「米国の油田事故は北朝鮮の攻撃？」 ベンジャミン・フルフォード氏

　＜フルフォード氏のブログから記事転載＞


　「米国の油田事故は北朝鮮の攻撃？」

メキシコ湾で起きている史上最大の石油漏れ事件は、北朝鮮による攻撃であった可能性が高い。米国海軍参謀サイトであるSorcha Faalは北朝鮮による攻撃の理由について詳しく述べている。

http://www.whatdoesitmean.com/index1367.htm

油田爆発直後オバマは特捜部隊を派遣した。事故であったらそんなものは必要ない。また中国政治局とパイプを持つ人物からも事件と北朝鮮との関わりについて情報が入った。

この事件の直後キム・ジョンイルは中国に呼び出された。北朝鮮とアメリカのナチ一派は以前から協力関係を結んでいる。ナチ一派は以前北朝鮮にミサイル技術や核兵器を売った。そしてナチCIA一派は北朝鮮の覚醒剤を売っている。

今回北朝鮮は朝鮮半島の平和条約を結ぶためにプレッシャーをかけているようだ。また北朝鮮では新たに餓死が発生しているので、制裁の緩和と新たな支援を要請している。背水の陣であるナチ一派はただ単に「私達を追い詰めるととんでもないことをするぞ」という脅しをしているのだ。

　＜転載終わり＞
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　あまりにびっくりする内容なので、コメントできませんが、可能性としてはあり得ることかと思います。

　確かに先日金正日は中国に行きましたし、油田事故が起こったことも事実です。また、北朝鮮が親米で、アメリカの言うことをホイホイきくことも事実です。日本にミサイル防衛システムを売りつけたいので、何発か日本に向けてテポドンでも打ってやれ！と命令されれば、「はい、承知いたしました！」と言って何発か日本に向けて発射したことは記憶に新しいです。
　北朝鮮はアメリカでもブッシュやCIAの一派と連携しているようですね。これはフルフォード氏の情報ですので、真偽のほどを確かめたわけではありませんが。

　いずれにしても、メキシコ湾の史上最大の原油流失事故は、元に戻るまでに300年もかかると云われるほどの大事故です。確かに普通はこんな大事故は起きないでしょうね。裏があるんでしょうかね。解りませんが。




　●ベンジャミン・フルフォード氏
　　http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/

「株安連鎖 ＮＹ株は一時１千ドル 東京株も４３８円安」 日本経済新聞

　＜日経新聞より記事転載＞
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　「株安連鎖　ＮＹ株は一時１千ドル　東京株も４３８円安」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　ギリシャ財政危機に端を発した世界的な株安の連鎖が止まらない。６日のニューヨーク株式市場では、一時過去最大となる１千ドル近い暴落を記録。７日の東京株式市場も日経平均株価が一時４３８円安と、今年最大の下げに見舞われた。中国、シンガポールなどアジアの主要な株式市場も下落し、ロンドンなどの欧州市場も全面安の続落が続いている。外国為替市場でも、相対的に安全な円が買われ急激な円高が進行した。

　６日のニューヨーク株式市場は、誤発注とみられるミスも重なり、ダウ工業株３０種平均が一時９９８・５０ドル安となり、大台の１万ドルを割った。終値は３４７・８０ドル安の１万０５２０・３２ドルと大台。

　これを受けた７日の東京株式市場も輸出株を中心に全面安の展開となり、平均株価の終値は前日比３３１円１０銭安の１万０３６４円５９銭まで下落。終値で今年最大の下げとなった前日と合わせ、連休明け２日間で７００円も下落した。

　６日のニューヨーク外国為替市場では、円が対ユーロで０１年１２月以来となる１ユーロ＝１１０円台を付け、対ドルでも１ドル＝８７円台に上昇。７日の東京市場では一時１ユーロ＝１１４円台、１ドル＝９０円台後半に上昇した。


　＜転載終わり＞
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　今日の読売新聞でも世界同時株安の記事でいっぱいですが、記事をよく読んでみるとアメリカの金融機関の誤発注がきっかけで一気に株安に転じたそうです。

　ミリオンとビリオンの単位を間違って売りを出してしまったそうです。100万円だけ売るつもりだったのに、間違って10億円の売りを出してしまったような感じです。（金額は公表されていません）

　しかも国際金融資本の傘下の金融機関が使用しているシステムは、1秒間に1万回取引できるハイパースペックのコンピュータですので、10億円の売りが入ったため、それを回避するために自動で売りを出してしまったようです。コンピュータのハイパーロボットシステムが裏目に出てしまった典型的な例です。国際金融資本はこのロボットシステムで巨額の利益を得てきましたが、今回はそれがアダとなったようです。

　朝倉慶氏が言われるように、株の相場というのは今回のような偶然に見える出来事が切っ掛けで、一気に暴落することが今まで何度となくあったそうです。朝倉氏は評論家ではなく、第一線の現場で勝負する実務家ですので、色々な実体的な経験をされたそうです。今回はこの偶然に見える事件を切っ掛けに暴落した全世界の株は、今後どのように推移していくのでしょうか。

　ただし、株は国が買い入れすれば操作は可能ですので、各国がヤバいと思って株を買い支えれば株価は戻るはずです。日本も年金基金を使って株を1年以上買い支えてきていますので、結果として1万円台をキープしているわけです。この1年間、株価は1万円～11,000円の間で推移するように意図的に国がコントロールしていますので、いつも1万円台になっているわけです。日本の株式は民主的ではなく、共産主義独裁株式みたいなもんです。

　このように、株価は日本の相場のように国がコントロールできるのですが、国債は生保や銀行などの金融機関が購入して、企業や個人がそれをまた買う流れですので、金融機関や企業・個人が買えなくなってくれば、一気に国債は暴落してしまいます。国債が暴落した場合は、株のように国が買うことはできませんので、何ら対応策はありません。国が発行するから国債なのですから、その国債を発行元の国が買うわけにはいきません。当たり前すぎる話しですが。

　ですから今回の世界同時株安は国がコントロールできる範囲の事件ですので、そういう意味ではたいしたことはありません。ただ、全世界同時株安になり、含み益が蒸発してしまい、金融機関をはじめとする企業の経営状態が悪くなれば、国債を吸収できなくなってしまいます。日本国としては、それが一番怖いのです。国債が暴落し始めたら国としては、何ら手を打つことができません。これだけは避けたいわけです。今年も50兆円も国債という借金をして、予算を通したのですから、国債が売れなくなると国は破産してしまうのです。

　国が破産したら、日本を支配している官僚も給料を取れなくなってしまいますので、それだけは必死で止めようとします。ですから、今後は国がまた国民の年金基金を勝手に使って、株を買い支えるはずです。来週には株価はまた元に戻ると思いますが、ギリシャ発の世界経済の危機がどれだけ軟着陸できるかによっては、日本の株価も下がり続ける可能性もあると思います。中国のバブル破裂の危険もありますし、どこから大爆発が起こってもおかしくない状況であることは間違いありません。

　7月の世界金融危機に向けた動きが今後も色々と出てくると思います。北朝鮮やイスラエルが戦争を起こす危険も高まりつつあります。また巨大地震が頻発していますので、もし世界の金融の拠点都市で巨大地震が発生すれば、それをトリガーとして一気に株価が暴落する危険もあります。　　
　いずれにしても、日本をはじめとして世界も真に禊をしなくては、ミロクの世を実現することはできないようです。



　●ビリオン（billion）
　　http://dic.yahoo.co.jp/dsearch?index=15783100&p=billion&dtype=0&stype=1&dname=0na&pagenum=1


　●日経新聞
　　http://sankei.jp.msn.com/economy/finance/100507/fnc1005072229025-n1.htm