「東京・横浜 激動の幕末明治」 安藤優一郎著 有隣新書

ペリーは、当初幕府から条約交渉の場として提案のあった浦賀を拒否し、江戸もしくはその近くを主張して譲らなかった。幕府はその圧力に屈し、横浜村での交渉を提案した。半農半漁の寒村であった横浜が歴史の表舞台に登場したのは、嘉永七年（１８５４）二月十日、日米和親条約の交渉がこの地で開始された場面からである。その後、三月三日に条約が調印される。

安政五年（１８５８）、日米通商修好条約が締結された。交渉の結果、江戸、品川、大阪、平戸は開港場から外され、箱館、神奈川、長崎、新潟、兵庫の五港が開港されることが決まった。ハリスは神奈川と横浜の両方を開港地として条約に明記するよう主張したが、幕府は神奈川だけで良いと応じたため、条約では横浜は開港地とされなかった。

神奈川は街道上にあって陸上交通の要衝であっただけでなく、神奈川湊を備えていたため水上交通でも要衝の地であった。人の往来の激しい神奈川に開港場を設置すると、外国人とのトラブルが起きることは明らかであった。神奈川に開港場を置くことは、攘夷の志士にその機会をわざわざ与えるようなものであった。そこで横浜開港案が浮上し、幕府は「横浜は神奈川の一部」という論法で強行突破を図った。

当然、欧米の外交団は横浜開港に猛反発し、神奈川の開港を強く要求した。特に通商条約締結の先鞭を切ったハリスは強硬であった。横浜のことを「出島」とまで表現し、憤激のあまり「自分の目の黒いうちは横浜開港を認めない。」と言い切っている。

この勢いに幕府は腰砕けになり神奈川における居留地設置を受け容れたが、一方で日本との貿易のために横浜に来た外国商人たちは、続々と横浜の居留地に住み始めた。横浜は大型船舶が停泊できる天然の良港を備えていたことに加え、もともと農村であったため未開発の土地が広がっていた。住居だけでなく倉庫にも転用可能な土地が、人口密集地であった神奈川と比べてまだまだ残されていたのである。ついには商人たちの方から「横浜を開港地にして欲しい」と懇願されるに至り、外交団も横浜居留地として認めざるを得なくなる。

安政六年（１８５９）六月に開港となった横浜であるが、勅許を得られないまま通商条約を締結したことで朝廷から厳しく責め立てられることになった。そこで幕府は、七、八年から十年以内に条約を破棄して攘夷を実行すると約束してしまう。文久三年（１８６３）には横浜・箱館・長崎の鎖港をイギリスに申し入れる。その後、鎖港交渉は横浜に絞られるが、いずれにせよ欧米列強は相手にしなかった。その年末、幕府は横浜鎖港を目的として使節団（正使池田長発）をヨーロッパに送ったが、もちろんそのような無茶な交渉がうまく行くはずもなかった。

最終的に横浜が貿易港として朝廷から認められたのは、慶應元年（１８６５）九月、四か国連合艦隊が兵庫沖に集結して威嚇し、これを受けて将軍慶喜が強く勅許を求めた結果、ようやく正式に開港地となったのである。実際に開港されて六年の歳月が過ぎていた。その間、横浜は常に政争の具となったが、たくましく発展を続けた。

横浜は自由貿易の舞台として、日本の経済に大きな影響を与える存在となったが、欧米人が居住地に住んだことにより、同時に西洋の生活文化の発信地になった。現代に生きる我々にとっても、横浜といえばお洒落でハイカラなイメージが強いが、そのイメージは明治から続いているのである。たとえばガス灯やアイスクリーム、テニス、競馬などは横浜が発祥の地となっている。

明治に入って東京築地にも居留地が設けられ外国人がそこに居住したが、その規模は横浜居留地と比べるとはるかに小さかった。築地居留地の面積は約二万八千坪にとどまったのに対し、横浜居留地は明治七年（１８７４）の段階で約三十七万八千坪に達した。築地には貿易商人はほとんど居住しておらず、公使館や領事館のほか、宣教師や医師、教師が多く、彼らが設立したミッションスクール（明治学院大学や立教大学等）や病院が置かれたが、横浜のような文明開化の発信地とはならなかった。

明治十年代に入ると、東京に貿易港を築き、横浜の貿易業務を東京に移管しようという計画が浮上した。事実上の横浜廃港につながりかねない計画であり、横浜としては看過できない議論であった。激しい反対運動が展開された結果、東京築港案は頓挫したが、対照的に横浜港の改良事業は進展を見せた。今日に続く横浜発展の基礎はこの時期に築かれたのである。以来、わずか百五十年ほどの間に、東京の発展とともに横浜にも人口が集中し、現在では人口三百七十万人超と大阪、名古屋を抜いて全国一の巨大都市にまで成長を遂げている。