＊一通り文章をまとめたところでチョット、キーボードをタップしたら１０００字近い全文が消えた、右手の指先のマヒが幾分か残っている故モアル、が、カンベンしてよ、である、
ボクの体調ガマダ８割程度の回復なので、２０年近い自宅の世話をお願いしている早川さんに、食事の介護を週に４日ほど代役してもらうことにした、12/18日の日曜日はイっしょにバスで同行した、早川さんは病院介護に入ったキャリアも長く、流れるように食事は進んでゆく、ボクは間にコトバを挟んでゆくからピクニックになっちゃう、彼女はホームでもイチバン手の掛からない要介護者の一人であろう、と､ボクはおもう、
＊ぼくは途中で御ネガイして､渋谷西武のメガネのイワキへ視力検査にゆく、検査の結果は１年前と同じ、０.７？１年前は５年前と同じ、といわれたから、ボクの視力は８０才代と変わらない、ことになる、コノママ変わらないという印象です１００才までダイジョーブですよ、ブログもメールも裸眼です、それでいいんです、一週間程前、眼科医へいった、眼圧は両方とも８であった、久しぶりで
*この日経の記事を読んだだけで、カッコーのイイラーメンヤとボクは思った、
ラーメン店「日高屋」を展開するハイデイ日高の2016年３～11月期は、単独営業利益が前年同期比４％増の37億円程度になったもようだ。３～11月期としては３年連続で過去最高となる。夏場の天候不順が影響し既存店客数は減ったが、好採算の酒類販売が伸び利益を押し上げた。
売上高は５％増の286億円強になったとみられる。営業利益率は、12.9％、新規に19店舗を出店し、前年同期から15店舗の純増となった。既存店売上高は横ばいを維持した。客数が1.2％減ったが、簡単なつまみを食べながら１人で酒を飲む「ちょい飲み」需要を取り込み、客単価が1.2％上昇した。
収益性の高いレモンサワーやハイボールの販売の比重が高まった。日中の高齢者の利用に加え、最近は仕事帰りの女性会社員や若年層の利用も増えているようだ。「中華そば」や「野菜たっぷりタンメン」といった定番商品も引き続き好調だった。
光熱費の抑制に取り組んだほか、食材加工工場の償却費も減った。人手不足を背景にアルバイトの人件費が上昇し、利益圧迫要因となったが、全体では増益を確保した。
26日に予定する３～11月期の決算発表では、17年２月期通期の業績予想を据え置く公算が大きい。通期の営業利益は前期比８％増の46億円と過去最高の更新を見込んでいる。
＊国内市場の２％の伸びのホトンドが価格引き上げ分、消費が数量で伸びる可能性派少ない、
花王株価推移 5,537前日比-1（-0.02%）
1株利益235.09 配当９０
花王は12日、中期経営計画を発表した。2030年までに売上高を15年度、1.4兆円超から、７割増の２兆5000億円にするとともに、営業利益率を15年の11.2％から17％に引き上げる。海外売上比率も現在の35％から40％に高める。グローバルに存在感を示し、売上高で現在の世界７位から５位以内に入ることを目指す、
まず、20年までに主力の衣料用洗剤、洗顔料、紙おむつの各分野で売上高が1000億円を超える「メガブランド」を育て、国内外で展開する主力商品として認知度を高める。特に現在好調な中国や東南アジアでの売り上げを伸ばし、米プロクター・アンド・ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）や英蘭ユニリーバなどに対抗する。
カネボウの買収後、苦戦してきた化粧品ではブランドの刷新や新商品の投入で20年までに売上高3000億円、営業利益率10％を目指す。 新事業やＭ＆Ａ（合併・買収）も検討する。経営計画を推進するためのプロジェクトチームも設け、画期的な新商品の開発につなげる。また20年には売上高の年平均成長率を５％にし、営業利益率15％とする目標も掲げた。
花王が27日発表した2016年７～９月期の連結営業利益（国際会計基準）は501億円と前年同期比４％減り、四半期ベースで続いてきた２ケタ増益から一転、減益となった。化粧品などで中長期的な成長を狙ってマーケティング費用を積み増したためだ。
「国内やアジアの幅広い商品分野で、マーケティング費用を積極的に投入した」（花王幹部）。９月に相次いだ新製品発売に合わせ、テレビＣＭや店頭の販売支援などを積極展開した。費用の投入効果が本格的に表れるのは10～12月期以降。これが四半期ベースでの減益につながった。
とりわけ力を入れたのが化粧品のマーケティングだ。「カネボウ化粧品」「ソフィーナ」は数少ない低収益事業。沢田道隆社長は「化粧品事業の大改革に取り組む」と強調しており、20年12月期までに部門営業利益率を10％に高める計画だ。
マーケティング費用の積み増しを除けば、１～９月期決算は好材料も目立つ。転売業者による日本製品持ち込みで採算悪化が懸念されていた中国の紙おむつ事業は、転売しづらいように日本からの輸出を増やすなどの改革の成果が表れた。アジアの消費財事業の売上高は為替影響を除いたベースで１～９月期に前年同期比14.7％伸びた。
洗剤や柔軟剤なども好調だ。「ファブリック＆ホームケア事業」の１～９月期の国内売上高は5.1％増。付加価値を高めた製品を拡販しており、日用品の国内市場が２％成長にとどまるなかで大幅な伸びを見せた。「他社との値下げ競争に陥る兆しは見られない」（幹部）という。＊この２％の伸びの７~８割が価格引き上げ、と､ボクは推定、
＊中国の文明は紀元前5千年に遡る、眠っている底力は想像を超えるハズだ、13億人が近代化を目指して走って居る､底辺の人々を含めてそうであることが、すごい、
＊コンサルティング会社アライアンス・デベロップメント・グループ（ADG）の北京部門を指揮するクリス・デアンジェリス氏は、革新的な発想を持つ人はごく少数いればいいと語る。「全員がスティーブ・ジョブズである必要はない。中国には米国の5倍の人口がいる」
世界第2位の経済力を誇る中国は、四半世紀にわたって他国を上回る経済成長を達成してきたものの、今でも技術革新の面では西欧諸国に後塵を拝している。
しかし各国において研究開発費が縮小される今、中国政府は数十億ドルもの予算を投じ、いくつもの、壮大なプロジェクトを展開し始めている。その経済力を最大限に利用し、世界有数の研究者たちを受け入れる体制を整備。これによって、再び1000年が過ぎる前に次の歴史的発明を実現させることを狙う。
だが人工知能（AI）やドローン製造、インターネット技術の分野では、中国の技術者たちは他国に追いつこうとしている。今年8月、中国は世界初となる量子通信衛星の打ち上げに成功した。このことで中国は盗聴不可能な通信技術で世界をリードする立場に立ったとみられている。6月にはスーパーコンピューターのランキングで、中国の「神威太湖之光」が世界トップの地位を獲得。米国製のスーパーコンピューターより約5倍早い処理能力が、人工学習能力など最先端の技術で活用されることになる。
上海のリニアモーターカーは世界最速の旅客列車として知られる。また中国企業は無人自動車の開発で米国と競合し、米航空宇宙局（NASA）に対抗するかたちで20年までに火星に探査機を送り込むことを狙う。中国政府は世界初となる月面の裏側への着陸に向けて準備を進めている。
各国の学会などは中国が技術開発に力を入れることを歓迎する。しかし米国や米企業経営者の一部はこの動きを一種の「経済ナショナリズム」だと捉えており、技術面で中国に取って代わられることがないようにと警戒を強める。
特許の申請が増える背景には、中国政府による補助金制度がある。半導体製造装置のメーカーである華海清科の最高経営責任者、ルー・シンチュン氏は、「政府から受け取る100万元ごとに、企業は一つの特許を取得しなければならない決まりがある」と話す。
経済協力開発機構（OECD）によれば、中国の研究開発費は2009年には日本を追い越し、2013年には欧州を上回り、2020年には米国を抜くと予測されている。特に基礎科学分野への投資は2005年の19億ドルから2015年には101億ドルに増加。一方、米国による基礎科学分野への投資は2015年に微減し、324億ドルとなっている。
中国では2012年に工学や科学の分野を専攻して大学を卒業した学生が96万4583人いたという。米国立科学財団によれば、米国ではその数は58万9330人だった。スタンフォード大学の物理学者チャン・ショウチョン氏は、「研究の輪郭さえはっきりとしていれば、必要な人数や資金は中国政府が提供することができる」と話す。
＊ヤココー､経営目標25０店舗、５０００億円に大きく近づく一歩
1株利益242.09 配当42
埼玉玉県が地盤の食品スーパーのヤオコーは12日、神奈川県を地盤とする食品スーパーのエイヴイ（神奈川県横須賀市）を買収すると発表した。17年４月にエイヴイのほか、店舗開発などを手掛けるエイヴイ開発（同）の発行済み株式すべてを取得する。取得額は約115億円。
エイヴイは神奈川県を中心に低価格スーパー10店を展開し、16年３月期の売上高は483億円。買収後も既存店舗はエイヴイのまま運営する。ヤオコーはエイヴイの効率的な店舗運営などのノウハウを吸収して今後の出店戦略に生かす考え。
12日、埼玉地盤の食品スーパーヤオコー <8279> が神奈川県を地盤とする食品スーパーのエイヴイを買収すると発表したことが買い材料視された。
17年4月にエイヴイのほか、店舗開発などを手掛けるエイヴイ開発の全株式を115億円で取得する。同社が目標としている関東圏に250店舗・売上高5000億円の実現に向けて大きな布石となるものと判断し、今回の買収に至った。エイヴイの16年3月期の売上高は483億円、営業利益は22.8億円だった。
可能性＊都議会自民党は。来年の選挙では小池派に２桁レベルは奪われるでしょう、ため池がキレイになる可能性、
東京都議会の第４回定例会が１５日に閉会し、小池百合子都知事（６４）の“デスノート”が更新された。
小池氏は、来夏の都議選に候補者を擁立することを明言している。敵対する“都議会のドン”こと内田茂都議（７７）らに刺客を送ることも検討。今回の都議会を受けて、小池氏が「許さない！」と狙いを定めているのが都議会自民党の崎山知尚政調会長（５１）。“小池イジメ”の質問をした人物だ。
代表質問では崎山氏が事前に細かい質問内容を伝えず、質疑を行った。「大きな黒い頭のねずみとは誰のことか」「知事の都政運営は、不健全なやり方だ」とたたみ掛けた。小池氏は「事前に一切、質問を頂いてない」と困惑しながら答弁に努めるも「それ違うよ！」などヤジが飛び交った。
小池氏はかなり怒っているという。都政関係者は「小池氏には『こいつは許さない』というリスト、いわば“デスノート”があります。内田氏や高島直樹都連幹事長（６６）などがリスト入りしています。代表質問を受けて、新たに崎山氏がリスト上位に急浮上したそうです」と明かした。
自民党関係者は「崎山氏は損な役回りでした。今回の代表質問は政調会長が担当する番だったのです。普段は温厚で、攻撃的な質問は似合わない人。荒川区が地盤で選挙は強いので狙われても大丈夫でしょうが」と同情している。
都議会では自民党と公明党が分裂したことで小池氏に追い風が吹いている。小池氏は記者団に都議選で公明党と協力する可能性を示唆し、さらに「民進党も改革を目指して活動している。自民党の中にも改革を目指している人もいる。手を挙げてほしい。今、北方四島の議論をしているが、私もぜひ“北方四党”を目指していきたい」と話した。
小池派を結集し、デスノート通りにドン一派を駆逐するつもりだ。＊東スポweb
