イラクの過激派「イスラム国」を空爆したアメリカの「本気度」に疑問

 

◆イラクの過激派「イスラム国」を空爆したアメリカの「本気度」に疑問

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8258

 

アメリカ軍がこのほど、「米国人の安全保護と人道目的」との理由から、イラク北部を制圧するイスラム教スンニ派の過激派「イスラム国」に対し、限定的に空爆した。アメリカによるイラクへの軍事介入は、2011年以来であり、軍事介入を自制してきた従来の外交方針の転換を意味する。

 

オバマ大統領はこれまで、イラクのマリキ首相から空爆要請を受けてきたが、断り続けてきた経緯がある。しかし、「イスラム国」が、米軍が展開する同国北部の都市アルビルに接近した上に、キリスト教徒や多数の女性への迫害が相次いだことから、オバマ大統領は軍事介入の決断を迫られたものと見られる。

 

「イスラム国」は、イスラム教に基づく国家建設を目指す武装集団のことを指す。国際テロリスト組織「アルカイダ」から派生した同集団は、昨年のシリア情勢の悪化に乗じて勢力を拡大。イラクとシリアをまたぐ地域で、キリスト教徒や、クルド人が信仰するヤジディ教などを「ジハード」の対象にし、数百人の女性を拘束。多数の女性が"戦利品"として奴隷にさせられたという。

 

こうした残虐な行為が横行するのも、アメリカが、「イスラム国」を放置し続けたためだ。オバマ大統領は、凄惨な事件が浮き彫りになったことで、結果的に「米国人の安全保護と人道目的」という口実を得て、空爆に踏み切ったという後手に回った印象もぬぐえない。空爆だけでは、イラク国内にゲリラ的に侵攻している「イスラム国」に対して効果的とは言えない。

また、今後アメリカがテロリスト掃討を「継続的に行うか」も疑問だ。

 

明らかな人道的迫害があるにも関わらず、頼りになるべき国連安全保障理事会も7日、「イスラム国」に対し、「最も強い言葉で非難」とし、国際社会の支援を求めた。だが、同集団を「人道に対する罪」と指弾したものの、国連は、軍事介入の必要性を検討する形跡すら見られない。

 

国際社会は、人道的迫害を前に、何もしない「不正義」がまかり通っていることに気づくべきだ。当然、アメリカも、「世界の警察官」に立ち返るべきであることは言うまでもない。(山本慧)

【各紙読み比べ】朝日新聞の従軍慰安婦報道の「誤報」 分かれる各紙の反応

【各紙読み比べ】朝日新聞の従軍慰安婦報道の「誤報」 分かれる各紙の反応

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8245

朝日新聞は、従軍慰安婦をめぐる報道について、その一部に誤りを認めた。5日付の記事では、韓国の済州島で慰安婦を強制連行したとする吉田清治氏の証言を、「済州島で再取材したが、証言を裏付ける話は得られなかった」とし、同氏に関する記事を取り消した。一方、「強制連行の証拠が多い」とし、「従軍慰安婦の強制連行があった」というスタンスに変わりはないという。

 

この朝日新聞の記事に対し、6日付の各紙の反応は大きく2通りに分かれた。

 

「従軍慰安婦の強制連行」の存在を否定してきた読売新聞と産経新聞は、この問題を1面で大きく掲載。読売は「朝日 32年後の撤回 強制連行証言は『虚偽』」と3段の大きな見出しを立て、産経は「朝日 慰安婦報道『誤り』 一部記事を取り消し」と4段の見出しを立て、朝日を断罪している。

 

他方、朝日と論調が近い、毎日新聞と東京新聞は、この問題について報じたものの、いずれも朝日の報道に対する評価よりも、自民党の石破茂・幹事長が朝日の関係者を国会招致する可能性に言及したことに対し、「報道の自由を侵害する」と大々的に報じている。

 

毎日は、一面でトップ記事扱い。担当記者が署名入りで、「報道の内容は、報道機関自身が責任を持つべきだ」「民主主義社会で、報道の自由が保障されなければならないのは言うまでもない」などと主張。東京は、3面の片隅に見落としてしまいそうなぐらいの小さな記事で掲載。そのすぐ下には、「朝日国会招致『あり得る』 報道の自由侵害の恐れ」という見出しとともに、石破氏の顔写真を入れ、「報道内容をめぐり、記者らを証人や参考人に招致するのは、極めて異例」とした上で、「(国会招致は)報道の自由が侵害される」とした。

 

本誌・本欄でも、再三にわたって指摘してきたように、従軍慰安婦問題は、戦後の作り話であり、「なかった」というのが歴史の真実だ。朝日は、「ある」と主張してきた重要な根拠が崩れていることに気づいているにもかかわらず、いまだに「強制連行があった」と強弁する姿勢は問題だろう。さらに、この問題を熱心に報じた同紙の植村隆記者は、今年3月に退職しており、誰も責任を取っていないことも腑に落ちない。

 

毎日・東京も、これまで朝日と同じスタンスで報じてきた手前、急に姿勢を変えることができない事情は百歩譲ったとしても、石破氏の発言にフォーカスすることは、問題の本質から逃げていると言わざるを得ない。「報道の自由」の重要性を強調しているが、その自由の中には、「うそを報じる自由」などないことは、報道機関である両紙が一番よく分かっているはずだ。

 

朝日新聞は、改めて、明確に「従軍慰安婦問題はなかった」と認めるべきだ。また同紙には、南京大虐殺に関する報道についても、多くの疑義が寄せられているが、こちらの検証作業も進める必要があることは言うまでもない。(山本慧)

 

【関連記事】

2014年9月号記事 日本とドイツもう謝罪は要らない - 日独は「誇り」を取り戻せ

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2014年8月号記事 戦後70年の「歴史決戦」が始まった - 編集長コラム

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8025

 

2014年8月5日付本欄 朝日新聞が慰安婦記事の誤りに「反省特集」するも、強制連行の有無については的外れな「弁解」

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8242

「南京大虐殺」の虚構――東京裁判の検察側の証言

「南京大虐殺」の虚構――東京裁判の検察側の証言[HRPニュースファイル1089]

 

http://hrp-newsfile.jp/2014/1631/

 

 文／幸福実現党政務調査会　佐々木勝浩

 

 ◆東京裁判の判決

 

東京裁判で指摘された日本の指導者である東條英機大将や広田弘毅首相の訴因は「共同謀議」で、「侵略戦争」を計画したという罪です。

 

これについては別途説明が必要ですが、日本は戦争を避けるためにアメリカに対して外交努力を行っていたことが事実であって、日本の指導者が計画的に「侵略戦争」を相談していたわけではありません。

 

連合国があげた日本側に対する50以上の訴因の最後の方に「戦争法規違反」がありました。東京裁判での松井大将の訴因は「昭和12年に日本軍が南京を攻略したときに不法行為を行ったと。数千人の市民を殺した」というものでした。

 

「戦争法規違反」とは、戦争というのは国際法では認められているわけですが、紛争解決の手段として、むやみに人を殺したり、捕虜を殺したりしてはいけないということです。

 

東京裁判での松井大将に対する判決は、簡単に言うと、「日本軍が南京を占領してから最初の6週間に総数20万人以上を殺害した」というものです。松井大将は、この判決で絞首刑になりました。

 

 ◆検事側の証言

 

東京裁判は、終戦の翌年の昭和21年から始まり、最初の１年間は、検事側がいろいろな証拠や証言を取り上げました。それが終わると今度は弁護側が1年間かけて、これに反論したのです。これが東京裁判の経緯です。

 

検事側の証言者の一人が南京の金陵大学の教授でアメリカの宣教師でもあるマイナー・Ｓ・ベイツです。同氏は安全区国際委員会の委員、国際赤十字の委員でもあり権威ある証言として東京裁判の判決に大きな影響をおよぼしました。

 

このベイツ氏は「日本軍侵入後何日もの間、私の家の近所の路で、射殺された民間人の死体がゴロゴロして居りました」と証言したのです。

 

つづいてベイツ氏は、金陵大学の教授であるルイス・スマイスと「いろいろな調査、観察の結果、我々が確かに知っている範囲内で、城内で1万2千人の男女及び子供が殺されたことを結論と致しました」（「東京裁判速記録・第36号21・7・29」）と証言しました。

 

「結論と致しました」という言い方は含みがある言い方で、その調査方法は以下の通りです。

 

「スマイス調査」の人的被害調査は、南京市内の50戸から1戸を選んで、聞き取り調査を行い、その結果を50倍して集計し、兵士の暴行による死者は2400人と推定したり、わずか12人の調査員で述べ15日で調査を行い、結果3万1千人と推定したり、現実とはかけ離れた数値であることを指摘しておきます。

 

なお「スマイス調査」は、国民党国際宣伝処の要請と資金提供で書かれたことが分かっています。「国民党国際宣伝処」とは、蒋介石が「日本軍の残虐さを世界に喧伝し、日本を貶めることを狙って南京陥落の直前から活動を始めた宣伝機関です。

 

その数値が正しいのか、その被害は、本当に日本軍がやったものなのか、国民党軍の敗残兵が逃げる時に起こした事件である可能性もあるわけですが、そうした検証はなされていません。

 

他にも中国人で「紅卍字会」の副会長である許伝音は、日本軍は手当たり次第に婦女子を強姦、市民を虐殺したことを証言しましたが、こうした証言によって日本軍が南京市民を手当たり次第に射殺し、最初の2、3日で1万2千人を殺したと主張したわけです。

 

◆日本国民に植え込まれた自虐史観

 

この東京裁判で連日述べられるこのような恐ろしい陳述を、日本国民は身も細るような思いで聞いていました。

 

当時のＮＨＫラジオは、番組「真相はこうだ」で、この非人道的な凄惨な状況を、毎夜、「こんな悪いことを日本軍はやった」と放送し、新聞もこれを繰り返し記事にしました。いわばこれが70年を経た今でも続いているわけです。

　

公正な検証もされないまま、一方的に「日本軍はこんな悪いことをした」と裁かれ、日本のマスコミもそのまま報道した、これが現在の日本人の「自虐史観」を形成した原因です。

 

では、この検事側の証言に対して日本の弁護側はどのような証言したのでしょうか。次回はその証言に迫ります。(つづく)

 

参考

「南京事件 国民党極秘文書から読み解く」東中野修道著／草思社

「南京事件の総括」田中正明著／小学館文庫

「南京事件の探求」北村稔著／文藝春秋

長崎「原爆の日」平和宣言 非核化は中国などの「約束」が前提?

◆長崎「原爆の日」平和宣言 非核化は中国などの「約束」が前提?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8259

 

長崎は9日、69回目の「原爆の日」を迎えた。同日、長崎市で行われた平和祈念式典の平和宣言で、「集団的自衛権」に言及したことが注目を集めている。「集団的自衛権の議論を機に、『平和国家』としての安全保障のあり方について様々な意見が交わされています」として、日本国憲法に込められた戦争をしないという誓いが揺らぎ、市民に懸念が広がっていると発言した。

 

「集団的自衛権」を入れるように強く求めたのは識者や被爆者でつくられる長崎平和宣言起草委員会であり、長崎市はこれまで2回求めを退けた。その理由として田上富久・長崎市長は「一日も早く核兵器をなくすという思いは一致しているが、安全保障にはさまざまな意見がある」(8日付毎日新聞電子版)と説明していたが、委員会の最終会合の後も委員から強い要望が上がり、結果的に「集団的自衛権」という文言が入れられた。

 

被爆都市である長崎市が世界に向けて核兵器廃絶のメッセージを出すことは重要だ。しかし、それは現実の国際政治を踏まえたものであるべきだろう。

 

毎年、長崎平和宣言では、日本、韓国、北朝鮮を「非核兵器地帯」にする「北東アジア非核兵器地帯構想」の検討を始めるよう提案しており、今年も宣言に盛り込まれた。しかし、この構想が成立するには、あくまでも中国、アメリカ、ロシアが日・韓・朝を攻撃しないと約束することが前提だ。中国が国際法を無視して周辺国を侵略し、軍事力で恫喝している現状を鑑みれば、あまりに非現実的だ。

 

長崎が平和の実現を求めるならば、アジアの安全保障上の脅威になっている中国に対してこそ非核化を要求すべきだろう。

 

もし、起草委員会が求めるように集団的自衛権の行使が認められないままであれば、日本は個別的自衛権しか行使できない。つまり、中国との間に有事が発生すれば、中国の核兵器と直接向き合うことになる。そうなれば、日本は核武装しなければ自国を守れないことにもなりかねず、非核化どころではなくなるのだ。

 

被爆地である長崎からのメッセージは国際的に大きな影響力を持つ。平和宣言が無法国家を野放しにする内容でなく、正義を前提とし、現実に日本の平和、アジアの平和、世界の平和へとつながる内容であってほしいものだ。(晴)

「ミヤネ屋」で朝日新聞の「従軍慰安婦虚偽報道」問題を特集

「ミヤネ屋」で朝日新聞の「従軍慰安婦虚偽報道」問題を特集http://news.livedoor.com/article/detail/9131786/

8日放送の「ミヤネ屋」（日本テレビ系）で、朝日新聞の従軍慰安婦報道について、特集した。

1982年に朝日新聞は、当時日本の植民地だった朝鮮で旧日本軍が若い女性を大量に強制連行していたという内容の吉田清治氏の証言を虚偽であったにもかかわらず報じ、その後も16回に渡って従軍慰安婦についての記事を掲載した。

しかし、朝日新聞は32年が経過した今になって、吉田証言を虚偽だと認めて訂正し、記事を取り消している。

番組では、従軍慰安婦は朝鮮半島出身者が多いとされ、韓国では儒教の影響で特に貞操観念が強く、長い間名乗り出る女性がいなかったが伝えられた。

そして、当時の日本政府が慰安婦に対する旧日本軍の関与を認め、宮沢喜一首相が謝罪。翌年に発表されたのが河野談話であり、その内容は慰安婦の募集などを軍が強制性を持って関わったことを認めるものであったと説明した。

この問題について、コメンテーターとして出演した岸博幸氏も、「いろんな経緯があった中で政府は政治判断で河野談話という形にしたが、その発端が朝日新聞の報道ということを考えると、今に至るまで影響を残しているというのは残念としか言いようがない」と、コメントした。

また、番組では、慰安婦問題を研究している東京基督教大学教授の西岡力氏が中継で出演し、朝日新聞が訂正しても吉田証言が国連人権委員会の報告書に引用され、英語の世界では吉田証言が基準となってしまっていると解説。

さらに、韓国メディアに先んじて生存した慰安婦の証言を報じた1991年8月11日付けの朝日新聞の記事についても、「女子挺身隊として強制連行された慰安婦」と書いたのは「誤報」であると指摘した。

そして、この記事の担当記者を「植村さん（植村隆氏）」と名指ししたうえで、この記者の義母が、元慰安婦が所属した別の団体の幹部であり、義理の母の裁判が有利となるような誤報を、紙面を使って行った疑いがあると指摘した。

コメンテーターの岩田公雄氏は、朝日新聞が訂正までに32年かかったことに疑問を呈し、「根本の部分で間違ったことについてはきちんと謝罪すべきで、外交問題になっていることについてどう取り組むのか是正していくのかにつても責任が伴う」とコメントした。

最後に、西岡氏は、朝日新聞は訂正を英文でも行うべきであり、英文サイトに今回の記事を掲載していないことは問題で、また、吉田証言が間違いだっと国連に訴えるなどの国際広報をしていく必要があるとも指摘。

これに対し、司会の宮根誠司氏は、「日本のマスコミ・政府が一丸となってもう一回韓国と冷静に話し合うという場所を設けないといけないと思いますね」と語った。

「反日報道で大きな部数を誇ってきた新聞社の終わり」

青山繁晴氏、朝日新聞の慰安婦報道一部取り消しの核心に迫る　「反日報道で大きな部数を誇ってきた新聞社の終わり」

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6日放送の「スーパーニュース アンカー」（関西テレビ）で、独立総合研究所社長で作家の青山繁晴氏が朝日新聞による慰安婦報道の一部記事取り消しの核心に迫った。

番組では、朝日新聞が5日の朝刊に掲載した慰安婦報道の一部記事の取り消した件を取り上げ、自民党の石破茂幹事長が今回の件を国会で議論する可能性を示唆したことも伝えた。

朝日新聞の一部記事の取り消しは、1982年から16回にわたって取り上げた吉田清治氏の証言を虚偽だとして取り消し、さらに90年代初めの記事の一部で女性を労働力として動員するための「挺身隊（ていしんたい）」という組織を、当時は研究が乏しかったためという理由で、慰安婦と混同していたことを認めた。

その上で朝日新聞は、「慰安婦として自由を奪われ女性としての尊厳を踏みにじられたことが問題の本質だとして、今後も変わらない姿勢で慰安婦問題を報じ続ける」とした。

青山氏は「朝日新聞の言っている一部記事の取り消しは、そんな生やさしい間違いではない」と、厳しく批判。それは、朝日新聞が研究が不十分だったとする挺身隊も「勤労挺身隊で、こんなの別に研究とか深くなくても映画とかでも普通にやってますから」「慰安婦と全く関係ないっていうのは、別に朝日新聞に教えて頂かなくても、研究が深まらなくても誰でも知っている」と切り捨てた。

また、吉田氏についても「病的な嘘つきとしか思えない」と吐き捨て、韓国の女性を強制連行したという全く事実がない吉田氏の証言を裏付けもせず、朝日新聞が報道したとして、批判した。

今回の「朝日新聞の謝罪なき訂正報道」に対して、事実無根の従軍慰安婦という言葉によって名誉を汚された日本国民を救うおうとしたのではなく、朝日新聞を救おうしたことが一番深刻なモラルハザードであると批難した。

さらに青山氏は「こんなでたらめな記事を書いた植村隆さんという記者を擁護して、この記者は何も悪いことはない」と朝日新聞が報じていることを槍玉に挙げた。

「植村記者の取材過程において、韓国と韓国の一部の人（植村氏の夫人が韓国人で母親が韓国の反日団体の幹部であるという）と結託するようなことがあったんじゃないか？という疑惑こそが問題の本質。そこから目をそらそうとしている」と、朝日新聞の訂正報道の核心に迫った。

最後に「朝日新聞の終わりの始まりだと思います」と切り出し、「反日報道で大きな部数を誇ってきた新聞社の終わり、朝日新聞は自分を救おうと思ったんでしょうけれども、決定的なダメージになりますよ」と語った。