国体選手資格問題！

　昨年の千葉国体に出場した山口県選手団の参加資格問題で、日本体育協会が設置した第三者委員会が３５選手が参加資格に違反していたとして、処分案をまとめ日体協国体委員会に処分案をまとめ答申した。

　「選手には過失がない」として出場停止などはせず、３５選手の国体での得点を減算するように求めた。

　この３５選手は、県内に住民票を置きながら、活動拠点が県外で居住実態がないと指摘された７２選手中の中で、卓球をも含め７競技にも上っている。

　日体協は、２４日の臨時国体委員会で処分を決める。

　第三者委員会は、居住実態について原則として対象期間（開催年の４月３０日から本大会終了時）の半数を超えることなどと始めて日数の基準を示し、参加基準を判断した。

　答申では、日体協に対し、開催地が総合優勝を続けている「開催地絶対優勝主義」の是正や、トップアスリートの参加を促進する参加資格を設けることなども提言した。

　この問題は、しばらく以前から囁かれていたところであり、ある意味ほとんどの国体で黙認実施されてきたのである。

　「何でも勝ちさえすれば良い」と、いうような変な風潮がずっと続いてきたのである。

　５年後に、２順目岩手国体を控えている当県においても、各競技団体が選手強化に励んでいるわけだが、何にしろ正々堂々とした戦いが求められるのである。

　幸い、我が岩手県卓球協会ではいわゆる助っ人には頼らず、岩手県人で臨むことに方針を示している。

　強化が、一過性のものであってはいけないのであり、過去にも国体の次年度からはその成績ががっくり落ちてきた県をたくさん見てきたのである。

　今後は、誰から見ても魅力ある国体になって欲しいと願ってやまないところである。