教育カウンセラーの独り言

今起こっている日本の教育の諸問題と受験競争の低年齢化している実態を見据えます。

菅井きんさん長女語る晩年「死ぬまで女優と思っていました」

2018年08月30日 19時40分55秒 | 健康・病気

 

菅井きんさん長女語る晩年「死ぬまで女優と思っていました」

自宅の祭壇に供えられていたのは、愛飲していたたばこ1カートンに人形が2体。

「母は女優で、父は映画プロデューサー。お互い同じ業界で働いていたからか、家庭ではあえて距離を置いていたように思います。だからツーショット写真もないので、2人を模した人形を並べることにしました」

そう語るのは、三上中子さん(62)、女優・菅井きんさん(享年92)の長女だ。時代劇「必殺」シリーズなど、テレビや映画の名脇役として人気だった菅井さんの逝去が公表されたのは8月23日のことだった。東京都杉並区内にある自宅で長女・中子さんが振り返る。

「本 人は死ぬまで、自分を女優だと思っていました。女優というのは、あくまで自分の価値観を中心にして生きているものなのですね。大腿骨骨折後に、お医者さん からは、『リハビリで歩く練習をしましょう』と、勧められたときも、『必要ないわよ』と。面倒なことが嫌いなんですね(笑)。血管が硬くなってしまうの に、ずっと喫煙もやめませんでした」 菅井さんの知名度を高めたのは、「必殺」シリーズで演じた怒れる姑役だ。藤田まことさんが演じた中村主水を「ムコ殿!」と、叱るセリフは流行語にもなっ た。この名セリフ誕生について、菅井さんは生前の本誌インタビューで次のように語っていた。

《あの『ムコ殿』の口調は、どう言ったらいい のかと私なりに考えました。わが家のベッドのなかで、どうやったら、意地悪く、憎々しく聞こえるかと、いろいろ声を出して試してみてあれになったわけです けど、なんか妙に反応が大きすぎて。娘の結婚に差しさわりが出ないかと真面目に悩みました。だって「ムコ殿」の来てがないでしょう、こんな意地悪なバアさ んがいたら(笑)》(本誌07年1月2日号)

そんな菅井さんの心配をよそに、長女・中子さんはアメリカで知り合った日本人男性と結婚。菅井さんには“リアル・ムコ殿”ができたのだ。菅井さんと、中子さん、そしてムコ殿との同居が始まったのは、22年前の’96年に夫・正之さんが逝去したことがきっかけだったという。

「母 は家事をまったくやらない人でしたので、いつか1人暮らしになったら、どうやって生活していくのだろうと、私たちも不安に思ったのです。そこで、母の住居 を三世代で同居できるように改造しました。当時は、母そして伯母、私たち夫婦、私たちの娘2人という構成でした。1階に作った広いリビングルームを母は気 に入っていて、最近ではリビングルームでひ孫たちが走り回る姿を見て、目を細めていましたね」(中子さん)

芸能界に知人も多い菅井さんだが、葬儀や告別式は近親者だけで行われ、「偲ぶ会」の予定もないという。実は菅井さんは本誌のインタビューで、ムコ殿宛てのこんな“遺言”についても語っている。

《『お葬式は出すな』、ムコにそう言ったら、「そうはいきません」って言われました。「そうはいきませんよ」ったって、そうしてほしいので(笑)》

きっと家族葬も、菅井さんの意向をくんだ選択だったのだろう。中子さんが視線を向けた遺影で、菅井さんは、あの元気な笑顔を見せていた。』
 
 

自分の思った通り、やりたいようにさせて上げた方が、御年寄りは健康で長生き出来ると言うことではないでしょうか。

 
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HOME 天木直人のブログ 米紙が暴露した「安倍・トランプ関係の本当の姿」の...

2018年08月30日 17時04分41秒 | 国際・政治

米紙が暴露した「安倍・トランプ関係の本当の姿」の衝撃

2018-08-30

 きょうのテーマは何と言ってもこれだ。

 その衝撃があまりにも大きいので、きょうはこのテーマひとつに絞って全力投球で書いてみる。

 28日の米ワシントンポスト紙が安倍・トランプ関係の本当の姿を暴露した。

 すなわち、日本と北朝鮮の情報当局高官が7月にベトナムで極秘接触していたと。

 このことを事前に知らされなかった米国は不快感を示したと。

 さらにまたワシントンポストは暴露した。

 すなわち、米朝首脳会談の直前の6月に訪米してトランプ大統領と首脳会談をした安倍首相が、トランプ大統領に日本に対する貿易規制に理解を求めたのに対し、トランプ大統領は「私は真珠湾を忘れない」と述べて対日貿易赤字に強い不安感を示したと。

 もしこれらが本当なら、安倍首相がいくらトランプ大統領との個人的緊密さを日本国民にアピールしても、日本の国益にとってはまったく役立たずだということだ。

 安倍首相はさぞかしこのワシントンポストの記事を知って衝撃を受けただろう。

 なにしろ自民党総裁選の直前だ。

 外交の安倍を宣伝したいところだ。

 しかし、この暴露ですべてが吹っ飛ぶことになる。

 特に安倍首相にとって致命的なのは、拉致問題に与える悪影響だ。

 ただでさえ米朝合意が危うくなりつつある。

 米朝関係が悪化すれば日朝関係など進展するはずがない。

 ところが、このワシントンポストの記事が正しければ、たとえ米朝改善されつつあっても、日本は米国の了承なしに勝手に北朝鮮と話を進められないことになる。

 実はこのことは安倍首相だけの問題ではない。

 まさしく小泉首相がそうだった。

 あのとき小泉首相はブッシュ政権に事前通知することなく、拉致問題と日朝国交正常化の包括的解決をやろうとした。

 これを知ったブッシュ政権は不快感を示し、北朝鮮の核疑惑をメディアに流して、北朝鮮の非核化なしに勝手な真似はさせないと小泉訪朝の成果を潰した。

 そのあまりの激しさに、小泉首相はすっかりやる気をなくしたのだ。

 これを要するに、小泉首相であれ、安倍首相であれ、いや、誰が日本の首相になっても、日米同盟最優先という対米従属策をとる限り、米朝関係が改善しない限り、拉致問題は解決できないということだ。

 しかも、もし米朝関係が改善すれば、その時もまた拉致問題の解決は遠のく。

 なぜなら米朝関係が改善すれば、米国も北朝鮮も、もはや拉致問題の交渉など全く関心がなくなるからだ。

 これを要するに、対米従属を続ける限り、拉致問題の解決はないということだ。

 日米貿易摩擦に関するトランプの真珠湾発言についてはもはや解説の必要はないだろう。

 トランプに限らず、誰が米国の大統領であっても真珠湾攻撃を忘れることはない。

 なぜなら、米国民がそれを許さないからだ。

 米国にとって日本はいまでも敵国であり、差別に値する国なのだ。

 ましてや、間違った歴史認識に拘泥し、東京裁判を否定し、A級戦犯が合祀されている靖国神社を参拝するような安倍首相では、トランプならずとも米国が信用しない。

 ワシントンポストの記事が教えてくれたこと。

 それは安倍首相では日本の国益は守れないということだ。

 しかし、私が言いたいのは、そんな安倍首相の批判にとどまらない。

 日本に対するあまりにも傲慢で差別的な米国との関係を正しいものにしなかぎり日本の将来はないということだ。

 誰が首相になっても、いくら政権交代が実現しても、日米同盟という名の対米従属的な関係を正さないかぎり、日本の国益は守れないのだ。

 どうすればいいのか。

 もちろん対米自立である。

 しかも、対米自立を、軍事力を強化して自らの軍隊で日本を守る方向で実現するのではなく、憲法9条を国是として世界に掲げ、平和を望む世界の多くの国を味方につける平和外交で日本を守るのだ。

 いまの与野党の政治ではそれは実現できない。

 新党憲法9条が目指す、まったく新し政治を実現するしかないのである(了)

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自由党の玉城デニー幹事長が沖縄県知事選挙に出馬宣言、トランプ大統領は安倍晋三首相との蜜月関係崩壊を宣言、G20議長を念頭に「小沢一郎政権樹立」を熱望

2018年08月30日 16時43分01秒 | 国際・政治

自由党の玉城デニー幹事長が沖縄県知事選挙に出馬宣言、トランプ大統領は安倍晋三首相との蜜月関係崩壊を宣言、G20議長を念頭に「小沢一郎政権樹立」を熱望

2018年08月30日 07時44分52秒 | 政治

本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
自由党の玉城デニー幹事長が沖縄県知事選挙に出馬宣言、トランプ大統領は安倍晋三首相との蜜月関係崩壊を宣言、G20議長を念頭に「小沢一郎政権樹立」を熱望

◆〔特別情報1〕
 自由党の玉城デニー幹事長が8月29日、沖縄県那覇市で県知事選挙に出馬宣言し、「翁長知事の遺志を受け継ぎ、辺野古沿岸の埋め立てに反対する」と決意 表明した。この日、米紙ワシントン・ポストの電子版が「トランプ大統領『真珠湾忘れぬ』と安倍首相に不満=7月に日朝高官が極秘接触」と報道した。この情 報源は、トランプ大統領といわれており「リーク情報」であることは間違いない。トランプ大統領は、安倍首相に不快感を抱いている証拠とみられ、日米蜜月関 係が完全に崩壊したことを意味している。トランプ大統領は、駐韓米軍と駐日米軍の撤退を発言しており、辺野古沿岸の埋め立ては不要になる。加えて小沢一郎 代表を軸とする「小沢一郎政権樹立」熱望しているといわれ、2019年大阪市で開催されるG20の議長を務めることを希望している。これは、天皇陛下と小 沢一郎代表に委ねられている「MSA資金」がG20に分配(シェア)される件で、小沢一郎代表が「サイナー」の任にあるからだ。安部首相は、麻生太郎兼財 務相と共に「MSA資金」の一部を抜き取っていることが、突き止められており、「MSA資金」は、資格と権限はまったくなく、キッシンジャー博士とトラン プ大統領から「汚物処理」の対象にされている。それだけに小沢一郎代表の首相就任は強く求められている。
 天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、これらのバック・グラウンドを以下のように解説している。

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8月29日(水)のつぶやき

2018年08月30日 05時26分44秒 | 受験・学校・学問
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