凛として愛

　実のところ私は、ほんの数年前まで大の政治オンチだった。政治、時事問題、経済・・・テレビも新聞も見ない。時の首相が誰であるかなどに関心も持たない。そして恥ずかしながら自分の国の正しい歴史についても知らなかった。
　この場合の歴史というのは、主に近現代の政治史である。この分野で私の知ってることと言えば、ただ単に日本はかつて帝国主義国であり、大陸を侵略し欧米に戦争を仕掛け、国内外で尊い多くの人命を損なった挙句に、原子爆弾や空襲で何十万、何百万という国民を失った。でもそれは、すべて日本の責任であり仕方のないことだったのである。だからアメリカは日本をまっとうな国に建てなおすために、「平和憲法」を制定させて国家再建の指導監督に当たった。中学や高校で教えられたとおりである。
　自衛隊のことなんか話題に上ると、あんな人殺しの組織のために国家予算を割くよりは、その分ODA（政府開発援助）を増額すべきだ、福祉を充実すべきだ、またはいっそ自衛隊は災害救助に特化した団体に再編すべきである、などと主張して憚らなかったものである。まったく今にして思えば、情けないやら恥ずかしいやら。
　そんな私に目を開くきっかけを与えてくれたのは、ちょうど何かのはずみで「戦犯」について調べたことだった。当時の私は「戦犯」といえば、かの「一日一善!」の笹川良一くらいしか思い浮かばない（後でわかったことだが、彼は戦犯容疑で逮捕されたけれど、結果的に不起訴で釈放されているらしい）。戦犯、戦争犯罪者。その言葉の持つ正確な意味を知ろうとして、まずはネットで検索してみた。したところ戦犯とは、ただ先の大戦において「日本人の戦争犯罪者」に対してだけ用いられる語だという。A級戦犯、平和に対する罪、事後法・・・ではどういう人たちが「戦犯」となったのか、東條英機、松井石根、広田弘毅・・・。そしてそれから彼らのしたことを、できるだけ丹念に調べてみた。
　例えば「松井石根」（まついいわね）という人は、世に言う「南京大虐殺」の責任を問われて死刑に処された日本軍の司令官らしい。では南京大虐殺とはなんなのか。
　続いて「東京裁判」へと探索の手は伸びる。BC級戦犯では世界49ヶ国の軍事法廷で述べ1000人が死刑判決を受けたという。ではその罪状はどんなものか、「百人斬り」とは・・・
　正直なところ、深く調べれば調べるほど唖然とした。まさかこんなことが、と思った。例えば「南京大虐殺」など、全然起こってないのである。起こってる派と起こってない派の主張をたくさん読んで、自分なりに客観的に評価するとそういう結果になる。「百人斬り」など現実的に不可能な犯罪である。東京裁判は「裁判」という名は付いてるが、端的に言えば正当性を装った一方的な虐殺である。その根拠や罪状はほとんどでっち上げに近い。
　確かに私は、居眠りばかりしている不勉強な生徒だったかもしれない。でも成長期の心に染みついた「どうしようもなく罪深い日本」の近代史のイメージと、調べた現実とは滑稽なほど食い違いが大きかった。ショックだった。だからそれ以来膨大な数の情報に当たり続けているのだが、趨勢は変わらない。
　ではなぜ、自分はそんな出鱈目を信じてきたのか。私と同じように、おそらく圧倒的多数の日本人が似たような状況にあるはずである。学校で教えられたとおり、自分で調べ直そうとも思わずに、ただひたすら「日本はかつて悪者だった」と信じている。そもそもなんで、学校がそんな滅茶苦茶なことを教えるのか。マスコミは何も騒がないのか。
　それからである。私が自分の国の歴史について「疑いの目を持って」独自に調べ始めたのは。日韓併合、満州事変、大東亜戦争、そして奇襲とされる真珠湾攻撃。いずれもネットと関連書籍を山ほど読んだ。さまざまな人が様々な情報を提供していたし、それらの内容は実に食い違いが大きく、ほぼ正反対の主張を述べている向きもある。傾向としては総じて、戦後の古い時代に書かれた資料は「日本悪い！」の一辺倒で、それを比較的新しい年代の文献が信憑性のある根拠を持ち出して反証する内容のものが多い。現代はネットの普及や情報開示の風潮から、従来隠されていた事実が「発掘」されやすい局面にあるらしい。当時の状況ではとても書けなかったろう本が半世紀以上経った今になって続々と世に出てきている。

　例えばロバート・B・スティネット著「真珠湾の真実」（邦訳2001年 文芸春秋刊）。1967年に施行されたアメリカの「情報自由法」（FOIA）に基づいて公開された米軍機密文書に基づいて書き下ろされた本である。この中には当時の大統領・フランクリン・ルーズベルトがいかにして日本に先制の一手を打たせるかに腐心した様子とその策略とが綿密に記されている。
　ルーズベルトは知日派海軍情報将校・アーサー・マッカラムの作成した「戦争挑発行動八項目覚書」（通称「マッカラム覚書」）に忠実に従って、日本に対して手を変え品を変えこれでもかと無理難題をふっかけながら徐々に崖際に追い詰め、「日本からの」開戦を強要する。そうすることによって当時90％近くの米国民が反対だった戦争に堂々と参加し、裏口から欧州戦争に介入するという当初の目的を目出度く達成したのだった。
　しかもかねてより解読に成功していた帝国海軍・陸軍・日本の外務省の暗号を分析することによって、この間の日本側の対応や行動はまったくの筒抜けだった。わが海軍空母機動部隊は、単冠（ひとかっぷ）湾への集結から以降、複数局からの無線方位測定によってその位置を時々刻々マークされている。ルーズベルトはわざとその進路への米艦船の進入を差し止め、意図的な「真空地帯」を作ることによって日本軍の「奇襲」を成功に導いた。また同じ理由から、日本艦隊の情報をただ一人、ハワイにいた米国太平洋艦隊司令長官・キンメル大将にだけは意図的に伝達しないでいた。
　つまり帝国海軍は奇襲に成功したのではない。ただ、落とし穴に誘導されただけなのである。
　ルーズベルトの唯一の誤算は、予想に反して損害の規模が大きかったことだろう。真珠湾奇襲によって在ハワイ米国人2,338人（うち民間人48）の生命が失われ、また戦艦、軽巡洋艦、駆逐艦など多数の艦艇と航空機が大打撃を受けた。つまり彼はこれらと引き換えに、開戦の責任を日本国になすりつけることに成功したのである。彼の思惑通りたちまち米国民は「リメンバー・パールハーバー！」を叫んで日本との大戦に突入していく。自国の大統領によって数千人の国民が死なされたとは知らずに。　
　また米国民の怒りは、特にこの攻撃が宣戦布告を伴わない、「騙し討ち」であることに一層かき立てられるのだったが、実はこれは日本政府の本意ではなかった。1994年に日本の外務省は当時の調査記録「昭和16年12月7日対米覚書伝達遅延事情に関する記録」を公開して、このことが現地の大使館書記官の不手際により宣戦布告が遅れたものであることを公式に発表している。またかの東京裁判でも、この「無通告攻撃」は外交上の手落ちによる事故のようなものだったと認定されている。このように戦後半世紀以上たったからこそ知りえた事実は多い。因みに、米国政府は暗号を解読することにより、宣戦布告のことは日本の外務省が公電を発した時点で既に知っていた。
　ルーズベルトは不都合な事実を一切伏せたのである。例えば日本軍が、湾内に停泊していた病院船には攻撃を加えなかったことや、ここに至るまで日本が戦争回避のためになしてきた涙ぐましいほどの努力と譲歩、ましてや自分が日本を開戦に追い詰めたなどとはおくびにも出さずに、ただ、さも真珠湾攻撃の報に驚いたふりをして、米国民を操作した。古くから言われていたこの「真珠湾・陰謀説」に、この書は決定的な証拠を付したことになる。
　ただこれほど自国の名誉回復に貢献するこの本を、なぜか日本のマスコミは全く取り上げようとしない。普通の国ではありえないことだ。また今もこれからもどんな証拠が出そろうとも、アメリカが当時の戦争挑発行為を謝罪するなどはありえない。彼らの「正義」とは、国益に基づいたものに限られる。今更先の大戦の責任を負うことなどバカらしくてする気にもなれないのである。

　ここで皆さんに紹介したい動画がある。　

「凛として愛１　２　３　４　５　６　７」

　泉水隆一監督によって2002年に制作されたドキュメンタリー映画である。日本はなぜ戦わなければいけなかったのか、靖国に英霊を祀るということはどういうことなのかをもっと国民に広く知ってもらおうと、靖国神社創立130年記念事業の一環として制作されたものである。
　しかし、内容の率直性ゆえに、他国からの批判を気にした保守陣営の圧力などがあり、封切り後たったの二日間で上映中止となってしまったという。この「保守陣営」とはいったい誰なのだろう。こんなことをするのが「保守」であるはずはないのだが。
　フィルムはその後有志によって細々と上映され続け、また一般には無償で頒布されたりもしている（「凛として愛」）。
　その内容に少しだけ注釈を加えれば、日本が当時足を絡めとられるように戦争の泥沼に落ちて行ったのは、スターリンが主導した「コミンテルン」の存在と、その活動指針であった「人民戦線戦術」を抜きにしては語れない。
　コミンテルンとは、第二インターナショナル解散後に世界の社会民主主義各派が集合し結成した実質的な「世界革命の参謀本部」である。革命後間もないロシア共産党（ボリシェヴィキ）の呼びかけに応じて1919年に21カ国の代表が参集し第一回大会が開かれている。その政治綱領は次のとおり。

(1)自国政府の敗北を助成すること
(2)帝国主義戦争を自己崩壊の内乱戦に転換させること
(3)民主的な方法による正義の平和は到底不可能であり、戦争を通じてプロレタリア革命を遂行すること

　こうした理念の実現のために、戦術として「人民戦線」を行うことを採用している。これはなにかというと、それまでの共産党自体が表に立って革命を説くスタイルでは甚だ犠牲が大きいので、今後共産党員は「隠れ、身を曝さず、エリートは国家権力の要路を握る」方針に切り替えるということである。1935年の第７回大会において決議されている。
　これによって、世界各国で共産党シンパたちは自身の信条を隠して政府内に潜伏し、ソ連擁護と、内部的な圧力としてその国や周辺国の社会主義革命を推進する原動力となっていった。つまり共産党員の主力が社会の表面から消えて、獅子身中の虫と化したのである。
　今振り返れば、社会主義・共産主義は人為によって仕組まれた20世紀最大のカルト、もしくは人災のようなものである。今日でこそソビエトの崩壊、中国や北朝鮮による独裁支配などで、イデオロギー的には完全に葬り去られたに等しいのだが、しかし当時の知識層の多くが、まことしやかな理論と巧みな人心掌握・支配技術によってものの見事に洗脳されていった（戦後の日本の左翼、例えば連合赤軍などを考えれば理解が早い）。傾向としては頭のいい者ほど罹りやすいおこり（流行病）のようなものである。
　そのように各界に潜伏した隠れ共産主義者たちはスターリンの指導の下に国際的に強調して、資本主義各国を戦争に駆り立て内政不安を興し、互いに戦わせて自滅の道を歩ませることに尽力したのである。特にヨーロッパ諸国においての革命努力が一通り失敗した後は、東洋の「日本」をその標的にした。
　日本を戦争に引き込んだルーズベルトのブレインの多くがコミンテルンの要員だったことがわかっている（例えば「ハル・ノート」を書いたハリー・D・ホワイトなど。また当のルーズベルト自身も、夫妻ともに当時としてはかなり左派を容認する姿勢を持っていたらしい）、またコミンテルンは、日独伊三国軍事同盟や日ソ中立条約など致命的な外交を展開した近衛文麿内閣の要職にも深く食い込んでいた（有名なゾルゲ事件の尾崎秀実など）。
　今日の一般常識ではなかなか理解し難い「コミンテルン」と「人民戦線戦術」だが、これなくしては20世紀前半の世界情勢の推移と、日本の戦争への歩みは正しく理解できない。
　日本の教科書や一般の歴史書、wikipediaなどでは人民戦線について、「独ソ不可侵条約の成立と第二次世界大戦初期のポーランド分割の結果、人民戦線戦術は放棄された」、またコミンテルンについては「第二次世界大戦の勃発に伴って名実ともに存在意義を失い、1943年5月に解散した」などとさらっと、さも重要ではないように書かれているのだが、私にはこれは、今も隠然と残る共産主義勢力の策謀としか受け取れない。
　GHQの指揮下で戦後日本の政治・教育・文化・言論・経済界などあらゆる要職を占めた彼らの教え子たちが、今の意地を失くして零落した日本を牛耳っている。それはなによりも現今の民主党政権を見ればわかるだろう。鳩山、管、仙石と続く今の内閣にまともな人材はいるのだろうか。「友愛の海」「日本は日本人だけのものではない」という発言や、「子ども手当」や「外国人参政権」「人権擁護法案」などの極端な中国・朝鮮優遇の政策。民主党政権誕生後、すかさず中国やロシアが日本領奪取に動いたのも、この流れの当然な結果である。つまり彼らは日本国に巣食った獅子身中の虫である。おそらく若い頃の柔軟な脳に左翼思想を叩き込まれて、そのまま国家の大任に就いてしまったのである。彼らは意識・無意識にせよコミンテルンの戦術をそのまま継承している。

　最後に近現代の日本の本当の歴史を述べている書籍をひとつ紹介しよう。

「日本人が知ってはならない歴史」
「続・日本人が知ってはならない歴史」
　（いずれも若狭和朋著・朱鳥社刊、2004・2007年）

　高校の一社会科教師が生涯かけて追求した歴史上の真実を、日清戦争から大東亜戦争まで「戦争」に焦点を当てて縷々述べている大作である。一般的日本人には驚愕の内容かもしれない。しかしそれよりも恐ろしいのは、これらの真相を隠し嘘を捏造して、戦後60余年日本の学校教育がなされてきた事実である。日教組とそれに連なる教職員の罪は重い。公職追放令（1946年）によって日本を支えてきた人材が消え去った後に斯界を手にしたのは、それまで弾圧されたり潜伏していた共産主義者だった。この時日本の各機構はみな悉く赤く染まってしまったのである。
　GHQとアメリカがそのことに気づくには、中華人民共和国の成立（1949年）と朝鮮戦争（1950～1953）を待たねばならなかった。気がついてみれば日本が撤退した東アジアが悉く共産主義勢力に席巻されていたのである。援助したはずの中華民国（蒋介石政権）も毛沢東に追い払われた。そして勃発した朝鮮戦争によって半島を守れなければ、日本自体もソ連と中国の脅威に晒されてしまう。
　またアメリカ国内にも、要所要所に隠れ共産主義者が潜伏していることがわかった。米国が大々的な自国のマッカーシズム（いわゆる「赤狩り」。日本においてはレッドパージ）を慌てて始めたのはこの時である。占領下でそれまで容認していた左翼勢力を一転して弾圧しだした。
　アメリカが日本と開戦したのは大きな誤りだった。ダグラス・マッカーサーはGHQ最高司令官を解任された直後の1951年５月３日、アメリカ合衆国議会上院の軍事外交合同委員会において次のように発言している。

　日本原産の動植物は、蚕を除いてはほとんどないも同然です。綿がない。羊毛もない。石油の産出がない。錫がない。ゴムがない。他にもないものばかりでした。そのすべては、アジアの海域に存在していたのです。
　もしこれらの原料の供給を断ち切られたら、一千万から一千二百万人の失業者が日本で発生するだろうことを彼らは恐れました。彼らが戦争に駆り立てられた同機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことでした。

　つまり日本の参戦は自衛のためだったことを、東京裁判を行った総責任者が明かすのである。またこれに先立つ1950年10月15日のウェーキ島でのトルーマン大統領との会談では、「東京裁判は誤りだった」と直截的に告白している。これらによって米政府は、ルーズベルトの推し進めた対日参戦が実は間違いだったことを悟るのだが、しかしそれを公式に反省することは先に述べたようにありえない。「誤り」で戦闘員・民間人併せて日本国民200万人余りの犠牲者を出した責任を負う気概を、少なくともアメリカという国は持ってはいない。
　元中国首相の李鵬が、1995年豪首相との首脳会談中に「日本など20年以内に地球上から消えてなくなる」という意味の発言をしたことを憶えているだろうか。この真意も、戦後政治・マスコミ・教育という社会ぐるみで行われた日本人の左翼化（今の普通の日本人の思想そのものが充分「左翼的」なのである。それにさえ気づかないところに社会の病根の深さがある）、そのためにどのようなことがなされ、マスコミや学校教育はどのように働いたかがわかれば容易に理解できるものである。日本人は情報工作によって、今まさに滅びつつあることに未だ多くの人は気づいていない。