『核兵器はなくせるか？』(冨田宏治他3人著、かもがわ出版)を読みました。
オバマ大統領の「核兵器のない世界の平和と安全を追求する決意」を語った今年4月5日のプラハ演説は、次のような世界での一連の流れのなかで出てきたものであることを知りました(18～25㌻)。
2007年1月、2008年1月の2度にわたり、「ウォール・ストリート・ジャーナル」でヘンリー=キッシンジャー元国務長官、ジョージ=シュルツ元国務長官、ウィリアム=Ｊ=ペリー元国防長官、サム=ナン元上院軍事委員会委員長が「核兵器のない世界へ」と呼びかけ、
2008年2月、ノルウェー外務省がオスロ核軍縮会議を開催し、
同年6月、イギリスの外務大臣、国防大臣経験者が「すべての核保有国は核軍縮の義務がある」と呼びかけ、
同年7月、イタリアのマッシモ=ダレーマ元首相ら5人が「核兵器のない世界を目指して」共同アピールを発表し、
同年9月、オーストラリア政府が「核不拡散・核軍縮に関する国際委員会」を創設し、
同年10月、国連の潘基文(パン=ギムン)事務総長が「核兵器のない世界は、最上位の地球的公益であり…私たちは、いっさいの大量破壊兵器が存在しない世界を実現するためにも、活動しなければなりません」と演説し、
2009年1月、イギリスの元陸軍元帥らが「核抑止力は必要ない」の共同宣言を出し、
同じくドイツのヘルムート=シュミット元首相やヴァイツゼッカー元大統領が「核兵器のない世界へ向けて、ドイツの見解」を発表し、
同年2月、イギリスのデビッド=ミリバンド外相が「核の影を取り去る―核兵器廃絶への条件づくり」と題するイギリス外務省公式政策文書を発表しました。
その背景に、1945年の広島・長崎の被爆後、その被爆者や被爆者とともに歩んできた日本国民の原水爆禁止運動があることは言うまでもありません。
