9月1日 その2 東京都とその近県の大学

78,000名のボランティアを集めるのは大したことではないのかも：

この度、オリンピックのボランティア募集の件で思いがけずに検索した結果で、東京都とその近県には凄い数の大学生（大学院生も含むようだが）がいると知った次第だ。自らの無知を恥じた。そう知らされてみて、先日エコノミストの藻谷浩介が「東京都だけは人口が増えているが、就労可能人口は逆に減少しているのは東京都内の大学に入学してくる者が多いからだ」と語っていたのに、今頃になって納得できた気がする。

先ほど挙げた数字では7大学だけで28人にも達したが、そこには所謂四大私立、GMARCH、日東駒専、大東亜帝国の中からごく一部だけを抜き出しただけで、都内の国公立大学や隣接する神奈川、埼玉、千葉の各県の恐らく東京オリンピックが開催される場所に通勤可能であろう大学生は含まれていないのだ。

念の為に詳しく述べておくと、四大私立とは慶応大学、早稲田大学、上智大学、東京理科大学を指し、GMARCHは学習院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学をいう。日東駒専とは日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学のことである。大東文化大学、東海大学、亜細亜大学、帝京大学、国士舘大学を纏めて大東亜帝国となるという具合だ。国公立大学では東京大学の他に直ぐに思い浮かぶだけでも一橋大学、筑波大学、東京工業大学、東京農工大学、東京学芸大学、東京医科歯科大学、首都大学東京があるではないか。

私立大学にしても、私が一寸思い出せる中には上記の他に東京農業大学、東京基督教大学、國學院大學、東京国際大学、桜美林大学、玉川学園大学等々があった。近県の国公立大学を考えても神奈川県には横浜国立大学、横浜市立大学があるし、埼玉県には埼玉大学、千葉県には千葉大学があるという具合で、これらの大学の全学生数を合計すれば、78,000名など簡単に揃ってしまいそうな気がする。但し、彼らが夏休み中にそういうボランティア精神を発揮するかどうかなどは私には皆目見当も付かない。

更に言えることは「藻谷浩介が指摘していたことから考えても、これほど東京都その近県に就労しない若者が集まってしまっては、有効求人倍率が上がっていくのも無理はない」ような気するのだ。これが果たして国にとって好ましい現象かどうかも私には良くは解らないが、余り良いことではないような気がするのだ。なお、上記の大学の学生の数を合計すればどのくらいになるかに興味がおありの方はBIGLOBEニュースのご検索を。