闘犬にかまれ重傷

動物関連の記事が続きます。

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女性が闘犬にかまれ重傷　抱いていた愛犬も死ぬ　放し飼いの男を書類送検　千葉：産経新聞 2020/7/6(月) 16:40

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買い物へ出かけるほんの少しの油断で

放し飼いにしていた闘犬が逃げ出し、近くの犬を抱いていた女性にかみつき、犬は死に、女性は重症といいます。

闘犬を飼育している人には

普通にペットを飼っている人より厳しい管理が求められますが、それがなされていなかったのでしょう。

「闘犬」を検索してみました。　

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かませ犬（かませいぬ）とは、本来は闘犬において調教する犬に噛ませて自信を付けさせるためにあてがわれる弱い犬のことである。他の通称としてアンダードッグ（Underdog）がある。

若い闘犬には、まず弱い犬をあてがい、その犬を十分に噛ませることで勝つ味を教える。しかし若い犬は戦い方がわからず、うまく噛めないこともあるため、そういう場合には弱い犬の口を縛ったりする例もあるという。往々にして、闘犬を引退した老犬がかませ犬として使われる。：Wikipedia（視聴：2020/07/06 21:53:36）

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日本の闘犬の歴史とは？ 闘犬文化が続いている地域もある：こちら

多くの国や州で闘犬が禁止されていると聞きます。

記事では、アメリカの50州で闘犬は禁じられているものの、ワイオミング州だけで禁じられておらず、バクチ目的で闘犬大会が開かれているようです。

日本では闘犬を禁止しておらず、都道府県の条例で禁止しているところがあります。

死刑廃止のはずなのに「射殺したがり死刑廃止の精神に反する行為を平気で続けている死刑廃止地域（国）」が見られますが、一方では「死刑存続地域（国）で射殺をよしとしない」例も見られます。

政府の意向に逆らったというので死刑にするのは、もっての他です。どこの国のことかはバレバレですね、そう正解は、中国でした（笑）。まぁトランプもそれに近づきつつありますが････

闘犬文化やクジラ文化は、一律で禁止しないほうがいいかと思われます。もしも禁酒法のように禁止するなら、牛の殺害も禁止したほうがよろしい。「牛よりもクジラのほうが高等動物だから許される」、そんなことを言っているから、黒人差別がなくならないのです。

オーストラリアでも、「平気でカンガルーや牛の肉を売りながら、クジラはけしからん」と奇妙な論陣をはっております。

アメリカでも、人種差別を禁じているのに、黒人差別の圧殺事件がありました。統計的に見ても黒人殺害が多いらしい。

トランプが、白人に近寄り過ぎていること、自分に反抗的な人を罰そうとしていること、これらは明らかな事実ですね。こんな人を大統領にしておくのは、ボルトンでなくてもお断りです（笑）。

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さてさて、皆様はどう思われますか。

ヨーロッパの醜聞176 飼い猫とウィルス

珍しい飼い猫の凶暴化で、原因はウィルスと見られています。

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飼い猫が急に凶暴化、原因は珍しいウイルス 伊当局が注意喚起：afp 2020年7月6日 18:53

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飼い主３人にかみついたため

病院へ連れて行くと、そこの医師にもかみついたようで、さらに専門医院へ移送されましたが、そこで死んだらしい。

その猫の脳の一部を分析した結果、ウィルスが発見され

付近に住むコウモリが原因ではないかと疑っているようで、さらに検査が行われているようです。　

細菌レベルの多くは、研究しつくされていますが

それよりもっと小さいウィルス関係では、年々変異も見られ、同じ方法が使えなくなっているようです。がん細胞がじょじょに研究されている段階で、取り切れていなかった小さながん細胞の再発・転移さえ押さえれば治る可能性があるらしい。

ウィルス関係のやっかいな問題が大きくなり、2019年末から半年以上世界を騒動に巻き込んでいる新型ウィルス問題でも、既成の薬品が効くという例も報告されていますが、特化した薬品さえ、まだ出ていません。

さてさて、皆様はどう思われますか。

アメリカの醜聞543 トランプの失政

いよいよ窮地のトランプ････　

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トランプ氏、コロナ「99％は無害」：毎日新聞 2020年7月5日 22時18分

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新型騒動がおさまらない米国で、「／」以下は世界での比率。

• • • 世界最大の感染者数（293万人／25%）と世界最大の死亡者数（13万人／24%）を誇るアメリカ
    • その国の大統領が「新型の99%は無害」とは、あまりにも免疫力を信用し過ぎた暴論でしょう。
    • 確かに中国は「ひど過ぎます」が、それを重視し過ぎて視野が狭くなり、足元を見ていないようです。

4カ月先の大統領選では

• • 1. 「よっぽど」の事件がない限り、再選はないだろうという私なりの結論に達しました。
    2. どんな「よっぽど」の事件があるのかですが････
    3. 小池百合子は都知事選で「新型」で「まずまず大きい失敗なく対応」して再選されたのでしょう。
    4. 逆にトランプは「新型」を「致命的な失敗で対応した」大統領で、その上白人至上主義に接近しすぎ、世界での米国の地位を失墜させるのに役立ちました。
    5. 未来の歴史家は「トランプは新型対応と人種問題で失敗」と国内問題に絞っているでしょう。

米国・ブラジル・韓国の大統領

• • • 米国のトランプ　今秋再選の目なし
    • 韓国の文在寅　2022再選の目なし
    • ブラジルのボルソナーロ　2022再選の目なし

共産国家も、似たようなものです。

• • • 露のプーチンも不正な手段で延命（露では合法？）
    • 中国共産党の習近平は貴族社会に翻弄され
    • 北朝鮮の金正恩は論外の世襲首脳

どの「予言」があたるのでしょう。

前者の大統領選を見て、後者の共産主義に縁の深い独裁中央集権国家は自国のシステムを誇りますが、実体は何とも言えないどろどろとした状態です････

この世はもう終わりですか（笑）。

さてさて、皆様はどう思われますか。

将棋タイトル戦「叡王戦」

叡王戦7番勝負がえらいことになっていますね。

1. 1. 1. 将棋の年間タイトル戦が「８つ」
      2. 7番勝負で、４番先勝者がタイトルを得ます。
      3. 2020年度の叡王位は永瀬拓矢が保持しており、挑戦者は豊島将之（現在の名人位・竜王位）
      4. 第１局目は、千日手で指し直し、挑戦者の勝ち。
      5. 第２局目は、持将棋で勝負がつかず、後日指し直しとなりました。

現状ですが　

• • 新型騒動があり軒並み延期、叡王戦も延期。
  • ようやく開始と思えば第１局目が千日手で指し直し。
  • 第２局目が昨日あり、私も視聴しておりましたが、点数「24」をまちがって「25」と記憶しており、豊島将之が無駄な抵抗で長引かせていると思っていました････。

次回（３局目）は2020/07/19です（2週間後）。　

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持将棋となり引き分けに　将棋の叡王戦第2局：日経新聞 2020/7/6 12:08

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既に済んだことも含めて2020年7月の予定です。

1. 1. 01日　王位戦①（木村王位ー藤井）藤井勝
   2. 05日　叡王戦②（永瀬叡王0ー1豊島）持将棋に
   3. 06日　B2級順位戦（藤井ー橋本）こちら　
   4. 09日　棋聖戦③（渡辺棋聖0ー2藤井）
   5. 13日　王位戦②（木村王位0ー1藤井）
   6. 16日　棋聖戦④（渡辺棋聖2ー1藤井）３局目藤井敗の場合
   7. 19日　叡王戦③（永瀬叡王0ー1豊島）
   8. 21日　棋聖戦⑤（渡辺棋聖2ー2藤井）2勝2敗同士の場合
   9. 27日　名人戦④（豊島名人2ー1渡辺）

にぎやかですね（笑）。

さてさて、皆様はどう思われますか。

韓国の醜聞1125 不買運動

韓国での

1. 1. 1965年請求権問題が発端の日系企業への賠償判決
   2. そして日本の韓国への半導体輸出厳格化
   3. 韓国の日本へのGSOMIA停止通告と、停止の猶予通告（拙速なのは韓国の得意技）
   4. さらに韓国での日本製品の不買運動（中国の韓国製品不買運動にならって提訴しにくいようにした）
   5. さらに近日中に、在韓日本企業の資産の現金化（既に差し押さえ済み）
   6. もしこうなると、在日韓国企業の資産の差し押さえがあり、韓国からの製品へ高関税がかけられることでしょうし、戦後最悪の状態が、ますますひどくなるでしょう。
   7. これも1965年請求権条約を踏みにじった韓国に責任があるでしょう。これは韓国のメディアが伝えないことですが。

などの予備知識が、より詳しい理解につながるでしょう。　

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対韓輸出規制から1年 不買運動に苦しむ日本企業：2020/07/05 11:34 朝鮮日報日本語版　2020年7月5日 10時51分 livedoor  

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これを読んだ韓国の読者は

1. 1. 1. 記事では実際には韓国の消費事情を述べているのに、まるで自分たちの不買運動が日本でも功を奏しているかのように受け取るでしょう。←それが狙いかも　
      2. 何しろ、少しでも日本に有利な記述をすると「日本企業にいくらもらったのか」と揶揄され、たちまちのうちに不買運動の対象となるし、許認可の面でも相当不利になると見られます。
      3. 従って韓国紙を読む場合、①その記事内容の信ぴょう性とともに、②何について書かれていないかまで気にする必要があります。日本のメディアなら左右の別を気にする程度ですが、韓国紙の場合、日本の新聞社と同じような読み方はできないのです。
      4. 韓国の場合、官民を通して、①思い込みが激しい、②客観性などありません、③視野が狭く、④異論を受け付けません（親日派のレッテル貼りと社会的抹殺を覚悟しておきましょう）。もう最悪（笑）。
      5. 尤も、国際的な政治経済事情を気にしないかたなら、気にすることはないでしょう。
      6. 韓国がこうなったのも、もちろん韓国左翼政権のせいでしょうが、韓国内の法体系の問題があり、それを改善さえできない運命であることを知っておかねばなりません。国が続く限り、永遠にそのままでしょう。
      7. 日本の朝日新聞や共同通信なども、かつて相当ひどかったらしく、共産主義国への妙な思い入れがあったようです。朝日などは多少はマシになったのでしょうが、そう変わらないという人もいます。
      8. 誤報や勘違い記事は、どの社でもよくあることですが、ちゃんと訂正できるかどうか、問題ですね。
      9. しかし韓国紙の場合、大手であろうが「小」手であろうが、一方的な記事がほとんどです。これは「27年の法則」もさることながら、時の政権にヨイショし、政敵を倒すことが唯一の喜びである韓国の裏事情もきっと役に立つでしょう。

「27年の法則」

軍政を離れ、大統領金泳三（1927-2015 大統領在位1993-1998）誕生が民政化第一歩とすれば、2020年で27年経過しただけです（27=2020-1993）。

「27年」といえば、ようやく１世代経過したかどうかという程度なんです。

当時生まれた人がようやく「27歳」になっており、その人たちを産み育てたのは「軍事独裁政権で育った」人たちであり、少なくとも１～２世代変わらないと、実際の変化にはなりません。

ろうそく革命のどこが韓国の民主化なのか（笑）。：その１（ビジネス日経 2016年12月11日 ）　その２（ newsweek 2019年8月19日）

私の立場ですが

• • • どこの新聞社であれ、誤報はつきもの
    • 誤報がないというのは、あやしい（すべて信じている）
    • 信頼度はそれぞれ違うでしょうが、日本の場合、70%程度を信じ、30%程度は疑ってかかっています
    • 韓国の場合、30%程度を信じ、70%程度を疑っております
    • 中国の場合、これがもっと下がり、5%程度を信じ、95%程度を疑っております。人民日報の場合「日付」だけが信用できるとされましたが、しばしばそれも訂正されるので「5%程度」とこんなん出ました（笑）。
    • 日本の朝日新聞でも、本文で訂正せずに縮小版で「こっそり」内容を変える場合があるとのことです。

韓国では、官製のデモがあることを知っておきたいものです。

これが軍事独裁政権のなごりなんです。

さてさて、皆様はどう思われますか。