93才の介護ダイアリー、輸血入院の三日目、6度台の微熱が引かない,病院へ行ったら、インフラだった、

＊微熱がひかない、輸血の後の好調な心身感はたったの３日であった、それで共済病院の内科へ息子につれていってもらった、病院では先ず車椅子を借りてきて,車椅子移動である、まだ予後が不安であるようだ、インフルエンザ罹患したことありますか,アリマセン、それじゃチョット検査します、といって鼻孔の奥の粘液を採取された、結果ハ、インフルエンザのA型であった、

＊微粉末を口内で肺へ吸い込むという新しい治療薬を処方される,後は通常乗風邪薬の2Pを初稿される、金曜日まで5日間は外出禁止、いままで一人暮らしだったが、嫁がヘルパーを「優しい手」に頼んでくれた、今日は夕食を作ってくれたが、とにかく食べられるだけ食べた、

*永平寺のごま豆腐を買い置いてあるので助かる、2個が1セットで500円だと思う、おぼうさんの精力剤だから病人にも効くだろう、ちょっと前に検温したら、36.６度であった、下がっていない、金曜日まで青葉台のさくら苑にも行けない、

＊熱は引き始めから6度台を上下している、これでは殺風景なダイアリーだから、アルバムから彼女のfotを拾ってきた、美しい、美のなかではエゴは消える、そして献身が生まれる、それが美の力である、

 ＊寝る間に検温したら35度8分であった、ボクの平熱は３5度4分度前後である、

中国の新エネルギー車の生産,販売台数はいずれも世界で最大、17年は通年で100万台トオッパ

＊最近の中国における新エネルギー車の状況は以下のマークラインの 一節しかボクは見ていない、日経で昨年,中国新エネ車の実態として特集した記事の記憶はある、政府補助金がベラボウに高額で、補助金目当てで、売れもしない車を生産、売れたことにする、と言うような内容だった、と思う、だが、年間100万台ベースとなれば、相応にまともな事業に代わってゆくのではないかと思う、いずれにしても中国の新車市場歯今年、17年には3000万台に達する、まともに付き合わざるを得ない、ということだ、

・新エネルギー車の2016年通年の生産台数は51.7%増の51.7万台、販売台数は53%増の50.7万台。そのうち電気自動車(EV)の生産は63.9%増の41.7万台、販売は65.1%増の40.9万台、プラグインハイブリッド車(PHV)の生産は15.7%増の9.9万台、販売は17.1%増の9.8万台となった。

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会徳豊（ウィーロック、香港の複合企業）　2015年12月期の純利益が前の期比35.3％減の142億3000万香港ドル（約2070億円）となったと発表した。香港の小売市場が高級品を中心に不振だったことが影響した。

　同社が株式の59％を保有する子会社、九龍倉集団（ワーフ）が投資する不動産の再評価剰余金が71％下落したことが主な要因。

　香港の商業地区の中心にある二大モール、海港城（ハーバーシティ）と時代広場（タイムズスクエア）は、ウィーロックが投資する不動産全体の67％を占める。両モールともに高級品に特化しており、小売売上高は、香港市場全体の下落率3.7％を下回り12％落ち込んだ。（香港＝何楽怡）

香港のコングロ大手、ウイーロック、傘下CATVの支援打ち切り、今後の放映再開に暗雲？

　ウィーロックが10日発表した2016年12月期決算は、純利益が163億香港ドル（約2400億円）となり、前の期に比べて15％増えた。香港での不動産販売が好調だった。

【香港＝粟井康夫】香港の複合企業、ウィーロックはメディア事業から撤退する。傘下のケーブルテレビ（ＣＡＴＶ）大手、有線寛頻通訊（アイケーブルコミュニケーションズ）への金融支援を打ち切る。インターネットメディアの台頭による有料テレビの経営環境の厳しさを浮き彫りにした。

　アイケーブルは香港の二大ＣＡＴＶの一つで、約100万世帯が加入する。ニュースを中心に自社番組も製作していたが、過去９期連続で赤字を計上した。広告収入がネットに流れたほか、米ネットフリックスなどの動画配信サイトとの競合も激化しており、早期の黒字転換は難しいと判断した。

　ウィーロックは複数の投資家とアイケーブルの売却交渉を進めていたが、条件面で折り合わずに打ち切った。アイケーブルへの追加金融支援に応じない方針も明言した。

　ＣＡＴＶ免許が期限を迎える５月末までに新たな買い手を見つけられない場合、放送停止に追い込まれる可能性もある。呉宋権主席は10日の記者会見で「営業を続けられるかどうかを答えるのは難しい」と述べるにとどめた。

　アイケーブル系列の奇妙電視（ファンタスティックＴＶ）も香港政府から無料テレビ放送の免許を取得し、５月の開局に向けて準備を進めていたが、先行きが見通せなくなった。＊日経

 

 

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中国新車販売1~2月、8.8％増、2月は22.4％増、商用車は同49.9％増、景気回復の歴然たる証明だ、

【北京＝多部田俊輔】中国汽車工業協会は10日、２月の新車販売台数が前年同月比22.4％増の193万9200台だったと発表した。昨年は２月に始まった春節（旧正月）の大型連休が今年は１月に始まったことで営業日が増えたため、２割の大幅増となった。１～２月の累計販売台数は前年同期比8.8％増の445万9100万台。

　２月の乗用車販売は18.3％増の163万2700台。春節休暇の時期の違いによる影響を除ける１～２月の累計は6.3％増の385万1300台となり、多目的スポーツ車（ＳＵＶ）が21.6％増で全体をけん引した。セダンは3.8％増にとどまった。商用車は２月が49.9％増の30万6500台で、１～２月が28.3％増の60万7800台。＊商用車の大幅な増加は、景気回復の証拠

　中国政府は１月から排気量1600cc以下の小型車向けの自動車取得税の減税幅を縮小した。メーカーは値引き幅を拡大するなど販売のテコ入れに動いており、「減税幅縮小の影響は昨年の駆け込み需要の反動減が中心で、自動車購入の需要は底堅い」（販売店幹部）。

　１～２月の販売実績をメーカー別でみると、中国の独自ブランド大手が好調だ。小型車やＳＵＶに力を入れている浙江吉利控股集団は倍増の勢いで、長城汽車も２ケタ増だった。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）、米フォード・モーター、韓国・現代自動車は前年同期実績を下回った。

中国新車販売台数、13.7％増,2803万台、新エネ車、53％増の50.7万台、17年3000万台トッパ？

の資料が最高に詳細を極める、車種別エネルギータイプ別、先行きの判断に不可欠、特の新エネ車の車種別販売打数は、此処にしか見たことがない、

2016年の中国新車販売は前年比13.7％増の2,803万台、＊17年に8％の伸びがアレバ,年間販売台数は、3000万台を優に超える、

・中国汽車工業協会は12日、2016年通年の自動車生産・販売台数がともに過去最高を更新したと発表した。
・2016年通年の生産台数は前年比14.5%増の2,811.9万台、販売台数は13.7%増の2,802.8万台。伸び率は2015年と比べ生産が11.2ポイント、販売が9.0ポイント上昇した。
・乗用車の2016年通年の生産台数は15.5%増の2,442.1万台、販売台数は14.9%増の2,437.7万台となり、伸び率は自動車全体と比較すると生産が1.0ポイント、販売が1.3ポイント上回っている。
・商用車の2016年通年の生産台数は8%増の369.8万台、販売台数は5.8%増の365.1万台。
・新エネルギー車の2016年通年の生産台数は51.7%増の51.7万台、販売台数は53%増の50.7万台。そのうち電気自動車(EV)の生産は63.9%増の41.7万台、販売は65.1%増の40.9万台、プラグインハイブリッド車(PHV)の生産は15.7%増の9.9万台、販売は17.1%増の9.8万台となった。
・2016年通年の輸出台数は2.7%減の70.8万台で、内訳は乗用車が11.5%増の47.7万台、商用車が23.1%減の23.1万台。
・中国汽車工業協会は2017年の自動車市場について、販売総数は約2,940万台になるとの見通しを示した

＊途中で中国政府が干渉する可能性？

カナモト，建機レンタルの大手、直近３四半期、売り上１１％増、純利益２３％増、純利益率７，９％

　建設機械レンタルのカナモトが10日発表した、16年11月～17年１月期の連結決算は、純利益が前年同期比23％増の31億円だった。北海道で16年夏に発生した台風被害の復旧関連工事に伴ってレンタル建機の需要が増えたほか、16年初めに同業のニシケン（福岡県久留米市）を子会社化したことも寄与した。純利益率は7.96％、

　売上高は11％増の389億円。リニア中央新幹線や北陸新幹線といった交通関連の大型工事向けの需要も伸びた。建機への設備投資が高水準で減価償却費が膨らんだものの、営業利益は44億円と10％増加した。

　17年10月期通期については売上高が前期比６％増の1530億円、純利益は17％増の94億円との期初予想を据え置いた。

三菱重工、造船事業を分社化、専業からの出資を期待，２度目の客船受注でも大赤字、事業継続困難

三菱重工業が2018年度に造船事業の分社化を検討していることが明らかになった。同事業の分社化の時期を具体的に明示したのは初めて。７月に組織再編や今治造船など造船専業３社との提携など構造改革を実施する予定で、その成果や課題を踏まえて、設計や営業など造船事業全体を分社するかどうかを18年度までに決める考えだ。＊　三菱重工の船舶・海洋事業部長を務める大倉浩治執行役員談，日経

分社化の選択肢には2つある、

選択肢は2つある。ひとつは13年1月にJFEホールディングス、IHIの造船事業が統合したジャパン マリンユナイテッドと、分社化した造船部門が合流する方法。もうひとつは、提携する今治造船、大島造船所、名村造船所が、三菱重工から分社した会社に出資して、三菱重工は持分法適用会社にする方法。いずれにせよ、造船事業の分離は時間の問題とみられている。造船の赤字は受注した金額1000緒君の倍以上というのだから造船市場でもマレなのでは、しかもそれが2度目の赤字、

　

JFEスティール，中国で現地大手と鉄粉製造販売、

*２０年までには中国の自動車市場は新車販売で３０００万台に達する、その国で鉄粉を生産していないことがオカシイ！

ＪＦＥスチールは中国の鉄鋼最大手と組み、自動車部品の原料となる鉄粉の製造・販売を同国で始める。日本の鉄鋼メーカーが合金を添加した付加価値の高い鉄粉の製造ノウハウを中国に持ち込むのは初めて。中国の自動車市場は需要の波があるものの中長期的に拡大が見込まれており、現地生産で競争力を高める。

　中国鉄鋼最大手である宝武鋼鉄集団の子会社、宝鋼金属と折半出資で合弁会社をこのほど設立した。2018年から銅やニッケルといった合金を添加し，鉄粉中之成分に偏りのないプレミックス鉄粉とよばれる高付加価値製品をてがける、*日経

島根原発で中央制御室の空調配管に腐食による穴，配管の総延長は万km，無事故にするには膨大なコスト

　中国電力は８日、島根原発２号機（松江市）＝定期検査で停止中＝で、運転を監視する重要施設の中央制御室の空調配管に腐食による穴（横約１メートル、縦約３０センチ）が見つかったと発表した。周辺への放射能の影響はないが、重大事故時に放射性物質が漏れた場合、制御室へ流入する恐れがあり、中国電は国や周辺自治体に連絡するとともに原因究明と補修作業を急ぐという。

　中国電によると、再稼働申請に必要なデータを得る目的で８日午後、金属製の配管（約１メートル四方）の厚さなどを測ろうと周囲に巻かれた結露防止用の保温材を外した際、配管の底に穴が見つかった。２号機が営業運転を始めた１９８９年２月以降、保温材を外した点検をしたかどうか記録が残っていないという。（石川達也）

＊

チリの新車販売１６年、８，３％増，日系車が３３．７％で首位、車種別で爬韓国、現代がトップ、

2016年の新車販売台数は、前年比8.3％増の30万5,540台だった。メーカー別では、現代が前年比22.2％増の3万1,398台で、10年以上にわたり首位を維持してきたシボレーを上回った。

メーカー国別では、日本車のシェアが33.7％で首位を維持している。2017年の販売台数は3％増の見通し。

ＴＳＩHDの17年２月期は、営業利益がヤット30億円、営業利益率1.3%,純利益率はコンマ以下

*売り上が5％減収、既存店ベースンも4.3％減である、だから営業利益も、コストカットで1.8％作り出した、おそらく純利益は10億円をわるはすだ

ＴＳＩホールディングスの17年２月期は、連結営業利益が前の期の2.8倍の30億円弱となったもようだ。売上高は５％減の1590億円程度と、従来予想（１％減の1660億円）を下回ったとみられる。それでも不採算店舗の閉鎖などのコスト削減効果が出て、最高益を更新した。純利益率は1.8％、2培といってもも元の数字が悪すぎる、東スタ高収益之会社、10000億円からの流動資産をほゆうしていたが、サンエーがスッカリ喰つぶした、と言う噂である、おそらく100億円背後の利益を創造しなければ元の資産状態にはかえらない、

　同社は11年６月に婦人服大手のサンエー・インターナショナルと東京スタイルが合併舌企業、

TSIHD<3608>の17年2月期営業利益は前期比2.8倍の30億円弱になったようだと報じられている。売上高は同5％減の1590億円程度と従来予想（同0.7％減の1660億円）を下回ったとみられている。店舗減の影響に加え、天候不順で季節商品が苦戦し、小売店の既存店売上高は同4.3％減った。ゴルフウエアは好調で、ネット通販の売上高も3割超伸びたが落ち込みを補えなかったようだ。しかし、ブランド廃止で人件費などを削減したほか、広告も雑誌からネットに移し、販管費を減らして増益につなげたという。会社計画や一部市場予想でも17年2月期営業利益は30億円程度と見込まれており、おおむね同水準となるもよう。

中国物流宅配最大手、順豊16/12期、純利益、前の期比３，８倍の41億8029万元、

順豊エクスプレス（じゅんほうエクスプレス、：順豐速運、英語：SF Express）は、中国の物流エクスプレス民営企業である。1993年に広東順徳で上海生まれの香港人王衛により創業された。 ^[1]

電子商店街の拡大と共に、中国国内で米系フェデラル・エクスプレスやユナイテッド・パーセル・サービスなどの物流大手、国有企業の中国郵政傘下の中国郵政速逓物流以外で、中国の最大の物流エクスプレスの一つである。^[1]

経営範囲は中国国内だけではなく、香港、マカオ、台湾、米国、シンガポール、韓国、マレーシア、日本、タイ、ベトナム、オーストラリアにおいてもサービスを展開している。^[2]

今まで中国国内及び海外に、約29万人の従業員を雇用し、1.2万台の車輛を持ち、15機の航空機と9,100ヶ所のサービス拠点を有している。

中国の物流大手、中通快逓27日、米ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）に上場

【上海＝小高航】中国の物流大手、中通快逓（ＺＴＯエクスプレス、上海市）は27日、米ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）に上場した。調達額は約14億ドル（約1500億円）で、同取引所における新規株式公開（ＩＰＯ）で今年最大となった。中国ではネット通販の普及で小包などの宅配需要が急増している。

　中通快逓はＮＹＳＥに米預託証券（ＡＤＲ）を上場させた。初日の終値は16.57ドルと、公募・売り出し価格を約15％下回った。調査会社ディールロジックによると、中国企業のＩＰＯでは2014年にネット通販大手のアリババ集団（浙江省）が約250億ドルを調達して以来の規模となる。

　米メディアによると、創業者の頼梅松・会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）の持ち株比率は28％だが、議決権の約８割を握る構造となる。

　民営企業の中通快逓は02年設立で、ネット通販の普及に伴い業容を広げた。国内約２万３千の配送拠点を構える。15年12月期決算は売上高が前年比57％増の61億元（約900億円）、純利益が同３倍の13億元だった。

　中国のネット通販市場は16年に５兆元を超える見通しで、宅配需要は増加が見込まれる。米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出した目論見書によると15年の取扱荷物の77％がアリババのネット通販に関連したものだった。アリババへの依存度軽減が課題となりそうだ。

 

 

 

 

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