中国の大掃除が進んでいるようです ＜1539＞

 http://www.epochtimes.jp/jp/2015/05/html/d11450.html　レコードチャイナより転載しました。

2015年5月5日、AP通信によると、上海市が市政府官僚の配偶者や子息、さらにその配偶者の企業経営など商業活動を禁じる通達を発した。中国国内で最も厳しい決定となっている。6日付で中国紙・参考消息（電子版）が伝えた。 

【そのほかの写真】

禁止令の対象は、市政府機関職員および区・県の党正規職員、裁判所の管理職の親族で、上海市内のみならず他の地方でも商業活動が禁じられるほか、配偶者や子息の職業について報告することが義務づけられる。官僚本人の商業活動はすでに禁止されている。 

中国政府は1985年以降、官僚親族の企業経営などを規制する措置を取ってきたが、今回上海市の取った対応は最も具体的、包括的なものとなっている。上海市の措置が効果を発すれば、政府の進める反腐敗キャンペーンの里程標になるとみられ、官僚やその親族が巨額の富を得ていることへの市民の不満を解消することにもつながる。 

香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストもこうした措置が全土に広がることが期待されると報じているが、アナリストは「汚職を根絶するには官僚の資産公開が不可欠」と指摘。また、北京大学の専門家は、他人名義を隠れみのにした企業経営を行う官僚が今も存在し続けているなど、一連の措置には厳格さが欠けていると指摘している。（翻訳・編集/岡田）

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http://www.epochtimes.jp/jp/2015/05/html/d11450.html　大紀元より転載しました。

大紀元【日本5月8日】反腐敗運動を進めている中国で、上海市政府は１日、市級高官の配偶者・家族の企業経営を禁止、制限する新規定(試行案)を公表した。中国問題専門家から、習近平政権の反腐敗運動に抵抗する上海市政府が一転して協力姿勢を表明したという見解が上がり、「同市政治・経済業界で強い権力を握る江沢民一族が大打撃を受ける」という見方も多い。

　同規定は、上海市級高官の配偶者について「無条件に企業経営を禁止」、子女とその配偶者について「上海市で企業を経営してはならない」と定めている。

　香港科技大学社会学部の丁学良教授はＢＢＣの取材で次のように分析した。

　「上海市は元最高指導者江沢民氏と元国家副主席・曽慶紅氏の本拠地であることは周知されている(中略)。腐敗が根深い同市がこの規定を打ち出したのは、重要な姿勢表明になる。すなわち、習政権の反腐敗政策に従うと示した」

　江沢民氏の長男江綿恒氏(６３)は上海で政治・経済利益の巨大ネットワークをもっている。今年１月、国の最高研究機関「中国科学院」上海分院の副院長を年齢の理由で退任、いまは上海市政府傘下の上海科技大学の学長である江綿恒氏。新規定により、その息子の江志成氏(２９)は上海で事業展開できない可能性が高い。

　江志成氏は２０１０年に香港で投資会社・博裕資本有限公司(Boyu Capital）を設立、わすが１年半の間で、電子商取引会社アリババなど中国大手２社の新規株式公開（ＩＰＯ）に関わり莫大な利益を上げたことで有名で、当初から、「祖父(江沢民氏)の政治権力のおかげ」と言われている。

　北京在住の中国問題専門家・華頗氏は大紀元本部の電話取材で「この規定は江派上海閥の利益を根底から揺るがした」と指摘した。

　メディアの江派一族への逆風も強まっている。地元上海のニュースサイト「澎湃新聞」は新規定発表の関連報道で、市の代表的建築物と江沢民氏のトレードマークである大きな黒縁メガネを合成した写真を掲載、ユーザーから「絶妙なメッセージだ」と拍手喝彩が湧いた。

　新規定は、今年２月下旬、習近平氏が中央会議で提案したもので、「上海で着実に実施し、今後は他の地区にも広める」と指示したと伝えられた。

(翻訳編集・叶子)

 

　　ウィキペディアよりテクノクラート[編集]

江蘇省揚州市に生まれる。江沢民の実父江世俊は、日本軍占領下の江蘇省で日本の特務機関に協力をしていた^[1]。叔父の江世侯（上青）は中国共産党の幹部であったが、嫡男を得ないまま1939年に日中戦争に地元匪賊に殺害された^[2]。江沢民は、公式にはこの江世侯の養子ということになっているが、本家の次男である江沢民が、祖父からみて第6子にあたる叔父江世侯の養子となるのは、中国の家族慣行では異例であり、「漢奸の息子」という出自を隠すためと考えられている^[3]。

(中略)

一方、欧米諸国では人権問題の観点から江沢民の政策を批判する者もいる。江沢民指導部は反政府活動を行う法輪功を弾圧したが、これに対してアルゼンチンやオランダ、スペインなどで江沢民らを「人道に対する罪」で起訴する動きがあった^[16][17][18]。 2013年11月19日、スペインの全国管区裁判所は80年代から90年代にかけて行われたとされるチベット人への「集団殺害」容疑で江沢民と李鵬の2人に逮捕状を出したことを発表。中国政府はこれに強く反発した^[19]。

 

http://www.sankei.com/world/news/140624/wor1406240012-n1.html　より転載しました。　　2014.6.24 19:38　

【ベルリン＝宮下日出男】ＡＰ通信などによると、スペインの全国管区裁判所は２３日、江沢民元国家主席ら中国の元指導者５人に対するチベット自治区での「ジェノサイド（民族・集団の計画的抹殺）」容疑の訴追について却下する判断を示した。捜査は中止となる見通しだ。

　江氏らの訴追では、スペイン国籍を持つ亡命チベット人らの告発を受け、同裁判所が昨年１１月、江氏のほか、李鵬元首相、喬石・元全国人民代表大会常務委員長（国会議長）らの逮捕状を発布。今年２月には国際刑事警察機構（ＩＣＰＯ）に国際手配を要請した。

　だが、中国の激しい反発を受けたスペインのラホイ政権は、国外の人道犯罪を国内で裁けるとした「普遍的管轄権」の適用を厳格化する制度改正を実施。同裁判所の判事らはこれを遡及適用し、訴追却下することを賛成多数で支持した。

 

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◆　中国の上海市は江沢民支配が大きかったのですが、とうとう牙城が壊されるようです。なんとも、お隣の大掃除は着々と進んでいるようですね。日本はなんちゃって評論家ばかりが、横行するテレビ、動画にはうんざりです。

The End of the Dollar System カレンヒューズ＜1538＞

Whistleblower: The End of the Dollar System - Karen Hudes Interview

http://6707.teacup.com/gamenotatsujinn/bbs/2912　より転載しました。

（カレン・ヒューズさんのインタビュー　要点のみ）
・米軍（制服組）のトップは自国民に対し不忠であり裏切り者です。彼らはマルタ騎士団（フリーメーソン）のメンバーであり、彼らは米国民に反した行動をとっています。米軍は国際金融犯罪集団（銀行カルテル）のために働いています。
マーチン・デンプシー陸軍大将（統合参謀本部議長）がその１人です。また、米軍の調査官も同様です。彼らは昨年、サウスキャロライナで核攻撃を阻止し米国民を救ったヒーローたちを米軍から追放したのです。
デンプシー大佐は、国際金融犯罪集団（銀行カルテル）と深い繋がりがあります。銀行カルテルは、米グローバル企業の４０％を支配し、それらの収益の６０％を得ています。
・法の原則に基づき、これらに対抗した連合が結成されることが予測されていました。それが、BRICSです。
BRICS諸国間での貿易に米ドルが使われなくなりました。米ドルは財務省ではなくFRBが発行しています。
米ドルはFRBが発行し、それらに利子を課しています。FRBシステム通貨（米ドル）は完全に悪徳商法です。これを止めさせようとした人たちはみな暗殺されました。
・世界でFRBの悪徳商法から脱出した国が２つあります。それはアイスランドとハンガリーです。ただし、彼ら（両国）はFRBシステムから完全に脱出したわけではありません。なぜなら、彼らも国際経済システムの一部であり他の国々と取引をしているからです。彼らは他の国々も彼らのようにFRBの悪徳商法から脱出する日を待ち望んでいます。
・米軍に影響力を与えている裏切り者（銀行カルテルと米軍トップ）は、米ドルを崩壊させようとしています。裏切り者たちはアメリカが崩壊し、米軍が消滅することを望んでいます。米軍に一方的に降伏させようとしているのです。
米軍内部でこのことを認識している人は５０％近くいます。なぜ米軍は何もせずに黙って見過ごしているのでしょうか。
・ヒューズさんは、２，３か月前に、米軍の現状を調査するために、米軍に占拠されている日本に行きました。
その時、彼女は米日連合委員会に出席し、日本の国会議員や専門家（エコノミストも）にも会いました。
さらに、東京の米大使館で、ケネディ大使や米軍の大使館員にも会いました。
ヒューズさんは、ドイツがアメリカの同盟国でなくなると彼らに伝えました。メルケル首相はNSAにスパイされたのです。ドイツだけでなくアメリカの同盟国はみなアメリカを見離そうとしています。アメリカは世界から孤立します。アメリカは世界のリーダーシップの地位を失いました。
今年６月に開かれた１３３ヶ国の発展途上国会議で、参加国はみな、BRICSに参加し、FRB紙幣（米ドル）を国際準備通貨として認めないと宣言しました。
・ドイツは、FRBに預けていた自国の金を返還してもらおうとしましたが、FRBは全てを返還するには７年かかると答えました。FRBが１年目にドイツに返還した金は（合計３００トンの内の）わずか５トンでした。しかも返還された金はドイツがFRBに預けたオリジナルの金とは別ものでした。このようにアメリカはドイツに戦争を仕掛けているのと同じです。
・ヒューズさんは東京で米日連合委員会（防衛省関係者と沖縄県知事も含まれる）に出席した時、 Ｇｌｏｂａｌ Ｄｅｂｔ Ｆａｃｉｌｉｔｙ（世界債務機関？）と呼ばれる機関が保有している金を使って世界中の紙幣を金に裏付けられた貨幣に戻すことが決定されたということを２４時間以内に発表すると宣言しました。ここには大量の金と芸術品が保管されています。
今や、世界中の紙幣が崩壊寸前の状態です。従って紙幣が崩壊する前に、保管されている金を使って世界の通貨を金本位制度に戻す必要があります。
そうしないと、世界中で飢餓や疫病が発生します。店頭から食料品が消えてしまいます。
今の時点で、金本位制度に戻せる可能性は９０％くらいあるでしょう。しかし人々がこのことを真剣に考えないと金本位制度に戻すことはできません。
・世界銀行のキム総裁はアメリカが選んだ人物ではありません。次の総裁もアメリカ人ではないでしょう。
アメリカ国内にもBRICS側にいる人はたくさんいます。彼らはアメリカからFRBを追い出したいのです。
米国民は、米軍が一方的に降伏することはないと信じています。米日連合委員会は、米軍は日本を守る義務があることを知っています。ヒューズさんは、バンク・オブ・トーキョー（私：これは東京銀行ですが、日銀とは違うのでしょうか？）に保管されている金を日本が使用することを提案しました。
・ヒューズさんは、金本位制度になれば、これまでのような紙幣ではなく、プラスチックで覆われた金箔の貨幣を使うようになるだろうと伝えました。世界中の国々が平等に金を貨幣に使うことになります。
・ヒューズさんは、日本だけでなく世界の納税者協会やクレジットリーディング・エージェンシー、法律家らと接触しこれらのことを説明しました。法律家らは銀行に有利になるように動いてきました。
米連邦議員は米グローバル企業のマネージャーとして動いてきました。アメリカ自体が企業体なのです。
アメリカと言う国は法律家が管理・維持しています。アメリカは、毎年、軍事的な非常事態宣言を行って延命しています。アメリカの裁判所は普通の裁判所ではありません。それらは軍の裁決機関なのです。法律家らはこれらの事実を誰にも伝えようとはしません。
・ヒューズさんが関与した日本との通貨協定では、保管されている金を使って、福島原発の放射能汚染の除染費用に充てるようにと提案しました。するとYCT（中国の財団法人）がヒューズさんと接触し、彼らに裏取引で資金を提供すれば、福島原発の除染作業を引き受けると申し出ました。しかしヒューズさんは、裏取引で資金を渡すような権限はないとして、これを断りました。しかしYCTは、日本政府が彼らに除染をさせるために資金を渡すことに同意していると彼女に伝えました。しかしヒューズさんは、全てにおいて透明性が求められるため、このような裏取引は不可能だと反論しました。
米国民はFRBからアメリカを取り戻さなければなりません。そして他の国々と同様にBRICSに加盟すべきなのです。

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◆このカレンヒューズさんのインタビューは２０１４年でした。この動画を見たときから、すでに7か月も経っているのですが、今見るととてもよくわかると思います。BRICSとAIIBの加盟が世界を救う第一歩になるのですから。それをできないでいる日本です。

周りをみれば、先進国はAIIBに加盟しています。そして日本が取り残されるのは必至です。中国が加盟を促しているのは、中国の傘下に入ると動画などでなんちゃって評論家が一生懸命叫んでいますが、これはもうありえないことです。もしもそういう支配的なことが起こったら、すでに目覚めた国は、容赦しないでしょう。アメリカを外して、アメリカの支配を排除することをしているのです。日本が足踏みをして財務大臣が偉そうにしていても、時代は進んでいくのです。

日本はその間にもっと多くの人の眼が覚めるはずです。

多くを語らずに、口コミで広まることの方が、大切な時代となりました。その噂があちこちから人の耳に入るほうが、本当の意味でも大切な情報となります。

人類の解放につながる、カレンヒューズさんの話は本当だったのです。

ビートルズ解散の訳、ジョン、マイケルジャクソンの死因 ＜1537＞

ビートルズ解散の訳、ジョン、マイケルジャクソンの死因 アメノウズメ塾

◆　ジョンレノンの言葉に、？と思った記憶があります。それ以上はわかりませんでした。

そして、マイケルの歌も、こんなに人々に訴えていたのに、私は知りませんでした。

アメリカのファシストが進んでいることを、懸念していたマイケル、イル身の存在を訴えていた、二人のことを、私は忘れないでしょう。今日本の社会が軍靴をならすように、せまって来ているのです。多くの人がわかるまで、こんなに時間が係るのです。今デモが行われているのですが、残念ですが、報道もされていません。目も耳もそして口までも、ふさがれている日本人であることを、認識しなければならないです。頼れる情報はPCと携帯のみ。

究極の民族浄化 ＜1536＞

http://book.geocities.jp/japan_conspiracy/0202/p005.html#page147

　日本の陰謀より転載しました。

日本の陰謀　（９１－３）  究極の民族浄化

 

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戦争の目的が日本民族の浄化であることが徐々に明らかになってきた。その実証は極端から行うのが説得力があると思った。極端は、もちろん原子爆弾だった。予備知識は全くなかった。実務的に調査しただけだった。だが結果は底なし沼だった。話は複雑であり、ここでは、出来る限り要約する。  ■ 日本は２年前から原爆投下（広島）の準備を行った  もし、日本の民族浄化が事実であれば、原爆投下と政治家の動きに何かの関連があると思った。最も確実な政治家は市長だ。それで当事の広島市長を調べた。すぐに恐ろしい事実が現れた。  原爆投下時の広島市長は粟屋仙吉あわや せんきちだった。粟屋氏は、大本営から最も憎まれていた男で、大分県知事までなったが、事実上自宅軟禁におかれた。

原爆投下 画像  マンハッタン計画

ところが、１９４３年、当事の大蔵大臣賀屋興宣かや おきのりの懇請により広島市長となった。この賀屋興宣はＡ級戦犯で、大蔵省「七夕会」を作った男だ。この男の性格からして、何の目的で県知事までなった男に広島市長就任を口説きに行ったかは説明の必要もない。時間がなくて他の事例は調査していないが、これも氷山の一角だ。

私は一月前、粟屋氏の事件を知り、この原稿の編集を始めた。すると、突然大分県いじめが始まった。私のネット環境は完全にモニターされており、今回が初めてではない。あまりに度が過ぎるので一言述べておく。

県知事は１９４５年４月に就任した大塚惟精おおつか いせいで、２ヶ月で初代中国地方総監に就任、被爆死した。中国地方総監などという役職を急遽設置したのは不自然だ。知事と市長二人が爆死することは喜ばしいが、事後処理に支障が出る。それで、知事の事務引継ぎのため、原爆投下まで次の知事を補佐させたと考えるべきだ。６月に就任した次の知事高野源進たかの げんしんは何故か被爆を免れ、事後処理に活躍した。 

死んで欲しい人間は市長や知事だけではなかった。大本営にも大勢いた。１９４５年４月第２総軍が設立されその司令部が広島市に置かれた。総司令官の畑俊六はた しゅんろく元帥は、Ａ級戦犯の被疑者として逮捕されたが、その温厚な人柄と戦犯の濡れ衣は明らかだった。この第２総軍も大本営の邪魔者を集めた組織と考えていい。見事なまでの準備よさだ。幸か不幸か畑氏は生き残った。 

■ 米国の司令官の中にも容疑者がいた。 

私は、たまたまスカパーの番組で映画「潜水艦ろ号未だ浮上せず」を見た。ほんの２、３分だったが、思わぬ会話が耳に飛び込んだ。

「艦長、現在原子爆弾を積んだインディアナポリスを追跡中であります。」

フィクションとはわかっていたが、日本のフィクションには結構事実の暴露がある。調べてみて驚いた。日本は、重巡洋艦インディアナポリスが原子爆弾を運んでいたことを知っていた。しかも原子爆弾がテニアン島に陸揚げされる７月２６日まで潜水艦による攻撃は行わず、その４日後の７月３０日に伊号第五八潜水艦が魚雷攻撃でインディアナポリスを撃沈した。この時、インディアナポリス艦長チャールズ・Ｂ・マクベイ３世は戦場では常識のジグザグ運動を指示せず、日本の潜水艦に完璧な魚雷攻撃を許した。 

この艦長は軍法会議で有罪となったが、後日自殺した。親子とも司令官で、幼少の頃から日本との接点は多い。この点では、マッカーサー将軍も同じであり、戦中、戦後の疑惑は多い。後日述べる。 

ここでも、日本は原爆投下を予定していた。 

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◆　この日本の陰謀を読んでいると、今の政府のやり方そのままであることに気が付きました。民族浄化は、今も続けられているのです。多くの人が眼をさまさないと、この動きはとまらないです。まさかと思っていても、事実がたくさん出てきたら、耳を傾けざるを得ないのです。人間とはそういうものです。マインドコントロールから、抜け出てください。

自分の良心を信じてください。真実が人類を助けるのです。

RTのドローンで映した現在の箱根山＜1535＞

Japan: Drone footage shows Mt. Hakone on verge of erupting

◆　よもや、箱根山まで、RTで見ようとは・・・そしてドローンを使ってです。

家を建てるなら、正方形の家が地震に強い＜1534＞

http://www.koyokenchiku.co.jp/s2/koyo_pr2_110.htm　より転載しました。

 

地震に強い家は家づくりネットワーク方式で作る

地震に強い家は正方形（２）

バランスよく作られた正方形の家は、建築基準法で規定されている基準をどうにかクリアする耐震性能であっても、凸凹の多いバランスの悪い耐震性能等級３の家より地震に強い。

少ない工事費で地震に強い家を作りたければ、凸凹のないシンプルな正方形、正方形に近い家を作ることです。

地震に強い家は家づくりネットワーク方式で作る

吹抜けのある家は地震に弱い

吹抜けのある家は、吹抜けのない家より地震に弱い。

地震時に建物にかかる水平力は、まず２階床組と小屋組で受け、それが直下の柱・壁に伝わり、土台に伝わり、基礎に伝わる。

２階床組みの剛性がバランスよく強くないと、水平力をバランスよく柱・壁に伝えられない。剛性の弱いところに力は集中する。

吹抜けの部分は当然２階床組みはないわけだから、２階床の剛性のバランスは悪くなる。剛性も小さくなる。つまり地震に弱い。

地震に強い家を建てたいなら、吹抜けのない家を作るべきです。

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◆　この建築方法は自分で家を建てる時の、参考になると思います。昔の家屋敷が私の町にも存在していますが。ご立派です。確かに正方形に作られていますし、2階だての木造建築で、昔ながらの大工の立てた家です。こういう家は、古臭いと敬遠されてきましたが、本当に地震に強いのですね。

今では土地の大きさによって庭をとり図面をひく時に、どんな家もできるのですが、地震対策までは、素人にはわかりませんでした。

この考えは実にシンプルだと思います。正方形の家は安くできるのですから。そして吹き抜けの家は憧れますよね。日本は天井が低いので、開放感を味わいたいのなら吹き抜けって。

家を建てる前に、色々調べてみたほうがいいようですね。

私は父から、低い土地に家を建てるな、粘土の土地はだめだと、聞かされてきました。そういえば、実家も正方形の家でしたね。昔はそういうものだったのです。