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相次ぐ異常気象

2019年09月15日 | 自然

相次ぐ異常気象は、温暖化なしには起こりえない。そんな研究結果が相次ぎ発表

2018年の自然災害による世界の経済損失は25兆円。人間が引き起こした「気候危機」を回避するために何をすべきか、問われている。

 

朝日新聞DIGITAL2019年09月15日

 

 朝日新聞社  今年起きた異常気象の例

 

猛暑、温暖化なければ起きなかった 世界の損失25兆円

 異常気象が日常になりつつある。洪水、台風、熱波――。その影響が人々の暮らしを脅かす。人間が引き起こした「気候危機」を回避するために何をすべきか、問われている。

 米海洋大気局(NOAA)は、今年7月は世界の平均気温が観測史上最も暑い月だったと発表した。6月に続く更新だった。2014~18年の世界の年間平均気温は、高い方から1~5位を占めている。

相次ぐ異常気象は、温暖化なしには起こりえない。そんな科学的な研究結果が相次いで発表されている。

 欧州の研究機関は、西ヨーロッパ各地で40度を超えた7月の熱波について、温暖化がどの程度影響したか、スーパーコンピューターを使った最新の確率的な手法を用いて調べた。

フランスやオランダでは、現在の気候でも50~150年に1度、熱波が起こるが、温暖化がないと千年に1度以下しか起こらず、ほぼあり得ないという結果になった。英国やドイツでは、10~30年に1度起きているのが、数十年から300年に1度になるという。

 日本でも気象庁気象研究所などが同様の手法を用い、昨夏の記録的な猛暑は、温暖化がないと起こる可能性はほぼゼロだと推定した。また、同研究所の川瀬宏明主任研究官らが、記録的な降雨だった昨年の西日本豪雨について計算したところ、温暖化がないと、降水量が実際より約7%少なかった可能性があった。

 米保険会社エーオンによると、昨年の自然災害による世界の経済損失は、2250億ドル(約25兆円)に上った。被害額では、関西空港が浸水した9月の台風21号が4位、250人以上が亡くなった西日本豪雨が5位だった。国内の損害保険会社による18年度の自然災害の保険金支払額は1・6兆円で過去最高となった。

 温暖化が進めば、台風はより強大になり、洪水、干ばつ、高潮などのリスクも一層高まると考えられている。温暖化対策の科学的根拠である、国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、2013~14年に発表した報告書で、今世紀末には熱波の頻度が増し、より長く続く可能性が非常に高い(確率90%以上)、中緯度の大陸などでは極端な降水がより強く、頻繁になる可能性が非常に高い(同)としている。

 気温が1度上昇すると、大気中の水蒸気は約7%増える。東京大学大気海洋研究所の木本昌秀教授は「温暖化で猛暑のリスクが高まり、1度の気温上昇で広域での雨量が約7%増えるのは、はっきりしている。リスクを減らすには、温室効果ガスの人為的な排出をゼロにするために出来ることをすべてやるしかない」と指摘する。(編集委員・石井徹)


 

 

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