酸素ボンベが日常的に必要な子が普通学級に入学したいと、親が学校に話に行ったところ、校長は、「入学は歓迎したい」と言いながら「誰かがぶつかったりして事故になったとき、担任の責任になり、校長である私の責任になります。安心・安全に過ごすために、おうちの方についていただければ私たちは安心なのです。」と保護者の付き添いを要求してきた。
このもっともらしい校長の言葉の中にいくつもの疑問がわいてくる。
学校の誰かがついたら事故が起きて、保護者がつけぱ事故は起こらないのか。
そんなことはない。保護者がついてもつかなくても事故の可能性はあるもっと言えば。酸素ボンベをつけていてもいなくても、どの子にも事故の起こる可能性はある。そんなとき、仮に医療的ケアのできる看護師や医者が配置されていたとしても、安全の保証はなく、いざとなれば救急車を呼ぶなどしなければならないだろう。ここで保護者のつく意味はどこにあるのだろうか。酸素ボンべにかかわる何かの事故で、酸棄ボンベが機能しなくなったとして親がついていても親がすぐに助けられるわけではない。逆に、誰がついていても。酸素ボンベのトラブルなら救急車などを呼ぶなどの対応をすれば十分間に合う。
私も、酸素ボンベをつけた子の対応をしたことがあった。私の役目は、何かあったらすぐ連絡することであった。これは。当然観でなくてもできることだ。
登下校時や、休み時間等の見守りがあれば、難しいことではない。時間もそんなにとられない。実際にそう言う場面に遭遇したことは一度もなかったが、それだけ事故のおきる可能性も低い。そういうことに、あえて親の付き添いを要求する理由は何なのか。親に「責任」を押し付けたいだけではないか。
校長の「おうちの方についていただければ私たちも安心なのです。」というもう一つの言葉も、いったい何が安心なのか気になる。もし安全を真っ先に心配するとしたらそれは親のはずだ。その親が学校に子どもを入れるといっているというのに校長は何を心配しているのだろう。子どものことではなくて自分の
身の安全ではないか。それも他の子に何かあれば自分が責任をとるが、酸素ボンベの子は親に責任をとれということだ。
そもそも学校で何か事故がおきたとき、校長はどんな責任をとっているだろうか。私は、40年以上学校で教員をしてきたが、子どものけがや事故で校長がそれなりの責任をとったことなど見たことがない。せいぜい、対象の親に「私の責任です。すみません。」とあやまっているぐらいだ。本当に死亡事故がおき
ても、裁判などで責任の問われるのは、その場にいた担任などの一般教員。校長は事故の起きたときの対応に管理的な誤りがなければ、たいした責任は問われない。それほどのことなのに、子どもの入学という人生の重要な節目に、自分の責任を持ちだして、親をに付き添えとか、それができないなら入学を認めな
いとか、というようなことがあったら、それは赦せないことだ。
「調査報告『学力格差』の実態」（岩波ブックレット）は、1989年、2001年、2013年に大阪府内の小
中学校で実施した学力調査（小5と中2）のデータに基づき学力格差の実態を明らかにしたものだ。
12年ごとの調査は、それぞれ89年「地区の低学力」01年「学力低下」13年「学力格差」をテーマに同じ対象校で行なわれたものだ。
その結果はとても興味深い。
①い基礎学力を保障している学校が、その取り組みを継承している。学校のがんばりを支える制度や政策、学校の力が発揮されるような条件整備がきちんとなされたとき学校は決して格差の克服に無力ではない。
②性別による格差はそれほどないが、女子では「友だちと教え合う」ことが、男子では「友だちと競い合う」ことが、それぞれ高い学力の形成に強く関係している。
③13年調査で、家庭の教育的環境が「中位」「低位」にある子どもたちの学習意欲や学習行動に改善が見られ、それが全体的な学力の回復につながっている。保護者が所有する三つの資本のうち、学力に強く関係しているのは経済資本と文化資本だが、社会関係資本も一定の影響力を有していると言える。格差を縮小する学校、全体として学力の底上げに成功している学校が増えている。逆に、「がんばっても成果の出ない」学校の存在も指摘できる。
同書の執筆者が調査結果の議論を以下のようにまとめている。
まず、指摘しなければならないのは、政策の重要性である。私たちの調査結果が示しているのは、「ゆとり教育路線」から「確かな学力向上路線」への政策転換が、子どもたちの学力形成に大きな影響を与えたという事実である。
そして次に強調しておきたいのが、「学校の力」の見直しである。政策の転換を実質化するのは教育現場の動きであり、教師たちの働きである。子どもたちの学習意欲や学習習慣を高めるための取り組みや授業改善に向けての継続的な努力が、今回の調査結果を生み出したと言って間違いないだろう。教師の働きなくして、学力下位層の底上げは図られないのだから。
そして最後に、社会関係資本の戦略的な意義である。経済資本・文化資本による説明は決定論に陥りがちである。家庭の収入や親の学歴が高いほど子どもたちの学力は高くなる、というのは今や自明のことがらである。そこでとどまっていては、展望は見えない。学校の内部、そしてその周囲に社会関係資本を蓄積していくこと。地道な作業であるが、その延長線上に子どもたちの学力格差の克服にいたる道は開けるだろう。
本質的な意味で、学力とは何かも問わなければならないが、文科省や各自治体が「学力調査」の数値に右往左往している今日、子どもたちの「学力」保障に学校・地域がどうとりくむか、社会関係資本に注目した調査報告は参考になるだろう。
過労死、労務災害にとりくむ弁護士の第一人者である川人博弁護士。新宿の新採用教員の自死を公務災害として認定させたときも活躍していただいた。その川人弁護士が、『過労自殺』（岩波新書）に新宿の新採用教員の自死について下記のように書いている。
８ 破れた新任女性教員の夢
二三歳・小学校教員
日本社会にとって、一人ひとりの子どもたちは、かけがえのない存在である。小学校や中学校の果たす役割は、ますます重要になっている。しかしながら、他方では、その大切な教育を担う教員たちが、あまりに多忙な仕事、管理職の不適切な管理、保護者との軋轢などで、精神的な病に陥り、いのちまで失っている。
新任後わずか二か月後の悲しい死
無責任な私をお許し下さい。全て私の無能さが原因です。家族のみんなごめんなさい。
二〇〇六年四月、夢と情熱をもって小学校教諭として第一歩を踏み出した新任教員竹下恭子さん（仮名）は、そのわずか二か月後の六月一目、ノートにこのように書き残して自死した。まだ二三歳の若さだった。
竹下さんは、生まれてから教員になるまで、心身ともいたって健康であった。真面目で優しい性格で多くの友人から慕われており、大学の指導教官は「明るくやさしい人柄といい、仕事内容の的確さといい、責任感の強さといい、実行力といい、非の打ち所のない学生だった」旨述べている。また、ボランティア先の学校長も「表情が豊かで、とてもさわやかな印象を受けた。おっとりしているようで芯の強さを感じた。教育を積極的に学ぶ姿勢も見受けられた」旨
述べている。このように周囲から評価され将来を期待されていた彼女がなぜ赴任後わずか二か月で悲しい死に至ったのだろうか。
五月二二日の連絡帳があまりにも厳しい内容だったので、竹下さんは、新任指導担当教員にその内容を伝え、同教員は校長に報告した。しかるに、校長から竹下さんに保護者に電話するように指示があり、竹下さんは「すみません」と保護者に謝った。同日夜、竹下さんは、家族に「連絡帳にびっしり書いてくる保護者がいる。何を書いて返せばいいのかわからない」と、
悩みを打ち明けていた。家族が竹下さんから聞いたところによれば、彼女がコメントを付して返したところ、保護者Ｘがそれを消しゴムで消して「もういいです」と書いてきたこともあったという。
校長が竹ドさんから保護者Ｘに電話させたのは、Ｘの竹下さんへの攻撃的な姿勢から考えると、竹下さんに一層の心理的負担を与えた可能性がある。
疲れ果てて……
五月二三日にクラスの子ども二人がけんかになり、二四日には四人がけんかになった。こうした中で、二五日、二年生のクラス授業参観の後、複数の保護者たちが校長に面談を求め、「週時間割が欲しい」「子どもがもめても先生が注意しない」などと竹下さんの学級運営に不満を述べた。これを受けて、校長が竹下さんに「保護者の気持ちを受けとめて、週時間割を作成するように」等を指示した。
また、二五日には、六月七日実施のＰＴＡ主催「子ども会」のチケットを配付することになっていたが、竹下さんがこの配付を忘れた。副校長は、二六日の放課後に、竹下さんに対し各家庭を訪問して配付するように指示し、竹下さんは、各家庭を訪問して届けることになった。
二六日金曜日の夜、学生時代の友人たちの集まりがあったが、夜遅く姿を見せた竹下さんを見て、友人たちは驚いたという。竹下さんは、大変疲れた顔をしていて、目がうつろで、言葉をほとんど発さず、食欲もなかった。竹下さんは、帰宅途中の電車の中で友人の一人から話しかけられ、これに答えて、「校長から、親が竹下先生を信用できないと言っていると、伝えられた」「自分かふがいない」「大きな授業参観のようなものがあるが、ただでさえ追いついていないのに怖い」「やってもやっても追いつかないので、どうしたらよいかわからない」などと話していた。
二七日、竹下さんは、自宅内で自殺を企図し未遂に終わった。週明けに家族と一緒に精神神経科の診療を受け、「抑うつ状態」と診断され、抗不安薬を処方された。竹下さんは、薬を飲んでやや元気を回復したように見えたが、三一日、わずかの間家族の目から離れたときに自殺を図り、六月一日病院にて死亡した。
公務災害申請
竹下さんの両親は、恭子さんの死亡が公務に起因するものであると考え、二〇〇六年一〇月二四目に、地方公務員災害補償基金（地公災）東京都支部長に対して、公務災害を申請した。
二〇〇七年四月には、新宿区教育委員会が、「当該教員が子どもへの指導や保護者への対応について深い悩みに陥っていたことがうかがえます」「事故に至るまでの状況の把握が結果として十分でなく、学校及び亡くなられた当該教貝に対する支援ができなかったことを重く受け止めています」との報告書も公表した。
しかし、地公災東京都支部長は、二〇〇八年九月五目、公務上災害ではないとする認定（公務外決定）を行った。その理由は、学校からの支援はある程度あった、職務は通常の範囲内であって過重ではなかった、保護者の連絡帳への人格攻撃的な記戟はその後継続しなかった、などというものであった。両親は、この公務外決定につき、地公災東京都支部審査会に異議申立（審査詰求）を行い、あわせて情報公開請求も行い、地公災が公務外決定を行うまでの過程の分かる資料を取り寄せた。すると、処分庁である地公災の支部長自身は、竹下さんの過重負荷を正当に評価し。公務上災害であるとの方向で結論を１度とりまとめていたこと、しかし、地公災本部がその結論を覆して公務外としたことが判明した。
審査請求の口頭審理では、当時の同僚、同居していた家族、そして教職員の患者を多数診察している精神科医師が意見を述べた。そして、竹下さんの死亡から三年八か月経過した二〇一〇年二月に、支部審査会は逆転の公務上災害認定を行い、その銃決書が三月五目遺族に届けられた。
他の職場でも同様の犠牲者が
東京都では、竹下さんが死亡したのと同じ年、二〇〇六年のこ一月に、西東京市内の小学校の新任教員が、竹下さんと同じような事情からうつ病を発症し、自死した（同事件は、二〇一四年五月現在東京地裁にて行政訴訟が係属中であり、公務上災害か否かが審理されている）。
また、二〇〇四年九月、静岡県磐田市立小学校の新任教員木村百合子さんがうつ病罹患の末自死したが、行政訴訟で公務上災害であると判断された（静岡地裁・東京高裁とも遺族が勝訴し確定）。同事件の判決は、木村さんが学級運営に苦悩しながらもできるかぎりの努力や責任感をもって対応したがヽ新任教員に高度の指導能力を求めることは酷でありヽ木村さんへの十分な支援が行われていたとは到底認められないと判断し。公務と自殺との間に相当因果関係が
あると認定した。
日本の学校現場では多くの教員が、仕事の多忙さ、保護者からの理不尽なクレーム、管理職の不適切な対応、人事体制の不備などが原因となって、心身の健康を害している。文部科学省の発表によると、２０１２年度に精神疾患で休職した教職員は四九六〇人に達している。
竹下さんのような痛ましい死が繰り返されないために、教育行政に携わる人々、現場の教員及び保護者の方々が、教育現場の改善のために努力していくことが求められている。
今年も東京教組青年部が、青年教職員を対象にアンケートを行った。昨年を上回る１８６人が回答を寄せてくれた。なんと、平均勤務時間は１２時間。医師の面接が必要な超過勤務である。退職まで働き続けたいと思うと答えた人は６０％まで落ち込んでいる。詳しい報告は、東京教組のホームページに掲載する予定だが、青年教職員の心の叫びが伝わってくる。今すぐに何とかしなければ、第２、第３の過労自殺を生みかねない現状に、教職員組合の真価が問われていると感じている。
環太平洋経済連携協定（TPP）は、日本を含む１２カ国が秘密交渉を経て大筋合意したと報じられているが、アメリカを含み各国で合意反対の声が上がってる。日本だけが情報の非公開と、マスコミの提灯記事で世論は無関心のようだ。
世界経済の４割超を占める国々で、多国籍企業に過剰な権限が認められるTPPだが、発効には、参加国の承認が必要なので国会議員に働きかけ承認しなければ撤回は可能だ。
巨大な国際貿易協定であるTPPによって、日本の農業の壊滅（食料自給率は限りなくゼロに近づく）、インターネット規制の大幅強化、遺伝子組み換え食品の非表示、大手製薬会社や多国籍バイオメーカー・モンサント社による薬品・食物の独占など私たちの生活を直撃する。
アメリカでは承認反対の声が与野党両方から高まり、日本でも農業関連団体・医療団体、消費者団体、弁護士などが反対の声を上げている。
TPP参加国の政府が有毒化学物質を禁止したり、遺伝子組み換え食品のラベル表示を義務づけたり、環境規制を強化したりすると、企業が国際法廷で市民には非公開して政府を訴えることができる。（ISD条項）政府が敗訴すれば、数十億ドルという賠償金が税金から支払われる。大手製薬会社が医薬品の独占販売期間を延長でき、がん患者やエイズ患者の救命に関わる安価な医薬品が承認されなくなる。企業の違法行為に対しネットで警鐘を鳴らすと犯罪と見なされる恐れがあるなどその弊害は枚挙にいとまがない。
（写真は北海道のホップ、TPPで日本のおいしいビールも危ないのだ！）
一億総活躍社会、安倍政権の標語は、勇ましいがマヤカシにみちている。戦前の「一億一心」、「一億火の玉」、そして、敗戦後の「一億総懺悔」を思い出す人も多い。今度の三本の矢は、「強い経済」「子育て支援」「社会保障」だがどれも掛け声だけで実現性は乏しい。例えば子育て支援では、希望出生率1.8の実現、待機児童ゼロ、幼児教育無償化など誰もが賛成する内容だが肝心の財源についての説明はない。
一方、外国で散々宣伝しまくった女性の活躍だが、女性活躍推進法制定まで作ったのに、その実態は後退している。
そのあたりを詳しく論証したのが女性活躍後進国ニッポン（山田昌弘、岩波ブックレット）だ。
男女共同参画社会について今まで社会学的な論究が多かったが、経済学的な検討もバランスよく加え、いかに社会構造を女性参画社会に変えていかないと日本の社会・経済が閉塞してしまうかをわかりやすく論証している。夫婦別姓はたかだか100年の歴史で、儒教の影響から維新後も明治政府は別姓を進めていたが1898年民法を変えて夫婦同姓にした。サービス化、情報化、グローバル化のニューエコノミーの時代に、高度成長・工業化社会の構造（女性の家事・育児労働に支えられた男性終身雇用、性別役割分業）では成立しなくなるなども提言している。
さて、「夫婦別姓を認めない」「女性は離婚後６カ月間、再婚できない」とする民法の違憲性が争われた訴訟の上告審弁論が12月４日、最高裁大法廷（裁判長・寺田逸郎長官）で開かれた。各訴訟の原告側は「時代の変化に従って選択的夫婦別姓を認めるべきだ」「再婚禁止期間は女性に対する性差別だ」と違憲と主張して結審。最高裁は年内にも初めての憲法判断を示す、これも注目される。
最初は、頂き物の海苔を消費する方法はないかと、探していたところおにぎらずに行き着いた。本屋で立ち読み覚えた。
海苔１枚を広げ、ご飯を置く、具を乗せ、その上にまたご飯をのせ、余った四隅の海苔で包み完成である。真ん中で半分に切れば具が顔を出す。具材は何を入れてもよい。手でほとんど触らないから菌の付着が少ない、ご飯が熱くても作ることが出来る等、ずぼらな私に向いていた。具も選ばない、サンドイッチ感覚で作っている。今日のお昼もおにぎらずをリクエストされた。我が家のお米消費量は上がった。お米は生協で購入している「つや姫」。夏場からカタログから消えた。生産量が少ない品種らしい。甘みがあって、米粒も大きく、冷めても美味しかった。残念だが新米まで待つことにした。
米の全体消費量は減っているが、産地間競争で新しい米の種類が増え、特Ａ米は１８種にもなるらしい。消費が落ち込んだ分、特化することで差別化して価格を上げる。農家も必死である。この秋は知らない名前のお米が棚に並んでいることになるのか。しかし、5キロ3千円を超えるお米はそうそう手が出せない。８月下旬に鹿児島の知人から「新米鹿児島産コシヒカリ」が届いた。新米は水加減が難しいが香りがよい。
新米を前に、
初物に/いただきますと/手をあわせ/つぶやく願い/法案廃止
今日の休みをどう過ごすか思案中、妹から電話が入った。顔を合わせるのは数ヶ月ぶり、神楽坂で待ち合わせてランチと散策を楽しんだ。裏路地のアトリエは、箒草のにおいがする箒屋に変わっていた。女性職人の手業に惚れ洋服ブラシを購入した。その後は電車で浅草橋に移動、問屋街の手芸品・生地屋さんをはしごした。可愛らしさにつられリースのキットを購入していた。気づけば駅からだいぶ離れた。土地勘のある妹が、東京駅まで歩こうと提案してきた。思えば、最近の街歩きはデモ行進ばかりだった。街並みを楽しみながら歩くのもいいかも。水天宮の旗が明治座の隣に、もう少し進むとシートを被った水天宮がまた見える。２つもあった？先の水天宮は仮舎と知った。街並の様変わりに驚き、高層ビルも増えたため目印に迷ったが、街角の住居地図と感で歩き東京駅に到着した。
大震災の日、一人不安な気持ちで帰宅中「横浜方面に帰りたいが」と道を訪ねたてきた人にうまく説明できなかった苦い想い出がある。地下鉄や電車の駅を起点の移動がほとんどで、車の運転もしないので道案内は昔から弱い。震災の教訓から、せめて自宅から職場へのルートは頭の中に作ってみたが、まだ歩いてはいない。目標は甲州街道に至る道を覚えること。散歩として楽しみながら、ルートを開拓していこうと思った。
「安全でおいしい給食」――東京教組栄養教職員部が結成当初から掲げめざしてきたものです。
添加物、遺伝子組み換え食品の排除から始まり、放射線照射食品、狂牛病など安全であるべき食材が次から次へと危険にさらされてきた中で、学習し運動へつなげてきました。今、新たに福島原発事故によって放射性物質の食品汚染、そしてアレルギー対応と課題が増えています。
放射性物質汚染については全国一万七千に及ぶ学校給食施設で毎日検査し、その情報を共有することによって、安全性を確保できるのではと考えます。
莫大な経費ががかりますが、未来を担う子どもたちの健康を守るためには必要はことではないでしょうか。アレルギー対応については、直接いのちに関わる問題です。少しずつ原因が明らかになる中、いろいろな場面で努力していかなければなりません。
しかし、個人の努力だけでは、力不足です。大きなちからとなるにはそれぞれが手をつなぎあわせる必要があります。そのためにも、東京教組栄養教職員部に結集して欲しいと思います。