀行は、民間ではない政府機関の銀行として知られる。中国の中央銀行とされる中国人民銀行は、国務院（内閣）の指導の下で運営されている。シンガポールの中央銀行は政府機関の一部門である。シンガポールはいまだに高度成長を続けており、国民は世界トップクラスの生活を享受している。P205
リビアでは、ムアンマル・アル・カダフィ（カダフィ大佐）がトップの時代は、すべてのリビア国民は成人になると一軒家を与えられ、大学の学費も無償だった。それが実現できたのは中央銀行が民間の運営ではなかったからだ。しかし、カダフィ大佐はアフリカ大陸のすべての国のための金本位制の通貨と独立した銀行をつくろうとしたことが原因で失脚。カダフィ失脚後は、欧米勢力にリビアは支配され、民間中央銀行が設立された。その結果、リビアの富はすべて国外に流出することになる。P205
日本の上場企業の大多数は、小泉純一郎政権時の「構造改革」という詐欺的政策が原因で、外資ハゲタカファンドの支配下になった。かつての日本では、ほとんどの大企業が株式の相互持ち合いという、メインバンクと関連企業がお互いの株式を持ち合うことで、第三者に乗っ取られないようにリスクヘッジしていた。しかし、小泉政権が株の持ち合いを禁止して以降、「会社四季報」を見ればわかるが、大企業の大半で外資企業が拒否権（特別議決の議案を拒否できる強力な権利）を獲得する34％以上の株式を持つようになった。日本の上場企業の多くが、実質的には外資によって支配された状態にあるのだ。P206
「人はお金が余ると、生意気になる」というようなことを記したレポートが世界銀行から出されたことがある。人は貧乏でギリギリの生活をしていると政治的なことを考える余裕がなくなり、政権に反発することもない、という意味だ。だから権力者は極力、国民を生活に余裕があるかないかのギリギリのラインで働かせる。教育水準のレベルも下げ、物事の道理や社会の仕組みをわからないようにする。これが権力者による国民支配の黄金率である。かつてロスチャイルドの人間と話をした際、彼は「MBA（経営学修士）は素晴らしい」と言っていた。MBAはディープステートの考えをそのままなぞるだけで、世の中の真実について何もわからない馬鹿をつくる教育をしているというのだ。P207
米政権がパパブッシュになってから異変が起きる。アメリカの意向に沿わない首相たちが次々と抹殺され、権力者が官僚から外資ハゲタカに変わったのだ。日本衰退のもう一つの要因は、中曽根康弘政権時代の失敗だ。中曽根は当時の厚生省の反対を押し切り、規制を大幅に緩和して大量の化学添加物を食品やシャンプーなどの日常生活用品に使用できるように法改正した。その結果、日本の食品や日常生活用品の多くが毒まみれになった。100年以上前、ガンという病気はほぼなかったとされる。現在の日本は一生のうちに2人に1人がガンと診断されるほどの「ガン大国」となった。「寿命が延びたから、細胞の老化に伴ってガンを発症する人も増えるのだ」とよく言われるが、何万のエジプトのミイラを調べてもガンの事例はない。意図的にガンを発症させて、ガン治療でお金をむしり取るという悪質な仕組みが出来上がってしまったのだ。P210
1985年以降の日本がどうなったかといえば国民生活が豊かだった「1億総中流社会」は消え去り、日本ではアメリカに次いで、先進国では2番目に格差が大きい国となった。多くの国民がギリギリの生活を強いられている状態だ。私が来日したころ「アメリカに追いつき追い越せ」と日本は活気に溢れていた。しかし現在では日本国民の過半数が「未来は真っ暗だ」と感じているという。P211
ここに来て「財務省が日本没落の諸悪の根源だ」という財務省悪玉論が広く主張され始めている。だが、財務省の官僚が悪いとばかりは言えない。彼らの命令系統の上位には、悪質なディープステートの意を汲んだ外国人が存在する。P212
ダボス会議の悪党たちは2025年に食糧危機を起こそうとしているという。日本政府はその方針に従う姿勢であり、実際に「農家に何を作るかを命令できる」という法案を通し、外資に農地を売り渡すような政策を行ってきた。その結果、2025年初頭時点で米価は2024年の同時期と比較し6割以上も上昇し、野菜も過去に例をみないほどの高値になっている。これは天候不順などが原因ではない。政府が意図してやっていることだ。P215
2024年12月に起きた韓国のユン・ソンニョル大統領による非常戒厳発布騒動は、ユン大統領が北朝鮮の工作員に洗脳された野党の国会議員たちを排除するために起こしたものだ。これを命令したのは間違いなくディープステート派閥の米軍の一部だ。ユン大統領が独断でそんなことをやるはずがない。この米軍の一部が当時、東アジアの不安定化を望んでいたバイデン政権のシナリオに沿って動いたのだ。P218
先日、自衛隊の幹部に会った時に驚くべき情報を耳にした。日本で自衛隊によるクーデター未遂事件が起きていたというのだ。およそ200人もの自衛隊の幹部が処分されたという。ニュースでは「ヘリコプターの墜落」「戦闘機の事故」「自殺」などとして扱われたが、実際にはそうではなかったという。P221
日本の与党議員たちの親中・媚中の態度が批判されるが、これもアメリカによる対中国の長期計画の一環である。トランプ新政権になったことで「中国の武力による侵略」こそ無くなりそうだが、それでもトランプの親中姿勢からすると、日中関係はこれまで以上に親密にならざるをえないだろう。日本と朝鮮半島を合併させて、さらに中国とも連携させる。そのように一つの経済圏となった方が、今後の世界平和のためにも望ましいと考える欧米改革派は少なくない。「西側は我々でやっていくから、東アジアはユナイテット・ステート・オブ・チャイナとして中国の管轄下で運営して欲しい」という話が裏でなされているのだ。P222
終章 「世界の新体制」とトランプ革命の行方
2025年1月に発生したロスの大火災も、多くの人たちは大手メディアで伝えるような「山火事」が原因だとは信じていない。児童性虐待や人身売買についても、エプスタイン文書の公開や、ディディ裁判などがあったことで、多くの人々は大手メディアの報道が真実ではないと気づき始めている。P226
USAIDによる世論誘導のためのマスコミ工作が明るみに出た今となっては、前者（大手メディア）を信じる者などいない。前述したようにアメリカでは、大手メディアの情報に誰も見向きもしなくなった。P227
ウクライナ戦争について、米大手メディアでは今もなお「プーチン氏は大悪党だ」「ロシアは崩壊寸前だ」と報じる。だが、その一方でトランプは「ウクライナ戦争を起こしたのはバイデンだ」「ゼレンスキーは大統領の任期を過ぎて、今は何の権限もない」と吠えている。果たしてどちらが嘘デタラメの陰謀論なのか。P227
2024年には西側10ヶ国で国政選挙が実施されたが、そのすべてで与党が大幅に議席を失っている。P228
2025年2月、スペイン・マドリードに欧州各国の右派政治団体の代表が集まった。大手メディアが「極右サミット」と報じたこの集会には、ハンガリーのオルバン・ビクトル首相やフランスの野党国民連合のマリーヌ・ルペン代表など各国の指導者が集まり、「欧州を再び偉大に」と雄たけびを上げた。P228
トランプの大統領就任式に呼ばれた指導者と、呼ばれていない指導者の名簿からも、トランプのレジーム・チェンジへの強い意志がうかがえる。例えば、イギリス与党労働党のキア・スターマー首相は招待されていないが、イギリス野党で支持率を吸収しているリフォームUKのナイジェル・ファラージ党首は招待された。ドイツはオラフ・ショルツ首相が呼ばれず、極右政党とされる野党AfKのティノ・クルパラ共同代表が招かれた。P232
プーチンが「NATO入り」を望んだのは、アメリカや欧州と組んで、中国を牽制する意図があったのだが、クリントンに断られてしまう。クリントンが拒否した背景には、当時、欧米を管理していたグループ（ディープステート）はロシアと組む前に、ロシアをいくつかの小国に分割・解体し、二度とロシアが脅威にならないように弱体化する考えがあった。そしてロシアの分割・解体後には、元ロシアの小国を従えて中国に戦争を仕掛けることを想定していた。この戦略の第1弾が、ディープステートの謀略として2013年前から始まった、マイダン革命によるウクライナとロシアの離反劇だったわけである。P233
トランプを支持する米軍良心派などの欧米改革派の動きを見ると、アメリカは中国・ロシアと組み、欧州と覇権を争おうとしているようだ。P234
近い将来、ロシアはNATOに加盟するだろう。プーチンは以前から「白人が団結しないとアジアに呑み込まれる」という主張してきた。とりわけ黄色人種国家「最大の脅威」として、中国に対する警戒心は相当強いという。13世紀から15世紀にかけて約240年間、ロシアはモンゴル帝国に支配されていたため、ロシア民族のDNAには黄色人種に対する恐怖心があると言われる。2024年の秋に開催されたBRICsにおいても、ロシアは中国に良好な関係を示す一方で、北朝鮮、ベトナム、インド、モンゴルと軍事同盟を結び、中国包囲網を築こうとしている。P235
中東ではトルコによる「オスマントルコ帝国」復活の動きが加速している。P239
トルコのエルドアン大統領は「エジプトもトルコの一部だ」といった趣旨の発言をしている。2024年12月に起きたシリアのアサド政権崩壊はその第一歩だったのだ。このトルコの動きについて、アメリカや欧州各国は了承済みだという。トランプは前任時から「もう中近東の面倒は見切れない」との発言をしており、実際にイラクからは米軍を撤退させている。P240
2024年12月には、マルタにおいて事実上、欧州の最高意思決定機関とされる「OSCE（欧州安全保障協力機構）」の会議が開かれた。OSCEは、中央アジア、NATO、ロシア、北米の57ヶ国が加盟する世界最大の地域安全保障機構である。前述したように、この会議にはロシアのセルゲイ・ラブロフ外相も出席したのだが、同氏はウクライナ戦争が始まって以来初めて、EU圏に足を踏み入れた。この時の会議でNATOを含めた欧州軍の最高長官に任命されたのはトルコの元外務大臣だった。トルコにトップの座を任せたのは、同じイスラム国家である中央アジアの国々も守備範囲とするためだろう。
その直後に、シリアのアサド政権が崩壊したことからも、欧州の総意としてオスマン帝国復活を容認していることは明らかだ。モサドの情報筋によれば、大手メディアの報道ではトルコがシリアを攻撃したとされたが、実際にはわずかな攻撃しかなく、アサドは戦わずして降伏したとされる。また親ロシアだったアサド政権崩壊によって、シリア北西部に寄ったロシア軍の軍港がなくなることになったが、アサド政権の崩壊に関して、ロシアは事前に容認していたとトルコ国内のメディアは報じている。P240
現在のユダヤ人と同じ土地にルーツを持つパレスチナ人を、宗教は異なっていてもユダヤ人として認め、パレスチナとイスラエルが合体する形で新国家ユダヤを作ろうとしている。P243
トランプ新政権の誕生でハザールマフィアが急速に力を失い、その計画は頓挫しようとしている。今度こそ本当に、ハザールマフィア＝ディープステートが完全に失脚しようとしている。P245
イランは同じイスラム教シーア派のいるイラクの一部地域などに地域を領土を拡大しながら。「新生ペルシア帝国」を建国しようとしている。P245
「イスラム＝反米」のイメージを持っている読者も多いだろうが、反米を煽っていたのは裏でISISやアルカイダなどを操っていたCIAなどの勢力、つまりはディープステートの息がかかった連中だった。そんな裏の支配者が失脚した今、自ずと反米テロはなくなっていくことになる。P246
これまでディープステートは中東などで紛争を煽ることによって、第3次世界大戦を起こそうとしてきたが常に失敗してきた。P246
ディープステートが第3次世界大戦を起こし、人類の9割を殺そうと計画しても成功しないのは、各国の軍が核戦争に繋がる行動を絶対にしないからだ。今後もディープステートは、最後の悪あがきとして核戦争を起こそうと策謀を重ねるだろうが、すべて失敗に終わる。一つの例として、2018年1月に「イスラエルによるハワイ核攻撃計画」があった。ドイツ製の原子力潜水艦を譲り受けたイスラエル軍は、その潜水艦で太平洋に進出、ハワイに向けて原子爆弾搭載ミサイルを飛ばした。イスラエル軍はそれを北朝鮮のせいにして「北朝鮮の核ミサイルがハワイを攻撃した」というストーリーを作ろうとしたのだ。だが米軍はこれを迎撃ミサイルで打ち落とし、潜水艦も沈没させた。P247
ディープステートは配下の大手メディアを使って、30年も前から「イランはあと数ヶ月で原子爆弾を完成させるため、一刻も早くイランに先制攻撃しなければならない」と報じ続け、イラン vs G7による第3次世界大戦を起こそうと煽ってきた。しかしこれも失敗に終わっている。大手メディアの報道はすべて嘘八百だったことが暴かれ始めた今、人によっては受け入れがたいカオスが続くだろう。P247
未来を予測するアニメと言われている「ザ・シンプソンズ」では、「イヴァンカ2028年」という表現がなされていた。この都市伝説を完全に信じるわけではないが、娘のイヴァンカがトランプの任期途中から入閣し、次期大統領を目指す可能性は高いのではないか。現状、米国内でイヴァンカ待望論は全く聞こえてこないが、トランプと米軍良心派がその気になれば、イヴァンカを誰もが認める後継者候補に育てることは可能だ。私は、トランプ革命はイヴァンカ・トランプが引き継いでいくことになると予想する。P254
フランスのマクロン政権、ウクライナのゼレンスキー政権、イギリスのスターマー政権が終わり、イギリスのチャールズ国王が退場すれば、旧支配者層＝ディープステートの影響力はほとんど消滅する。P254